>>1の治療法をメディアに公表する場合、"絶対に"特許出願をしてはいけません。

1950年代の抗生物質の量産方法の発明者のように、特許フリーで公表する必要があります。


>>1の治療法は、既に特許出願が公開されており（以後、旧公開済特許出願と呼称）、「公知」という状態になっています。

世界200カ国以上の特許庁、および、無数に存在する「民間の先行技術調査会社」の内部データベースにコピーされており（アメリカやEUの特許庁で公開された英語版含む）、それらを全て抹消することはどのような手段を用いても不可能です。

西側の国の医療機器メーカーがリリースを公表し、東側の国で特許を取れば、必ず東側の国は旧公開済特許出願を引用して無効審判を起こします。
旧公開済特許出願によって「公知」であることが判明し、せっかく取得した特許が無効化されてしまうことになります。

東側の国の医療機器メーカーがリリースを公表した場合も同様です。


新たな効果を持つ技術的特徴を付加すれば特許を取ることができますが、「技術的特徴および効果の両方が記載された文献が全く存在しない」ということはまずありません。
もしその技術的特徴が見つかったとしても、省略や他のものによる代替ができないものでなければいけないので、事実上不可能になっています。


無効審判が起これば、単にノーベル賞の受賞にケチが付くだけではなく、旧公開済特許出願の包袋（Dossier）が隅々まで読まれることになり、集団訴訟の発生を始めとした多くのリスクに曝されることになります。

これは、旧公開済特許出願の出願人が何も言わない状態においても全く同様です（口封じも意味がありません）。


しかし、上述したように特許フリーで公表した場合は、旧公開済特許出願はそもそも一切読まれることはなく（弁理士や助手が仕事としてサーチを行うことは一切なく）、一連のリスクも完全に回避することができます。
趣味でサーチする人はもし居たとしてもごく少数なので、説得も容易です。
当然、仮に旧公開済特許出願の出願人が騒いだとしても、マスメディアさえ押さえられれば、よくある「気違いの起源主張」として世間に相手にされないでしょう。


特許を取得した場合と比べれば幾らか減りますが、経済的な利益も十分に得られます。
大型医療機器は信頼性が命であり（だからこそ世界市場をわずか3社が独占しています）、最も早く公表したオリジナルが最も高い世界シェアを獲得することは間違いありません。
富裕層で利用を独占する場合とは比較にならない金額の経済的利益（株価上昇によるものを含む）を得られるでしょう。


既に王将を取られた状態のようですが、今からでも上記のメディアへの公表および事業化は可能です。
私は東と西のどちらが取っても構いません。早いもの勝ちです。
人命最優先でいきましょう。