人工地震205
レス数が950を超えています。1000を超えると書き込みができなくなります。
【ﾌﾘｰﾒｰｿﾝ】ユダヤの陰謀【イルミナティ】146
938 ：本当にあった怖い名無し[]：2020/01/07(火) 04:45:20.43 ID:RVHUZI4K0
>>937
え？ここの常駐者じゃない俺が勝手に立てちゃっていいの？
俺は人工地震の常駐者だよ
慣れたやつがすりゃいいだろ なぜ誰も立て直さない？
他のやつはなぜ黙ってる？
↑
自演、成りすましは偽物人工地震スレでお願いします。
質問、ウザ絡みはヤフー知恵袋でやれ。
VIPQ2_EXTDAT: checked:vvvvv:1000:512:: EXT was configured 日本においても同様、徹底した媚中路線を行く自民党幹事長の二階俊博が、7年以上に及ぶ
安倍政権の下で、公明党(創価学会)を引き連れながら、自民党のノンポリ議員たちを束ね
て「媚中路線」と軌を一にするように調整してきたことによって、日本がいよいよ分断される寸前まで来てしまったのです。 この7年間の自民党による売国政策の数々をつなぎ合わせてみると、「Conidー19」から
「グレート・リセット」へ至る動線がくっきり浮かび上がってきます。 霞が関の官僚は、すでに諦めており、特に財務省は「日本のリセット」後の敗戦処理にシフトしているように見えます。 「グレート・リセット」は1940年の東京五輪中止の古傷にジンを注ぐ 「補償なきロックダウン」という現代のインパール作戦
日本の決定的敗北・・・
発端は、1937年7月7日、北京西方の盧溝橋で響き渡った「謎の銃声」です。 盧溝橋の両端では、日本軍と中国軍(当時:支那軍)の両軍兵士が一触即発の状態で対峙していました。
この「謎の銃声」の主は、劉少奇率いる中共軍でした。 この事実は中国共産党の政治史に明記されていることで、中国共産党も認めていることです。 しかし、劉少奇の中共軍兵士が発砲したのは、盧溝橋の向こう側にいた日本軍兵士だけではありませんでした。 橋の反対側で銃の撃鉄に指をかけて臨戦態勢をとっていた中共軍兵士にも同じ銃弾が浴びせられたのです。 では、味方に発砲させて中共軍兵士を殺害するよう劉少奇に命じたのは誰でしょう？ それは、過去の様々な戦争で、チームAとチームBの両軍を唆して互いに殺し合いをさせることによって漁夫の利を得てきた「秘密のグループ」です。 それは、中国共産党を背後から操っていた「フリーメーソン」でした。 この手口を「フリーメーソンの両建て主義」と言います。
つまり、ヘーゲルの弁証法の「正・反・合」の「正と反」のことです。 ここから漁夫の利を得ようと戦争を仕掛けたグループが到達する着地点が、小池百合子
が、いみじくも放った言葉ー「アウフヘーベン」です。 避けられない南海地震と金融システムの崩壊、そしてエホバの証人の本部移転 ・・・さて、「破滅の最終章」って・・・
日本が「日独伊三国同盟条約」に調印する1ヵ月前の1940年8月2日、北海道の積丹半島
・神威岬沖を震源とするマグニチュード(M)7.5の地震が起こりました。 この3年後の1943年9月10日には、鳥取地震(M7.2)が起こり1083名の人命が失われました。 この二つの地震をきっかけに、東南海沖地震(1944年12月7日、震源・三重県沖、M7.9)
、三河地震(1945年1月13日、震源・愛知県南部、M6.8)、南海地震(1946年12月21日
、震源・和歌山県沖、M8.0)の三連発巨大地震が東南海で起こったのです。 いわゆる、「昭和東南海地震(1944年)」から「昭和南海地震(1946年)」へと続いた一連の巨大地震のことです。 これらの地震では軍需工場の多くが壊滅的被害を受けました。
そして、日本の敗戦へと続くのです。 終戦の翌年の1946年2月16日、当時の大蔵大臣、渋沢敬三が戦争の賠償金を支払うため「預金封鎖」を断行して国民の資産を強制的に収奪しました。 銀行預金を持ちながら引き出すことができずに、多くの国民が餓死させられたのです。 そして、新札切り替えが予定されている2024年は、関東大震災が起こった1923年から101年後です。 このクラスの巨大地震が、ほぼ100年周期で起こっていることは経験則になっています。 小笠原諸島・西之島の噴煙高度が8000m超となり、過去最大となりました。 熱移動説よると、この現象は太陽黒点の異常活動によって地下のマグマの活動が、かつて
なかったほど活発になっているためで、西之島の噴火がガス抜きの役目を果たしているのです。 西ノ島の火山噴火が、日本列島が巨大地震に襲われて破壊されるまでの時間を先に引き伸ばしてくれている、ということになります。 ですから、地球温暖化は温室効果ガスによるものではなく、地表面近くのマントル対流
の動きが活発化することによってもたらされている現象であって、二酸化炭素の増加とは何の関係もないのです。 世界中の科学者は、この事実を知っているはずですが、世界炭素税を課すことで莫大な
利益を上げようとしている国際金融資本にコントロールされている主流メディアが封印
しているので、彼らの発言の場は限られています。 それどころか、暗殺の危機と隣り合わせて暮らすことから逃れるために、嘘を吹聴する側に回っている科学者も大勢います。 こうした科学者たちは、「今だけ、金だけ、自分だけ」と割り切ってしまえば、案外楽しい人生が送れると考えているのです。 しかし、地球規模の地震や火山の噴火によってエネルギーが宇宙空間に放出された後は、一転して寒冷化が進みます。 そのスピードは、人類のすべての英知を注ぎ込んで対策を講じても間に合わないほど速いでしょう。
これは、エネルギー保存の法則によって必ず起こることです。 ステルス戦闘機の大量購入の意味と謎の神「瀬織津姫」の大祓い
F35の購入に関しては、民主党政権時代の2011年12月20日、42機の購入を閣議決定しています。 そして、安倍政権になってからは、2018年12月18日に105機の購入を閣議決定しました。 米国務省は、あれから2年経った今、F35 105機を総額2兆4800億円で日本へ売却することを決定しました。
購入価格は当初の1機あたり90億円の倍以上に跳ね上がりました。 最新鋭機F35の購入は、名目では性能が陳腐化した旧型のファントム機などとの入れ替え
を理由としていますが、同時に進められていた海上自衛隊のヘリ搭載型護衛艦の建造と
スケジュールを合わせたものになりました。 ヘリ搭載型護衛艦とはいうものの、実際には航空母艦そのもので、狭い甲板上で
垂直離発着が可能なF35の購入を前提とした計画であったことが分かります。 ミサイル迎撃システム「イージス・アショア」を延期してまでF35の配備を優先しなければ
ならなかったのは、中国とロシアによる領空侵犯を阻止する狙い以上に重大な要件があるのです。 日本共産党は、もちろん、F35の大量購入に真っ向から反対しています。 日本共産党とは、まさに日本に埋め込まれたフリーメーソンのエピゴーネン(亜流)とも
いうべき「反国家的政体」と断定することができるのですが、今の共産党議員の中には、
日本共産党がフーメーソンによって立党されたことを知る人は皆無でしょう。 巨大地震の発生を遅らせている太平洋の海底の「ゆっくり地滑り」
ここに、6月29日にアップロードされた地震に関する重要な小論文があります。 この論文は、東北大学災害科学国際研究所の遠田晋次教授と地震専門サイト「Temblor」
のロス・スタイン(Ross Stein)博士との共著による「マグニチュード5.9の地震は、東京の地震群発の中では最新かつ最大」という記事です 遠田晋次教授とロス・スタイン博士は、「これから東京周辺で起こるであろう比較的穏
やかな群発地震が、より大きな壊滅的なイベントの前兆であるかどうかはわからない」
としながらも、中規模程度の地震の発生率が高くなるほど、大きな地震が起こる確率が高くなるということが言えると述べています。 論文によれば、最近、房総半島の東方沖で記録されている複数回の群発地震の観測では、
非地震性クリープ(aseismic creep)も同時に発生していることが確かめられています。 非地震性クリープ(※クリープ断層）とは、急激に大規模な運動（地震）を起こす一般的な
断層の地滑りとは異なり、非常にゆっくりとした地滑りを継続して起こす非地震性の地滑りのことを指します。
つまり、「スロースリップ地震」のことです。 国民年金と厚生年金の統合検討、サラリーマンの年金減額か コロナ不況で積立金が減少する可能性も！
https://johosokuhou.com/2020/07/17/34540/ ２０１９フランス在住の占星術師の予測だが、的中率はずば抜けている。
２０１９年１１月に公開された２０２０年の予測では、今年は数百年に一度程度の大変な
激動の時期になるとしていた。的中したと考えてよいだろう。
そして、５月１１日に２０２０年後半の予測をしているが、おそらく当たると思う。
パンデミックの第２波がいつくるのか予測している。ぜひ見てほしい。
以下がリンクだ。
2020年 後半の傾向 制限と解放の狭間で
https://www.youtube.com/watch?v=UmbAGZFhi1c&;feature=youtu.be ・ダボス会議の２０２１年リセットとはなにか？
・金融危機と隠されたアジェンダ？
・やなり高度管理社会への道なのか？
・市民社会再建の道はあるのか？
・中国が統治する世界になるのか？
・最先端の脳テクノロジーと意識の変化 ●カザフスタンの新型肺炎
首都圏を中心に日本では感染の第２波がすでに始まっているという懸念が強い。
そのように警告する専門家も徐々に増えている現状だ。 しかし、「東大最先端科学技術研究センター」の児玉名誉教授らの研究によると、東アジア
と東南アジアで毎年流行しているカゼウイルスのタイプは、実は雲南省由来のコロナウイルスが多いという。 両者は同じコロナウイルスとして、いくつかの特徴を共有している。このため、この地域
の人々は新型コロナウイルスに対するある程度の免疫があり、その結果、東アジアと東南
アジアでは欧米などと比べると２％から５％と致死率はかなり低い。 もしそうだとすると、これから首都圏と日本では新型コロナウイルスの第２波が本格的
に始まっても、高齢者や既往症を持つ人々以外はそんなに警戒する必要はないのではないかという意見もある。 しかしこれは、第２波の新型コロナウイルスが第１波と同じタイプのウイルスである場合に成り立つ見方だ。 もし第２波の新型コロナウイルスがこれまでとは異なる変異型のものだったとき、
第１波と同じ原則が当てはまるという保証はない。 そんなとき、中央アジアのカザフスタンにある中国大使館が興味深い発表を行った。
中国大使館は現地メディアの報道として、カザフスタンでウイルス性の肺炎が発生し、
この半年で死者1７００人を超え、先月だけで６２８人が死亡したと発表した。 死者のなかに中国人も含まれているとしている。肺炎の原因は不明で、新型コロナウイルスよりも致死率がはるかに高いとして注意を呼びかけた。 一方、カザフスタン保健省は中国側の情報が事実に即していないとして、未知の肺炎が流行していることを否定している。 しかしもし、この新型肺炎が変異した新型コロナウイルスの「Covid-19」であれば、危険性は計り知れない。 これから日本では始まる第２波がこの変異型であった場合、第１波のときのような低い致死率でとどまる保証はないかもしれない。 ●ＷＨＯの見解
この発表があった直後、「ＷＨＯ」はカザフスタンのこの新型肺炎に関するコメントを
発表した。「ＷＨＯ」の専務理事であるマイケル・ライアン博士によると、まだ断定は
できないものの、今回カザフスタンで見つかった新型肺炎は、実は「Covid-19」の疑いが強いという。 カザフスタンでは毎週１万人ほどの感染拡大が続いてており、感染の有無を検査する技術
の不足から多くの感染者が陰性と判定され、こうした見逃された感染者の発症が相次いで
いる可能性があるとした。
だが、そうではない可能性もあるとして、調査を継続するとしている。 ●３倍から６倍の感染力を持つ新しい変異
一方、新型コロナウイルスの危険な変異を示す発見が最近あった。細胞学の著名な科学
専門誌「セル（Cell）」に、「ロスアラモス国立研究所」や「デューク大学」などが行った研究結果が掲載された。 それによると、イギリスにおける新型コロナウイルスに感染した重症の患者、９９９人を調査したところ、ウイルスの重要な変異が確認されたという。 現在、世界でもっとも一般的に見られる新型コロナウイルスの株は「Ｄ６１４Ｇ」という型だが、その表面のタンパク質に変異が生じているのを発見した。 この変異型の新型コロナウイルスの感染力を実験室で確認したところ、中国、武漢で
発生したオリジナルの株よりも約３倍から６倍の感染力を持つことが明らかになった。
ただ、毒性の強化は確認できなかった。 この結果は、現在アメリカの新型コロナウイルス対策の中心になっているアンソニー・
ファウチ博士は、この変異型のウイルスは一層増殖しやすくなっているとして最大限の注意を喚起している。 もちろん、カザフスタンで見つかった新型肺炎がこの変異型の新型コロナウイルスである
のかどうかは分からない。しかし、もしこの「Ｄ６１４Ｇ」という変異型がいま日本で
拡大しているタイプだとしたら、東京都で一日の感染者数が３００人を越えるのも、
もしかしたら時間の問題かもしれない。とにかく油断してはならない。
十分に注意してほしい。 インド、新型コロナ感染者が100万人超え 地方で感染拡大
［ムンバイ １７日 ロイター］ - インドの新型コロナウイルス感染者が１７日、
１００万人を超えた。感染者数は、米国、ブラジルに次ぐ３位。地方で感染が拡大している。 ・中国は台湾を併合することになるだろう。
中国は、台湾併合に向けての５０年に渡る長期計画を持っている。 ・中国は台湾を併合する確実な計画を持っている。
また台湾国内にも、中国との併合を望む声も一定程度ある。
中国が台湾を併合するときの最大の障害になるのは、アメリカ軍の存在である。 ・中国は、米軍を別の地域に釘付けする戦略を実施している。
いま中国は南シナ海で支配地域を拡大しており、その動きを抑止するために米海軍は
２つの空母機動部隊を派遣しているが、この目的は米海軍をこの地域に釘付けにすることである。
本当の目的は南シナ海ではない。
台湾の併合だ。 ●キルショットについて
・すでに各国の中央銀行をはじめ多くの銀行はこのキルショットに備えている。
社会を支配するためには経済をコントロールできなければならないが、銀行は支配体制
を維持するために、災害後の経済再建に備えている。
そのときの経済はすべてデジタル化され、現金は消えるだろう。 大阪府 新たに53人感染確認 3日連続50人超 新型コロナウイルス
2020年7月17日 16時59分 NHKニュース
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200717/k10012520791000.html…
大阪も３日連続の50人超えか 新型コロナ爆発のNY、医療の次に来た「葬儀崩壊」
2020年4月13日 日経ビジネス
https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00119/041300014/…
日本の第二波は、一波とは株が違うので、こうなる可能性がある 8月18日より、Googleは、出版社が＃COVID19または今後のワクチン接種（CNBC）に
関する「権威ある科学的コンセンサス」に異議を唱える「陰謀論」を宣伝するコンテンツ
の横にある広告プラットフォームを使用することを禁止します。
↑ほらほら…ジワジワと「全体主義の足音」が聞こえて
https://twitter.com/disclosetv/status/1284168660018515968
https://twitter.com/5chan_nel (5ch newer account) もう、Googleは使えんな。
日常でも仕事でも国民に都合悪いことは検索しても出てこない。 確かに笹川良一も正力も岸も
CIAのスパイと登録された。
しかし戦後70年間 競艇を私物化し、CSISの米びつとして日本を操り現在の貧困を招いた笹川邸の毎年の総理たち。
戦後から安倍政権まで 戦犯を恥じる事もなく戦前と同じ体制を隠し維持した。日本人はCIA
公文書さえ殆ど知らず今日まできた。 食べて応援で、日本中の検査システムが乗っ取られた。
このコロナで一般医療までもが乗っ取られる。
みな圧力に負けるから。
日本中の医療に「こうしろよ」という命令系統が出来上がるのだ。
厳格な命令系統が。
昔からマスコミがそうであるように。
で、何かが始まろうとしている。 英国公衆衛生サービスのこの定義では一度コロナと診断された人はコロナから決して回復しない.
コロナ検査陽性→治療成功/退院→コロナ以外の原因(心臓発作とかバスにひかれるとか)で死亡→コロナによる死亡とカウント"
つまり、コロナ関連死は50年後にも散発してるはず笑
https://www.cebm.net/covid-19/why-no-one-can-ever-recover-from-covid-19-in-england-a-statistical-anomaly/ コロナ死亡率,24歳未満では実質0%に.45歳未満でも実質0.
45〜54歳ではインフルの死亡率と同程度. 55歳以上では少し上がるが,言うほどではない"
不安を煽るためにPCR陽性者を乱発しまくった結果,そもそも死亡率が低下し,もはや風邪以下の致死率に薄まってしまった.
この茶番劇のシナリオ書いたの誰?
https://twitter.com/BenMarten/status/1283974620589076480
https://twitter.com/5chan_nel (5ch newer account) レス数が950を超えています。1000を超えると書き込みができなくなります。
