【英語】外国人指導助手スレ【ALT】
若い外人は母国語話せるだけのスキルしかないのに35万くらいもらってるけど
日本人は帰国子女で英語話せても時給千円って言われたぞ 月2で飲みに行ってる
ただで英会話できて最高
ネット英会話やめた 英語協会、統一教会にカネを貢ぐのを止めよう!!
英語は犯罪者予備軍と見ていい。
もう騙されないぞ!!
数学ができない低能じゃ
パイオニアになれないなw
いつまでも奴隷だ・か・ら、
日本の平均賃金(年収)は
この30年間ほとんど変わらないんだよ!
2020年の平均賃金は調査対象国の平均値より低く、
先進国の中で下位クラスwww
その原因は数学、理系脳が少ないからだ!!
つまり英語(売春婦)に騙されていたってこと。 日本で英語が不要なのは自明
今もこれからも不要!
今、日本で一番無駄なことをしているのは英語
小学校から英語をやってるなら
早く止めても良いわけだ
必修としての日本の英語は中学2年までで
止める事が正しい。
高校入試では英語を排除していい
まして大学受験では英語はなくて当然だ
中3から英語を選択科目にして高校で英語は必修から排除し選択にする。
日本人に英語は無価値、無駄、時間とカネの浪費。
英語は犯罪者予備軍語で将来売春婦にしかなれない。
日本の教育時間を有効に使うためにも英語をやる無駄な時間を廃止。これが正しい。 理工農系「250学部の新設・転換」目指し支援、文科省が10年計画
文部科学省は、デジタルや脱炭素など成長分野の人材を育成する理工農系の学部を増やすため、私立大と公立大を対象に約250学部の新設や理系への学部転換を支援する方針を固めた。今年度創設した3000億円の基金を活用し、今後10年かけ、文系学部の多い私大を理系に学部再編するよう促す構想だ。
また、情報系の高度専門人材の即戦力を養成するため、国立大と高専も対象に含める。専門人材の育成に実績がある学部・研究科などの定員を増やすための人件費や施設整備費として最大10億円を助成。
同省では毎年私大に対し、基金と同程度の補助金を交付しているが、学部設置後も安定して運営ができるよう、この補助金の仕組みも変える。理系学部の優遇措置として私学助成を引き上げる。理系学部の経費を高めに設定する。2023年度にも始める予定だ。 「2032年ごろまでに理系を専攻する学生の割合を5割に」。岸田総理が掲げた「理系5割」という目標達成に向けて、
「理工系人材の不足が言われているが、日本の生産性の向上やイノベーションを考えるのであれば、高度な開発力を持った人材を育てていくことが重要。
世界的に新製品や新サービスを作って、イノベーションを起こして雇用を生み出す流れに今回のような支援も重要だと思う。」
ネット上では「強い日本を取り戻すには理系への投資は必須」「教えられる人材は確保できるのか」「1番焦っているのは学生じゃなくて文系教員たちだろうね」とさまざまな声があがった。 どこか忘れたが前に働いていた公立学校でALTが学校の勤務時間後に夕方か夜間かそれとも勤務のない日にか知らないが日本語学校で日本語を学習するのを義務付ける自治体があったと記憶している。
または勤務校の近辺にある大学で日本語を学んでいるという噂をALTから直接きいた事がある。
本当かどうか分からないが。 【全国学力テスト】中3英語スピーキング、正答率12% 0点が6割 [ばーど★]
http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1690791979/
脱ゆとり10年で学力崩壊wwwww 35人,40人の世界で異常なガラパゴス「多人数学級」が日本特有の個性否定教育、反人権的指導の原因
小学校は25人をMAX、中学校は30人をMAXにしたらいい
日本の小学校 27.2人 (OECD平均21.1人、EU平均19.5人、米国20.3人) チリに次いでOECD加盟国2位
日本の中学校 32.0人 (OECD平均23.3人、EU平均20.9人、米国24.9人) コスタリカに次いでOECD加盟国2位
平均学級規模の国際比較(2019年、OECD,Education at a glance 2021,Table D2.1) 日本語教師不足を解決へ
アメリカでの教員免許取得の要件“緩和”
日米両政府が合意文書で最終調整
https://m.youtube.com/watch?v=PkK8Z876aNY&pp=ygWNAeaXpeacrOiqnuaVmeW4q-S4jei2s-OCkuino-axuuOBuOOAgOOCouODoeODquOCq-OBp-OBruaVmeWToeWFjeioseWPluW-l-OBruimgeS7tuKAnOe3qeWSjOKAneOAgOaXpeexs-S4oeaUv-W6nOOBjOWQiOaEj-aWh-abuOOBp-acgOe1guiqv-aVtA%3D%3D
アメリカでの日本語教師不足を解決するため、日米両政府が合意文書で最終調整していることがわかった。
アメリカでは、日本語教師の高齢化や就労ビザ取得の難しさに加え、現地の教員免許を取得する難しさなどを背景に、日本語を教える人材の不足が深刻化している。
この問題を解決するため、日米両政府が、日本で教員免許を持つ教師がアメリカでも教員免許の取得が可能になるよう、取得の要件を緩和するための検討を開始することなどを盛り込んだ合意文書を最終調整していることが、FNNの取材で明らかになった。
また、アメリカの就労ビザ取得の緩和も含めて、両政府は今後、具体的な方法の検討に入る予定。 【徳島】生徒の英語に「garbage(ゴミ)」発言 外国籍の教師“アメリカンジョークだった”★2 [Ailuropoda melanoleuca★]
ps://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1703214406/