【全国一斉学力テスト】全国学力・学習状況調査 2 [転載禁止]©2ch.net
【マイナンバー】小中学生の学習履歴やテストの成績をマイナンバーにひも付けオンラインで管理。政府、2023年にも試行★3 [記憶たどり。★]
ニュー速+/1608115187/ 弊害ばっかりだからって言ってやめたのに
また同じ方式で導入して学力コンテストの弊害を生んでバカみたい
学習しない国だ 授業潰して大金かけた結果
「SNS多い人は学力低い」
wwww 8人に4リットルのジュースを分けると1人何リットル?小学6年生の約半数が間違えた理由
https://resemom.jp/article/2022/12/26/70167.html
全国の小・中学生の学力水準を把握するために、文部科学省・国立教育政策研究所によって行われる全国学力・学習状況調査は、
「全国学力テスト」ともいわれ、毎年4月に小学6年生と中学3年生を対象に実施されている。
令和3年度(2021年度)実施の同テストの小学生・算数で出題された「問題4(2)」の
「8人に、4リットルのジュースを等しく分けます。1人分は何リットルですか。求める式と答えを書きましょう。」
の答えは「0.5または2分の1」となるが、「2」と解答した児童が36.0%、約半数が誤答という結果となった。 犯6 りス今
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! w なも 【全国学力調査】小6算数 三角形の面積、基本問題で正答率2割…専門家「衝撃的」 ★4 [ばーど★]
http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1690845186/
4月に行われた小6と中3が対象の全国学力・学習状況調査の結果を、文部科学省が公表した。小6の算数では、図形の構成要素に着目して考える問題などに課題がみられたという。中3の数学も合わせ、子どもの学力の現状や今後の授業のあり方について清水美憲・筑波大教授(数学教育学)に聞いた。
小6の算数で、幅の等しいテープを直線で切ってつくった二つの三角形の面積についての問題の正答率が21・1%にとどまった。テープの幅がそのまま二つの三角形の高さになり、底辺も等しいため「面積は等しい」というのが正解だが、「高さが書かれていないため比べられない」とする誤答が16・8%を占めた。正答を選択するだけでなく、理由を記述させるという意味で手順の多い出題であるとはいえ、基本的な問題で、正答率がここまで低いのは衝撃的だった。
テープを二つ折りの三角形に切り取り、広げて新たな三角形をつくる問題では、正三角形をつくる際に切り取る時の角度を何度にすればいいかという問題で、「60度」という誤答が33・2%と3人に1人に上ったのも驚きだ。二つ折りを広げて60度にするため、正解は半分の「30度」だが、正答率は25・3%と、誤答である「60度」の割合を下回った。
以下全文はソース先で
朝日新聞 2023年7月31日 17時00分
https://www.asahi.com/articles/ASR7X56R8R7WUTIL015.html (゚ロ゚; 三 ;゚ロ゚)ヒイイイィィ(゚ロ゚; 三 ;゚ロ゚)ヒイイイィィ 【石川県】“学力全国1位”の裏で…「行き過ぎた事前対策」結果にこだわる根深い体質 ★2 [nita★]
ps://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1699416089/ 「GDP4位転落」日本に数学嫌い克服が必要な理由
https://toyokeizai.net/articles/-/734381
日本のGDPは、1968年から2009年までは1位のアメリカに次いで2位だったが、2010年に中国に抜かれ3位になり、2023年は4位になることが今月15日に内閣府によって公表された。また、IMF「国際通貨基金」は2026年にインドにも抜かれると予想している。
またスイスの国際経営開発研究所(IMD)が公表した「世界競争力年鑑」によると、日本は1989年から1992年まで1位を維持していたものの2023年版では35位と過去最低を更新した。
GDPが1位のアメリカは、1983年に「A Nation At Risk」(危機に立つ国家)を教育省が発表した。その後、全米科学アカデミーの研究部門であるNRC(国家研究評議会)は「数学的な問題解決の方法を学ばなければ将来、世界から取り残される」との危機感を打ち出した報告書を出した(朝日新聞1989年1月28日夕刊)。さらに1997年には、教育省は「Mathematics Equals Opportunity」(数学により広がる将来のチャンス)を発表し、数学の学びの意義を訴えた。
その80年代から90年代にかけて日本では反対に、「(技術立国として)経済成長を遂げた日本は、これからは文化だ」という発言が大手を振って歩き出してしまったことに日本の後退要因がある。