「まさかこんなことに」　学費高くても授業はオンライン 〈２〉

　米メディアによると、全米の少なくとも26大学の学生が、授業料の一部返金を求めて大学を相手に訴訟を提起。
さらに、授業に出なかったり、デモをしたりして大学当局に圧力をかける動きも出ているという。

　そこで注目されているのが、1年間入学を遅らせる「ギャップイヤー」制度。
もともと高校3年生が1年間の猶予を得るもので、
米メディアによると、ある予備校の生徒は「今年は75%ほどが取得する見込みだ」という。
有名校のペンシルベニア大は、留学生にもこれを適用できるようにしており、
今後こうした動きが広がる可能性もある。

　経済と教育に詳しいカリフォルニア大学サンタバーバラ校のディック・スターツ教授は
「高い学費を払って留学するのは、
米国で暮らし、米国人と交流を深められるからで、
オンライン授業だけでは魅力は大きく下がる。
海外からの新入生は大幅に減る可能性がある」と指摘。
「ビジネスや理工系の大学院をはじめ、
留学生の授業料収入に依存する大学は多く、影響は甚大だ」と懸念を示した。