電磁波の照射による殺傷犯罪を日本は少なくとも50年間以上、
全国民に対して隠し続けてきたのだから、これは悪質であり大問題。

ただちに国会で厳正な法律を制定して、
一般国民を権力者らの知能犯的な殺傷行為から守る必要あり。
容疑者対象に警察、検察組織、防衛省自衛隊、内閣情報調査室などが
上げられることは、言うまでもない。首相でもだれでも犯罪は犯罪。
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