電磁波照射犯罪は原則は「固定された場所が必要」ゆえ、
やはり一番疑うべきは警察、検察などの政府機関で正解。

また一定数の要員を抱えた組織であれば、
集団ストーキング的に対象者を戸外などでも包囲して、
携帯型の照射機で心臓、脳などの臓器を狙って殺傷することも可能。

大山憲司氏事件は現在の日本で絶対に議論すべき殺傷犯罪。
>>161