ジャニー喜多川のおぞましい犯罪行為をBBCが取り上げ、それが何十年も野放しにされ続けたという事実は日本のみならず世界中に知られた。
「報道すべきだったことを報道してこなかったのは私たちの責任です」とNHKのアナウンサーはテレビで深く陳謝した。
そして、外部専門家による再発防止特別チームが「長期間にわたって性加害が繰り返されていた」と認定した。
その特別チームはジャニーズ事務所側からの選定であったことを考えれば、ジャニー喜多川の犯罪は疑いようがない。
元々の発信は『週刊文春』であるが、ジャニー喜多川の問題とともに創価学会の問題も『週刊文春』はライフワークとしてきた。
専横的な権力をふるうことで『週刊文春』以外のマスメディアを黙らせてきたことと深刻なガバナンス不全になっていることとが、ジャニー事務所と創価学会の共通点である。

邪悪な権力でマスコミを黙らせ、タブーとなってきたものが一つでも瓦解すれば、そのムーブメントは連鎖する。
次は創価学会の番である。
創価を快く思わない人（つまり、ごく真っ当な人）に対して、パソコンへの不正アクセス・電話の盗聴・監視・尾行・つきまとい・嘘の中傷などの悪質行為を行っているのは公然の秘密である。

そして創価は急速に信者数を減らしている。
また、統一教会への告発が騒がれているので、信者に対して法外な献金もさせにくくなった。
貧乏な信者から巻き上げた資金で、聖教新聞のCMスポンサーとなることでテレビを黙らせてきたが、そこに回す金も少なくなってきている。
また、信者数が激減しているということは、声を上げても揉み消されると今までは諦めていた人も創価排除を主張しやすくなっている。
そして、幹部の命令で悪質な行為を心ならずもやって来た使い捨ての末端信者にも告発する勇気が与えられる状況である。
ドミノ倒しでその衰えは加速し、早晩創価は滅亡する。
創価被害に遭ってきた人はその証拠を集めて来たるべきる日への準備をしよう。
また何らかのしがらみでまだ脱会できていない信者も一刻も早く脚を洗い、まだ人間の心が残っているのなら、自分たちがやって来たことを正直に警察へ告発しよう。