原価償却費についてコメントする。

有機EL量産工場建設のために5000億円投資する予定である。
巨額投資であるため、定率または定額で償却すると経営を圧迫することになるが、ディスプレイ業界では定額または定率による償却法ではなく、売り上げに比例して償却する方法が使われている。生産高比例法と呼ばれる方法である。
固定資産の耐用期間中、毎期当該資産による生産又は用役の提供の度合に比例した減価償却費を計上する方法である。

生産高比例法

生産高比例法（Productive output method）は、資産を使用して生産活動などを行なう場合に、予想される総活動量に対するその期の活動量の割合に応じて減価償却費を算出する方法である。
予想される総活動量を分母に、当期の活動量を分子とした数値に、取得原価（Cost）から残存価額（Salvage value）を引いた要償却額を乗じて、その期の減価償却費を算出する。収益と費用の対応が合理的であるが、適用資産が鉱業用設備、航空機、自動車等に限られている。

減価償却費は以下の数式で求められる。

減価償却費 ＝ （当期の活動量 ／ 予想される総活動量） × （取得原価 − 残存価額）