アニオタvsドルオタvs鉄オタ どれが一番キモい?
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二次元の世界に傾倒するのが、一番キモイ。
現実の世界で女に相手にされない奴らが、自己の欲求を満たすための
道具にしているから。
次にロリコン。
外国では年齢が上の女性の方が魅力的と言われてるのに対し、
ロリコンは年齢が下がれば下がるほど、魅力的と思う気持ち悪さ。
鉄道
鉄道はごくいたって普通の趣味。
それは雑誌やネット等を観ればあきらか。 JR四国 鉄道事業の赤字、年115億円 自治体負担に慎重
四国4県とJR四国は29日、鉄道網維持に向けた懇談会を開いた。
同社は鉄道事業の収支状況を報告。
路線別は出さなかったが、年約115億円の赤字構造であることが示された。
収入の底上げに向けては周期性のあるダイヤの整備などの提案があった。
ただ、鉄道事業単独での黒字は国鉄の分割・民営化当時から見込まれておらず、自治体関係者からは「国の役割の明確化が欠かせない」などと自治体負担に慎重な意見が相次いだ。
同社の鉄道収入の4割は瀬戸大橋を通る対本州輸送が占めており、四国内の人口が急速に減る中、四国外との交流人口の拡大が収入の落ち込みを抑えている格好だ。
そもそも鉄道事業の赤字は1987年の国鉄の分割・民営化からJR九州、JR北海道とともに想定された。
JR四国は営業黒字が1度もなく、国からの支援金である2082億円の経営安定基金の運用益で帳尻を合わせてきた経緯がある。
その運用益も当時の高い固定利回りから自主運用に切り替わり細った。
鉄道事業で採算を取るのは難しく、行政支援を求める声も強い。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO28764590Z20C18A3LA0000/ 新幹線と特急が同じホーム 新潟
JR新潟駅の高架化工事が進み、15日から東京と新潟を結ぶ上越新幹線と、山形、秋田方面の在来線の特急とが同じホームで乗り換えができるようになり、記念の式典が行われました。
JR東日本と新潟市は、上越新幹線と在来線のホームを同じ高さにする工事に取り組んでいますが、このほど在来線の線路5本のうち4本についての高架化が完成し、
15日から東京と新潟を結ぶ上越新幹線と、新潟と山形・秋田を結ぶ「特急いなほ」とが同じホームで乗り換えができるようになりました。
新潟駅で午前10時から行われた式典では、新潟市の篠田昭市長は「新潟駅の拠点化が大きく進むと思う。新潟の顔である新潟駅の高架の全面開業に向けて頑張っていきたい」とあいさつしました。
新潟県の米山隆一知事は「山形、秋田への観光にも使っていただけたらと思う」と述べました。
新しく完成した5番線のホームには、午前10時49分東京からの上越新幹線が到着し、山形県の酒田行きの特急いなほに乗り換える乗客たちに、市長や知事が新潟産の米粉で作った記念のパンを配りました。
そして新幹線到着から9分後、特急いなほが駅長の合図で出発し、集まった人たちは旗を振って見送っていました。
https://www3.nhk.or.jp/lnews/niigata/20180415/1030002769.html ガイアの夜明け
2018年5月1日(火)22:00〜
どうする?ローカル鉄道
国鉄が分割民営化し、JR7社が発足して昨年で30年。
各社が頭を痛めるのが地方の赤字路線の存在だ。
100円の利益をあげるのに1000円を超える費用がかかる"超赤字路線"も少なくないという。
地域の"足"を何とか守ろうと運行を続けてきたJR各社だが、「廃線」という苦渋の決断を下すケースも増えている。
http://www.tv-tokyo.co.jp/gaia/ 新潟県知事選で与党系候補の花角英世氏が公約としてぶち上げた「日本海縦貫新幹線」整備は必要か
中国地方から新潟を通り青森まで日本海側を結ぶ新幹線計画について、出馬会見で「一番大きな課題は人口減少問題」と強調し、熱っぽくかつ詳しく語ったのだ。
「新幹線の基本計画に入っている『羽越新幹線』(富山市〜新潟市〜青森市)という計画路線があるのですが、これは県内の一体化という意味でも非常に重要だと思います。
さらに日本の国土軸を考えた時に、太平洋側は北海道から鹿児島まで完成をしましたが、災害に見舞われる可能性が高い。
その時に日本海側の九州・中国地方から上越地方、北海道につなぐ路線がないと(代替路線がなくなる)。
もしもの時のことが起きた時の備えとして基盤であります。
「『国土強靭化』を旗印に公共事業拡大を進める二階幹事長と二人三脚を組んで『新潟県を交通インフラ整備先進県、牽引車役になる』という近未来図が目に浮かびますが、
仕事が増える建設業界や一部の新幹線推進派には歓迎されても、県民への支持拡大は限定的だと思います。
すでに上越新幹線や北陸新幹線があり、高速道路もかなり整備されているわけですが、それでも人口減少は止まらなかった。
交通インフラ整備を『もう一段』進める必要性を感じている県民は多くはないのではないか。
さらに問題点としては、大阪〜新潟間の人の移動が途中駅間も含めてそれほど大きくないこと。
日本海側新幹線の費用対効果には疑問が残り、JR東日本やJR西日本が積極的に新潟接続線の工事費を出す可能性は低い。
もしやるとすれば、新潟県がその多くを負担しなければならなくなるでしょう」
https://hbol.jp/166157 長崎新幹線 FGT導入を見送り ミニ新幹線を軸に検討へ
九州新幹線長崎ルートに関する与党の検討委員会は8日の会合で、車輪の間隔を変えることでレール幅の異なる新幹線と在来線を乗り継ぐフリーゲージトレイン(FGT)の長崎ルートへの導入を見送ることを決めた。
今後、全線が新幹線のフル規格か、線路の敷設を工夫して在来線でも新幹線が走れるミニ新幹線を軸に検討する。
長崎ルートを巡っては当初、FGTを導入する予定だった。
しかし、開発が難航しているうえ、事業者であるJR九州が安全性やコスト面などから導入に反対していた。
一方、国土交通省の検討結果では、全線フル規格が費用対効果の面で最も優位としており、長崎県もフル規格での整備を求めている。
しかし、整備費の総額は膨らむため、佐賀県が過大な財政負担などを理由に反対。
与党検討委は今後、佐賀県の負担軽減についても検討する方針。
長崎ルートは在来線特急と新幹線を武雄温泉駅(佐賀県)で乗り換えるリレー方式で2022年度に暫定開業する計画。
整備方法の決定が長引けば、リレー方式の長期化・固定化が懸念されている。
https://mainichi.jp/articles/20180608/k00/00e/020/270000c 新幹線殺傷事件は、もはや「想定外」ではない
6月9日、新横浜-小田原間を走行中の東海道新幹線「のぞみ265号」で刃物を持った男が突然乗客に切りつけ、男性1人が死亡、女性2人が重傷を負うという事件が起きた。
約3年前の2015年6月30日には、やはり新横浜-小田原間で起きた「のぞみ225号」車内の焼身自殺事件で、巻き添えとなった女性が死亡している。
悲劇は繰り返された。
JR東海は「乗車中のお客様が死傷に至る列車事故ゼロを継続している」として高い安全性をアピールしている。
しかし、いくら列車運行の安全性を高めたところで、このように焼身自殺や殺傷事件が繰り返されると、新幹線の信頼性が損なわれかねない。
JR東海はセキュリティ対策として、客室やデッキ部への防犯カメラ設置を進めている。
昨年12月には全編成の9割に相当するN700Aタイプへの設置が完了した。
カメラ未設置の700系は2019年度末までに引退が決まっているので、2020年春には全編成で防犯カメラが設置されることになる。
JR東海は「犯罪や不審行為への抑止力の向上につながる」(同社広報部)と期待しているが、事件の起きた客室内にも防犯カメラは設置されていた。
残念ながら防犯カメラを設置あうるだけでは犯罪の抑止には限界があると言わざるを得ない。
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SR5 JR北海道、17年度も全27線区赤字 収支25億円悪化
JR北海道は9日、2017年度(18年3月期)の線区別収支状況を公表した。
道内27線区(新幹線含む)の全区間が営業赤字で、約半数の13線区で赤字幅が拡大した。
全線区が営業赤字となるのは、線区別収支の公表を始めた14年度から4年連続。
鉄道の利用促進や事業多角化による31年度の連結黒字化が目標だが、人口減などで経営環境は厳しさが増す。
線区別で最も赤字額が大きかったのは北海道新幹線(新青森―新函館北斗)で、前年度より44億円悪化の98億円。
16年3月の開業効果が一服し、輸送密度(1キロメートルあたりの1日の平均輸送人員)は4510人と2割減少した。
青函トンネル内の老朽設備の更新費や車両メンテナンス費用もかさんだ。
JR北が「単独では維持困難」とした10路線13線区合計の赤字額は162億円。
16年度から1億円悪化した。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO37586600Z01C18A1L41000/ JR北、23年度に資金不足400億円 社長が見通し
経営再建中のJR北海道を巡り、北海道議会の地方路線問題調査特別委員会は29日、JR北の島田修社長ら幹部を参考人として招致した。
島田社長は同社への国の支援が2021年度以降も続いたとしても、22年度に資金ショートに陥り、23年度には約400億円の資金不足になる恐れがあるとの見通しを示した。
北海道新幹線の収支均衡など赤字構造の抜本的な解消が必要になる。
国土交通省は同社に対し、19〜20年度に総額400億円程度の財政支援をすると決定。
一方、同社が示した23年度までの収支見通しでは21年度以降も国からの年間200億円の支援が続くと仮定。
それでも現在の赤字体質を改められなければ22年度に資金ショートに陥るとの見方を示した。
資金不足は22年度に200億円程度、23年度に400億円程度と予測。
赤字線区のバス転換などにかかる費用300億円や利用者の少ない線区の維持費、北海道新幹線の収支均衡などの課題解決が必要で、国や地元の支援を求めた。
島田社長は資金不足の回避について「赤字解消に向けて具体的な議論が前進することが肝要だ」と述べた。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO38340590Z21C18A1L41000/ ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています