ＪＯＣの尾県貢専務理事は理事会後に取材に応じ、招致活動に対する考えを説明した。３８年大会まで踏み込んだＩＯＣの決定を受けて「かなり先の協議になっていく。しかもＩＯＣ自体の今後の五輪招致のプロセスも気候変動との関係などでかなり変動があるんじゃないか。現時点では、その先の招致についてはなかなか具体的な考えが持てない」との認識を示した。

　その上で、ＪＯＣとして「まず私たちの使命であるオリンピックムーブメントをしっかり行っていき、スポーツ・五輪に対する価値や魅力を最大限発信しながら五輪に対する追い風を求めていきたい」との姿勢を示した。

「断念」などではなく「停止」という表現を用いたことには「完全に招致に関する考えがなくなったわけではない。今後招致の機会が訪れた時にはしっかりと対応をするべく、遠い先の招致についてもしっかり考えていきたい」。

３８年大会についても、札幌市を含め今後名乗りを上げる都市が出てきた場合は招致活動を再開する考えで、「（スイスの優先交渉期間の）２０２７年を待たないと分からないが、前例からも１００％確定するわけではない。当然視野に入れるべき」と可能性を残した。

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