ニューワールドオーダーとグレートリセット20
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ナショナリズム連合
1%による世界支配ではなく、自国民を大切にする国家同士の連携。これこそが世界に平和をもたらす。
トランプ大統領は 自国民こそ宝であると説いた。そして各国リーダーにも、自国民を大切にしてくださいと歴史的な国連スピーチを残した。
今一度、私たちも日本の国家主権について振り返ってみよう。 『新世界秩序』とは? - 1%による99%支配計画
新世界秩序とは「1%の国際金融資本が、99%の人類を支配する世界」
国際金融資本を頂点としたピラミッド型階級社会
ビッグテックが99%の人類を管理するスーパー監視社会
最近では、グローバリゼーションという言葉で推進
金融支配、ショックドクトリンを利用して世界政府の樹立を目指している 石油を支配すれば、諸国を支配できる。
食糧を支配すれば、人類を支配できる。
ヘンリー・キッシンジャー >>702
アメリカの農産物は政治上の武器だ。安くて品質の良いものを作りなさい。それが世界をコントロールする武器になる。
たとえば東の海に浮かんだ小国はよく動く。でも、勝手に動かれては不都合だから、その行き先をエサで引っ張れ。 食糧 = 兵器」の認識がない日本
米国にとって、食糧は世界をコントロールする上で 最も安い兵器。
米国がそれを隠そうともしないのに、標的たる我が日本国で その認識はほぼない。
20世紀初頭 ロックフェラー財団が食糧・医療分野への投資を開始
1970年代 キッシンジャーが米政府の政策方針として「食糧 = 兵器」明確化
21世紀 日本国の食糧自給率は 37%に転落 >>729
基礎的食糧生産国の減少
覇権国家アメリカからの号令により、基礎的食糧(コメ、小麦、トウモロコシ)の生産国は減少。
アメリカ・カナダ・オーストラリアなど、少数の農業大国に依存する世界食糧システムの形成が進んだ。 日本はコメ以外ほぼ全滅
我が国の聖域であるコメだけは自給率100%を死守しているものの、あらためて悲惨だ。
飼料用となる大豆やトウモロコシが自給できない。ということは、鶏・豚・牛などの肉や乳製品も、我が国では自給できないことを意味する。
小麦 13%
大豆 8%
トウモロコシ ほぼ0% 日本の種子は外国依存
日本の食糧自給率は37%。ただし、外国から種子を購入していることまで計算に入れると、日本の食糧自給率は実質たったの8%。
日本の農業は、今や種子を外国から売ってもらうことで辛うじて維持できているのだ。
食糧自給率8%では、日本国はもはや独立国ではない。いざという時に国益保護を貫くことなど できるわけがない。 食糧支配はさらなる次元へ
20世紀後半からのアグリビジネス食糧メジャー各社は、石油化学・石油工学はもちろん、遺伝子工学(バイオテクノロジー)、公衆衛生学、医療・製薬業界との一体化へ向かっていた。
「アグリスーティカル」。この青写真は、100年前にロックフェラーが育成した研究者たちが描いていたものである。
私たちの健康や生殺与奪を、外国の私企業が握る時代の幕開けだ。 いかに飢えさせ、いかに食べさせるか
遺伝子組換え食品、大量の石油を原料とした化学肥料と農薬、抗生物質、食品添加物。
私たちはこれらが本当に安全なのか、誰が始めたものなのか、真実を知る時が来たのではないだろうか。 https://i.imgur.com/L5Zu3mI.png
人口削減などというSFみたいな計画を、21世紀の大富豪や政治指導者、科学者たちが本気で考えている。
中には優生思想を世界に広める側のインサイダーというより、純粋に人口抑制問題(優生思想)に感化させられたエリート(いわゆるDupes*)も多くいるのかもしれない。 *Dupes - デュープス。本人に共産主義者の自覚はないが、その言動や行動が結果的に共産主義勢力を利することに協力している人々。リベラルに騙されて利用されているお人好しなどの意で使われている。 人が子供を持つ権利はあるのだろうか? 政府にとって食べ物に何かを添加して、誰も子供ができないようにすることは容易である。
フランシス・クリック著「人類とその未来」よ DNA二重螺旋の発見者として有名な英国の科学者フランシス・クリック。1962年ノーベル生理学・医学賞賞を受賞。無神論者。ヒューマニスト。 ドナルド・マッカーサー博士
5年から10年以内に、人に伝染する微生物細菌を作り出すことが可能になるだろう。 1969年、国防総省の生物学調査研究責任者ドナルド・マッカーサー博士は、米国議会で予算増額を求め証言した。
その約10年後、NYやサンフランシスコでエイズ患者が発生していたことが、後の研究で判明。 リチャード・デイ博士
1969年、家族計画連盟の代表リチャード・デイ博士が講演。テーマは「未開人のための新秩序」。全ての録音機をストップ、メモを禁じたはずだったが、デュネガンという医師がそのスピーチを記録していた。その内容は次の通り。
世界人口は削減すべき
「家族計画」による大量殺処分
水・食料に有害物を混入
新しい病気の開発
ウイルス兵器の放出(人工パンデミック)
集団予防接種キャンペーン
第三次世界大戦の計画
世界政府、世界宗教、世界軍、世界中央銀行、世界通貨について フィリップ殿下
生まれ変わったら、死のウイルスになって人口問題を解決させたい。 米大統領補佐官 ジョン・P・ホールドレン
地球に最適な人口は10億人である。
地球を救うためには強制堕胎、大量断種が不可欠
強制的な妊娠中絶
飲料水と食料に意図的に不妊薬を入れて一般大衆を断種させる
妊娠防止用の体内インプラント埋め込み
政府が新生児没収
1977年に「エコサイエンス - 人口、資源、環境」という政府教書を提出。
強制的な人口統制とは実に全体主義的だ。しかしホールドレンは後に、自由の国アメリカの大統領補佐官(科学技術担当)としてバラク・オバマ大統領に仕えた。 米国務長官 ヘンリー・キッシンジャー
世界人口は50%減少する必要がある。
人口削減は 発展途上国に対するアメリカ外交政策の最優先事項であるべきだ。
水利事業や電力プロジェクト、工場設備に直接投資して生産を増加させるより、人口調節に資金を使う方がどれほど効率的だろうか。 米国防長官 ウィリアム・コーエン
研究所の科学者の中にはある特定の人種に関する病原菌を研究している者がいる。その菌を使えば特定のグループなり人種を地球上から抹殺することが可能になる。 海洋学者 ジャック・クストー
こんなことを口にするのは気が引けるのだが、世界中の人口を安定させる必要がある。それをするためには1日に35万人の人間を消して行かなくてはならない。こんなことは考えることも恐ろしいから、口に出すべきではなかった。 CNN創業者 テッド・ターナー
現在のレベルから95%減少する2億5000万から3億人の総人口が理想的だ。 MS創業者 ビル・ゲイツ
もし新しいワクチンと医療、出産システムを作り上げれば、人口増加は10%~15%抑えられる。」 ジャック・アタリ
最も手厳しい国になると、人口抑制を実行していない国々には もはやその資源を分け与えないことを決定し、(中略)最終的には戦争が避けられないだろう。
「新世界秩序」より
必要とあればその計画(人口推移予測・計画作業)を遵守しない国に、産児制限を課さねばならないだろう。
「新世界秩序」より
どこか一ヶ所ないし数カ所で起きたパンデミックが、自由な交通に乗って、人類の存続そのものを脅かすような大きな危険となる恐れがあるのだ。
「新世界秩序」より 世の中の一般大衆が、どのような習慣を持ち、どのような意見を持つべきかといった事柄を、相手にそれと意識されずに知性的にコントロールすることは、民主主義を前提とする社会において非常に重要である。
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