【ﾌﾘｰﾒｰｿﾝ】ユダヤの陰謀【イルミナティ】141 w付き
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前スレ
https://mao.5ch.net/test/read.cgi/occult/1555363989/
VIPQ2_EXTDAT: checked:vvvvvv:1000:512:----: EXT was configured 芸能人の麻薬容疑はスピン用にかなり「ストック」されているのだと見ている。
スピンネタが必要な時に事件化するシステムなのでは分析する。
「10年以上の執念の捜査で麻薬密売組織を壊滅した」とかなら分かるが、売人ですらない末端の麻薬常習者を10年以上もマークしてやっと逮捕したとか変ではないか。 裏権力メディアのフェイクニュースの手口は積極的に偽情報を流す事より「肝心な情報を
伝えない」という「不作為のフェイクニュース」の場合が多い。スピン・コントロールはその一方法である。重要度の低い話題ばかりを取り上げて国民生活や国の行く末に直結する最重要な問題を国民の目から覆い隠す。 六本木に出入りする女優を１０年以上も麻薬取締部がマークしていたそうだが、末端の
使用者を10年以上見張る間に密売組織を壊滅出来ないのだろうか。末端の使用者や売人は捕まるが、麻薬密売組織が潰される事は無い。麻薬ルートを辿ると裏権力に行き着くからだろう。麻薬は昔から裏権力の「主要産業」。 丸山議員の「戦争発言」以外の別の失言も取り沙汰される。完全にスピン工作。
スピンの定番「芸能人の麻薬事件」も。
その裏で売国勢力が国有林法改悪案を衆院通過させた。種子法廃止、水道法改悪、漁業法改悪に続く、国有林法改悪法案という国有林謂わば国土の売り飛ばし。スピンに惑わされるべからず！ パナマ文書で富裕層のタックスヘイブン問題を暴いたICIJのスポンサーにソロス財団がいた。
※ロスやロックなど大資本家は追及対象外だった。
「タックスヘイブン対策」を表向きの利点として喧伝する国際連帯税にとってパナマ文書問題は「前フリ」即ち両建マッチポンプ工作だったと言えるかもしれない。 安倍昭恵「日本の精神がリードしていかないと地球が終わる～！」
http://blogos.com/article/197071/?p=2 …
巫病というやつだな。
大麻なんかをやっていても、そういう電波を受信してしまうらしいけど（笑）
で、裏で操っているのは誰か？ っていう話だよな。 安倍アッキーは、森永、大本教系、プロテスタント系ウーマンリブ勢力。 安倍昭恵は森永の血筋。
森永といえば、エンゼルマーク（笑）
創始者はもちろんクリスチャンで、プロテスタント。
プロテスタントといえば？ そう黙示録だ。
だからアッキーも黙示録的な終末思想なんだろうな。 日本のマスメディアを読んでいるだけでは、日本のことは何も分からない、というのは
事実だが、米国のメディアが真実の全てを伝えているというわけでもない。
ニューヨークタイムスは、同時に日米安保ににも、日米合同委員会にも触れて、米国が日本を従属支配している、という事実も書くべきだ。 だがそのユダヤの下僕として財界に残ってしまった靖国の生ごみどもが日本滅亡の原因になった ■今や反グローバリズムの欧米に周回遅れでグローバリズムを推進し日本を破壊している安部自民党■
現在、欧米で自衛と1％の富裕層、支配者と99％の奴隷を作り出すためにグローバリズムを主導してきたユダヤ人達は、
以前は同じ理由で共産主義の拡散を主導していた。
しかし共産主義が人類に受け入れられず終焉したことで、彼らはグローバリズムを人類に押し付けだした。
連中にとって最も都合が悪い国家だったのが戦前の日本。
東アジアでソ連の南進を防ぎ共産主義の防波堤になり、
天皇を中心に皆が家族のような究極のナショナリズム国家だった日本を叩き潰すために、
石油を禁輸し経済封鎖し追い詰め戦争に誘導し叩き潰したのも彼らだった。
現在の世界で格差社会、貧困や紛争を生んでいる元凶は連中の仕業であり、
それに銭ゲバ個人主義の資本家、経営者達が加わって、1％の富裕層、支配者と99％の奴隷を作り出すためにグローバリズムを押し付けている。
しかし悪党の企てに騙され続けるほど人類もバカではない。
移民による治安、民度の悪化、格差拡大、貧困など問題が噴出し、
ネットの普及もあってマスゴミを支配する支配者側の情報統制が通用しなくなったこともあって、欧米では反グローバリズムが加速。
トランプ大統領の誕生、イギリスのEU離脱などグローバリストの悪党どもの企みは終焉に向かっている。
ところが我が国、日本では、欧米に周回遅れでグローバリズムに突き進んでおり、
安部自民党政権が移民拡大、自由貿易、規制緩和、緊縮財政を進め、
グローバリズムに一直線で突き進み日本を蝕み破壊しようとしている。 日本占領植民地案はルーズベルトが創設したＯＳＳ（戦略情報局）により、日米戦争の数年前から練られていた。
そのＯＳＳ構成要員のほとんどが米国共産党、フランクフルト学派（名乗らない共産主義者）であった。
かつまたＯＳＳ、フランクフルト学派の多くがユダヤ人であった。
https://blog.goo.ne.jp/kirakiraboshi31/e/76c97529e3c539542b0ae3aa199ae1fa
ルーズベルトは米国民を裏切り、日本を戦争に引きずり込んだ─アメリカ共和党元党首ハミルトン・フィッシュが暴く日米戦の真相
http://www.810.co.jp/hon/ISBN978-4-8024-0034-3.html
マッカラム覚書（日本をアメリカに戦争を仕掛けてくるように挑発する具体的行動を提案した覚書。
ルーズベルト大統領はこの覚書に沿って日本を戦争に追い込んでいった）
http://www.geocities.jp/yu77799/siryoushuu/nitibeikaisen/McCallum.html
ＯＳＳが仕掛けた日本共産化計画「ＧＨＱ憲法」
http://d.hatena.ne.jp/jjtaro_maru/20091029/1256768740
【特大スクープ！】ソ連の北方四島占領作戦をアメリカが援助していたことが判明！艦船の無償貸与、ソ連兵の訓練も
http://xn--nyqy26a13k.jp/archives/37718
マッカーサー、占領後に「日本軍がソ連の脅威からアジアの平和を守っていた」と間違いに気付いたという新事実！
https://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20150807/dms1508071550004-n1.htm
【第二次世界大戦】ソ連軍157万人が満州侵攻
https://www.sankei.com/premium/news/150808/prm1508080034-n1.html 何故、韓国が強く出るのか、出られないはずなのだが・・そのバックにアメリカが
https://blog.goo.ne.jp/hanakosan2009/e/fecb235852a7f976a4bb89a7720339d4
安倍晋三 総理復帰直後の平成25年2月22日CSISでの政策スピーチ ジャパンハンドラーズに忠誠を誓う安倍晋三
https://www.kantei.go.jp/jp/96_abe/statement/2013/0223speech.html
トランプ政権になって影響力が低下したと思われていたジャパン・ハンドラーズが、再び表に出てきた
～大量逮捕に怯えて波動の悪いアーミテージ氏及びナイ氏と、相変わらず高い波動を維持するキッシンジャー博士～
http://infoblog8888.hatenablog.com/entry/2018/10/07/085353
【米国の内政干渉】 安保法制は、陰で政府を操るジャパンハンドラーズの命令書によって構築されている！?
https://blog.goo.ne.jp/wasavi7103/e/d1b280ca188008e923d3bd89b84291d7
「超反日・親中」で知られる米政界の大物であるドイツ系ユダヤ人のキッシンジャー
キッシンジャー「日本が自主防衛できないように抑えつけておき、米中両国の利益になるように日本を共同支配すればよい」
https://blog.goo.ne.jp/2005tora/e/6df844c0ebff71ad70386b56a4da316e
「超反日・親中」で知られた米政界の大物であるポーランド系ユダヤ人のZ・ブレジンスキーが死去。
https://www.mag2.com/p/news/250961
大統領顧問が目覚めた大衆を恐れて言った事 ズビグネフ・ブレジンスキー オバマ政権外交顧問 ポーランド出身ユダヤ人
http://ameblo.jp/uttaetotatakai/entry-12004376434.html
ブレジンスキー「悲しいことにネットの普及もあって人類、大衆が政治に目覚め始めてきている。
それによって主に配下のメディアを使って大衆を騙して我々が富と権力を支配することが難しくなりつつある。
今は100万人誘導するより100万人殺す方が簡単だ」 👀
Rock54: Caution(BBR-MD5:7bff9ed63942b4cd01610d20b2c06e65) 小泉、民主党政権以上の売国奴、グローバリストだった安倍晋三。
7年総理をやって保守的政策ゼロで、やる気もない憲法改正を餌に保守を釣り、売国政策は次々に成立させた安倍晋三の悪質さ。
南北チョンのエスカレートする一方の反日工作に対しても「遺憾です」の言葉だけで放置。
安倍晋三は史上最悪の売国奴として歴史に名を残すだろう。
安倍晋三『美しい国へ』(文春新書) P.155
https://mamorenihon.files.wordpress.com/2013/03/abe_utsukushiikuni.jpg
安倍晋三「たとえ国と国とで摩擦が起きようと、相手の国の人たちには、変わることなく親切に、誠実に接する。
それこそが日本人のあるべき態度だし、わたしたちが目指そうとしている国のあり方に重なる。
これから中国とは、経済的にはいま以上に密接な互恵関係が築かれるに違いない。
今後は、留学生の受け入れ枠を思いきって広げ、日本で勉強したいという中国の若者たちをもっと受け入れる努力をするべきだし、日本における就業機会をふやす努力が必要だ。
日韓両国はいまや一日一万人以上が往来しているという重要な関係にある。日本は長いあいだ、韓国から文化を吸収してきた歴史を持つ。
その意味では、韓流ブームはけっして一時的な現象ではない。わたしは日韓関係については楽観的である。
韓国と日本は、自由と民主主義、基本的人権と法の支配という価値を共有しているからだ。
これはまさに日韓関係の基盤ではないだろうか。日本は、中国や韓国とEPAの締結を進めなければならな
韓流ブームは決して一時的な現象ではない」 [聖ﾄﾗﾝﾌﾟ米大統領様の日本御訪問:米日首脳会談]今日､聖ﾄﾗﾝﾌﾟ米大統領様が28日までの日程で日本を御訪問なされます｡今回の御訪問が米日にとって､世界にとって良い御訪問となるよう願ってます｡
今日､聖ﾄﾗﾝﾌﾟ米大統領様が28日までの日程で日本を御訪問なされます｡
今回の御訪問や米日首脳会談が米日にとって､世界にとって良い御訪問となるよう願っております｡
以上 ＭＳ、ファーウェイからの受注停止＝ＰＣ用ウィンドウズ対象－香港紙：時事ドットコムint https://www.jiji.com/jc/article?k=2019052401147&;g=int …
マイクロソフト この前も、港区上空を米軍のヘリが航空法の制限御構いなしの超低空飛行を続けていると連動したが、今日も一日、ひどい。ひっきりなしにヘリの爆音が鳴り響いている。日本の首都上空に日本の主権が及ばず、米軍のやりたい放題になっているという証左。 安倍総理は、カルト宗教ワールドメイトとの関係は、以前から指摘されていたが、日本会議と関係の深い所から見ても、複数の宗教と関係があり、カルト宗教数団体とも関係がある様に思える。
日本では本来、「政教分離」を主張しながら、こういう曖昧な立場を取り続ける。
今の総理はカルト宗教関係者。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190521/k10011924211000.html 自民党は、SDGsを利用して改憲、TPP等の貿易協定を利用して改憲、国民投票を利用して改憲、人工芝を利用した改憲、偽旗を利用して改憲、ニュースから発せられた国民世論を利用して改憲、憲法草案を利用して改憲。
根っからの改憲政党。 さあ選挙の争点外しのTPPと関連11法案の承認審議よ。此れ承認されればもう改憲なんて何時でも出来るのよTPP=改憲よ。TPPが否決されても奴等にとっては問題は無いけど。もうポリシー・ロンダリングで持ち込まれてるから。Agenda2030:SDGs=WTO昇華版2030年よ。 米国の同盟国をやめた瞬間に、CIAのマルウェアが日本中のインフラを崩壊させる!?
その真偽は!? ――映画『#スノーデン』の #オリバー・ストーン 監督に #岩上安身 が直撃質問！会見全文起こし！ https://iwj.co.jp/wj/open/archives/357253 … @iwakamiyasumi #日米同盟 これこそ「ナチスの手口」！ 9条を含めすべての現行憲法秩序を眠らせ、日本改造を行う「緊急事態条項」 この上ない危険性!! これこそ「ナチスの手口」！ 9条を含めすべての現行憲法秩序を眠らせ、日本改造を行う「緊急事態条項」 この上ない危険性!! ワイマール憲法48条は、国家が危急の事態に瀕した時、大統領緊急令を発令して「必要
な措置を講ずる」ことができると定められていた。
「緊急事態条項」である。ヒトラーはこれを使い、憲法の人身の自由や、言論・集会等基本的人権を停止しユダヤ人などの殺戮の法的根拠となる。
アベ改憲は危ない! この結果が、結果的に新自由主義者に悪用されている。
SDGs案件が多い。
政府は、SDGsを利用して、メガ協定(TPP、日欧EPA/SPA、日米FTA等)に繋げている。
緊急事態条項(国家緊急権・戒厳令等、日本版FEMAも含む)もSDGsを絡めた法整備と絡められたら、結局はグローバリズムとも繋がる。
https://twitter.com/PEACEke_Tweet/status/1107976019347070976
https://twitter.com/5chan_nel (5ch newer account) 新元号「令和」
↓
緊急事態条項:憲法改正
外国人労働者受入拡大:1,000万移民構想
FEMA
NWO
SDGs
キャッシュレス:管理、監視=信用スコア:社会規範、倫理
マイナンバー
5G
デジタル政府
TPP、日欧EPA
デジタル・レーニン主義
水道民営化
種子法廃止
顔認識、行動認証:犯罪事前検知、防止
ゲノム編集 東京五輪や大阪万博は、政治家に利用される。
TPPや日欧EPA/SPA以降の貿易協定。
5GやAI等の日本人を淘汰するであろう技術。
緊急事態条項等の改憲。
スポーツやSDGs利用による金儲け。
まだまだあるかもしれないが、それらのゴールはNWO(新世界秩序)である。 緊急事態要綱もやばいけど
改憲発議を50％にして政治に興味があるネトウヨだけで憲法を変えまくれるようにする条項も激やば
ドイツはその道を通って独裁国家になった 緊急事態条項ーFEMA(緊急事態管理庁)ー世界連邦ーNWO(新世界秩序)ーWTO新ラウンドーFTAAPーTPP/RCEP(メガ協定)ー大企業(WBCSD等)ーSDGsーNGO/NPOー国際金融資本
こう考えると、#ヤバすぎる緊急事態条項 と #FEMA(#緊急事態管理庁)、#メガ協定、#SDGs が繋がりそうで、正直怖い…。 このたびの国有林野管理経営法の改正が成立すれば、農・林・水産と、第一次産業の
すべての領域で、グローバリズムに城を明け渡す準備が整ったことになります。”／【小浜逸郎】第一次産業のグローバル・ジャパン完成！｜表現者クライテリオン 米を奪われ、魚を奪われ、水を奪われ、種を奪われ、そして木々までも奪われようとしています。
今、立ち上がらずしていつ立ち上がるのですか？ 無から有を生み出す最強のビジネスは、宗教。
次点は中毒性が高く原価が安い、ドラッグ。
どちらも表と裏が手を組まなければ扱えない。
表社会のトップが財閥や王族なら、裏社会のトップは宗教やマフィアになる。 クラブ社会の裏側では、マフィアや諜報が蠢いている。日本でも広域暴力団のトップがCIAの世話になっていたり（笑） ドラッグの大量密輸なんかは、支配層から許可を得ないと出来ないからね。表と裏は、こうして繋がっている。 お察しの通り、戦後日本は、ヤクザで構成されています。
勇気ある人間を戦線に送り、残った国家を朝鮮人とキリシタンで乗っ取る。旧華族や財界が表を仕切り、裏のパチンコやドラッグや売春をマイノリティに与える。まともな日本人は、このあいだで搾取され続けるシステム。 どうやら、あのベクテル社も、SDGsに参加しているらしい。
SDGsの理念は表向きは素晴らしい。
しかし、結局、日本の大企業も含む多くの大企業が参加している。
当然、日本では、経団連もSDGsの参加を表明し、TPP等のメガ協定(FTA/EPA)と同様に推進してる様に見受けられる。 【大地震・前兆・予言.com】【大津波】南海トラフ巨大地震で起きた場合、静岡県にある浜岡原発への津波が現在「22メートル」ある防波壁を超える新試算が明らかになる 気候変動を引き起こす都市計画と再エネ。
気候変動を引き起こすことで再エネ推進。
それでも問題解決しないから、異常気象、温暖化だとして再エネ、原子力、水素等の環境ビジネスを展開する。他のジオエンジニアリング技術も使っているだろうけどな。コレを推進するのがUN、SDGs、アジェンダ2030 日本国民の主権を脅かす悪法には、必ず竹中平蔵利権がチラつく！ http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&;c=400&m=341552&g=132108 … 株買ったやつとトランプは遅くなった理由説明しにこいよ 東京大地震を起こすなら、五輪選手村の地下と、築地の跡地の排水システムを使ってやるだろうなー。
穴掘るのに水は必須で内陸部だと必然的にそうなる。
そのあと、宗教臭い洗脳の嵐が吹き荒れる。もしそうなったら、人工地震であることを理解してください。 東京タワーの隣にメソニックビル、フリーメーソンのビルがある意味を知っててほしいし。 えっ、トランプ新大統領の誕生で今度はソフトバンク（孫＝李一族）がムサシを使って不正選挙をやる？～ムサシを実質支配していた投資会社フォートレスをソフトバンク・グループが買収！【ソフトバンクがムサシ買収 トランスヒューマニスト党（ゾルタン・イシュトバン）という組織が、民主党的でLGBT
を支持する大富豪、未来学者、無神論者、身体障害者らによって支援されている。
①反軍産複合体（予算を奪って医療転嫁）②ベーシックインカム③シンギュラリティ（AI支配）を支持するとされる。
https://pbs.twimg.com/media/D7aUZQRUEAAElZc.png:large トランスヒューマニズムは「超人」を目指す思想である。メディチ家の銀行業が生んだ
「ルネサンス」「ヒトラーの予言(ニーチェの超人思想)」ドイツ語で超人をUbermensch(ウーバーメンシュ)つまり「Uber(ウーバー)」と呼ぶのは偶然だろうか？
https://twitter.com/Nezmi_san/status/1131914936647421952
https://twitter.com/5chan_nel (5ch newer account) 地上の基地局設置はやろうとしても進捗は著しく遅いだろう。
だから人工衛星から５Ｇ電波を飛ばす。
世界の学者による警告が事実であれば、地球の上空を２万基の５Ｇキラー衛星が覆う。
ＳＢの孫正義はそれに加え無人航空機だの、気球だの、空からの３段構えで５Ｇ電波を飛ばすと息巻いている。 地域主権、道州制、特区…
#大阪維新の会 の掲げる #大阪都構想 の本質とは何か。
日本国をバラバラに分解して、その地域に主権を与えると。
すると、どうなりますか？
外国人移民が地方自治体に集まってきて
独立運動をやって、住民投票をやりますよ。
その地域に主権があるのだから、独立しますよ。 ネットで工作活動を繰り広げているのは、なにも工作会社だけではない。統一協会や生長の家といった宗教団体や、韓国民団や朝鮮総連といった民族団体も、組織的に動員をかけることがあるという。選挙前なんかは活発化するので、よ～く観察してみるといいかも？ 天木直人氏：今後、すべての米国大統領は国賓であろうが、非公式であろうが羽田に下りて
もらう事にしなければいけない、トランプ大統領ですら羽田に降り立ったのだから。
すべての米国籍人は横田基地ではなく羽田空港に着陸するよう日米地位協定を見直すべきだ。
http://kenpo9.com/archives/5985 トランプ来日でハガティ大使がレセプション会場で発言”今夜、小さな人と祝う””令和時代
の最初の大統領の州(日本)訪問、”私たちは大きな名誉と特権を持っています。
とハガティ大使が日本をコケにする発言。 明日の「トランプ杯」は、こんな感じか？とにかくトランプからは、肉買え！車買え！兵器買え！と言われるだけだ。 人間のホログラムを見た時何かに似てると思ったらグレイだった 謎の「高温多湿」もトランプ来日と関係あるのかな？
東京スカイツリーが「星条旗カラー」に: リテラ
土俵に女性は上げないとかいう時代錯誤の伝統をふりかざしている相撲協会だが、升席で椅子に座るとか、スリッパを履いて土俵に上がるとかいうのは伝統に反しないのか。→安倍首相がトランプ接待で「大相撲の伝統」破壊！ 金融庁「年金は崩壊しました、株などに投資して自己防衛しましょう」
年金機構「年金で株買ったけど崩壊しました。」 大地震・前兆・予言.com】
【太平洋】ニューカレドニア沿岸でM6.3の地震発生、ここ数日「M5～6クラス」の地震相次ぐ…台湾でも震度5級の地震あり ベネズエラのマドゥーロ大統領は、ロシアの電話通信会社と中国のファーウェイ、ZTE
を招き、通信ネットワークを構築すると発表！
米国のサイバー攻撃にさらされたベネズエラの防衛策！
https://twitter.com/JAlexeyevich/status/1131930773890535425
https://twitter.com/5chan_nel (5ch newer account) アメリカに盗まれなければ、ベネズエラは資源が豊富で豊かな国。
いずれにせよ、米国のネット環境を使っていれば、金融スパイ・窃盗され、さらにサイバー攻撃で停電や機能障害を起こされます。ロシア・中国の会社に変えるのは、これ以上攻撃を許さないための自衛措置でもあります。 アメリカやイギリスを中心とするアングロ・サクソン系の5カ国の情報機関、いわゆる
ファイブ・アイズ（FVEY）は衛星通信の始まった1970年代から電子的な情報活動に力を入れています。その中心がアメリカのNSAとイギリスのGCHQです。 このグループはイスラエルの8200部隊とも連携、通信の傍受をはじめとする監視システムを整備し、バックドア（裏口）を組み込んだシステムを世界規模で売ってきました。 各国の政策を事前に知り、資金の流れを調べ、個人情報を集め、有力者の弱みを握ろうと
いうわけです。言うまでもなく、インターネットやコンピュータの分野で大きな影響力を持っているアメリカ系企業はそうした情報機関と緊密な関係にあります。 こうした情報活動は1970年代から問題になっているのですが、その流れは止まりませんでした。 こうした電子的な情報活動はアメリカやイギリスの独擅場でしたが、中国の技術力が向上
したことで情況は大きく変化しています。
そこで2018年7月、ファイブ・アイズのトップたちがカナダ東部のノバスコシアに集まり、カナダのジャスティン・トルドー首相を交えて会談しています。 その会議から5カ月後、バンクーバーの空港でカナダ当局が中国の大手通信機器メーカー、ファーウェイ・テクノロジーズのCFO（最高財務責任者）である孟晩舟が逮捕されます。 21世紀に入って再独立したロシアをアメリカの支配層は力尽くで潰そうしますが、それが裏目に出ます。EUに向いていたロシアの目は中国へ向けられ、中国はアメリカを警戒するようになり、ロシアと中国を接近させてしまったのです。 さらにアメリカ軍の弱さとロシア軍の強さがわかり、ロシア政府の巧妙な政策でアメリカの影響力は急速に低下しはじめました。 ロシアと中国はすでに戦略的な同盟関係にありますが、そこに韓国や朝鮮も参加しそうです。アメリカに従属していると言われるEUもロシアとの関係を切ろうとはしていません。日本にも動揺があるようです。 アメリカの支配システムを支える重要な柱のひとつはドル体制ですが、そのドルが基軸通貨の地位から陥落しそうなこともアメリカの支配層を慌てさせているはずです。 ドル体制を揺るがしている震源地もロシアと中国。ドナルド・トランプ政権は中国に的を絞ったようですが、中国とロシアが離反することはないでしょう。 中国とアメリカが衝突した背景にはアメリカが望む世界新秩序とロシアと中国を中心とするグループが目指している世界新秩序が見えます。 世界は歴史の分岐点に立っていると言っても言い過ぎではないでしょう ─昨年（2018年）秋からの激変に始まり、明らかに大幅な変調へと突入し始めた
マーケット。一体どうなってしまうのか。
─昨年（2018年）は「10月10日」「12月25日」と2回の瓦落を的中させたIISIA。
そして今年（2019年）は「3月20日以後の乱高下」をあらかじめ的確に指摘。
次はどのタイミングを”潮目“のターゲット・デートとしてとらえているのか？
─インフレが全世界で本格化する中、大変気になるのが我が国のデフォルト。
「国家が破産する」などということが本当にあるのか？ ─揺れ動く世界情勢の中でもとりわけ気になる米国勢の動き。
奇策を次々と打ち続けるトランプ大統領はこれからどう動くのか？
─金や原油といった「商品（コモディティー）」は本当に勝ち組なのか？
はたまた暴落した仮想通貨に復活の日は訪れるのか？
─そうした中、いよいよ決定的な瞬間を迎えた我が国の皇室。
そして決定された「令和」という新しい元号。それが持つ本当の意味とは？
どこへ向かおうというのか？我が国はどこへ誘われるのか？ ─運命の「2020年」に本当に東京オリンピックは行われるのか？
気になるエネルギー政策、特に「福島第一原発」はどうなるのか？
─やおら「新紙幣の発行」を高らかに宣言し始めた我が国政府。
その先に待っている運命とは？「デフォルト（国家債務不履行）は何時なのか？ 米支配層は自分たちの情報操作に邪魔なアッサンジを追起訴、懲役175年の可能性
ジュリアン・アッサンジに対する追加起訴があった。
アメリカ政府が秘密にしていた情報を違法に入手し、公表したことが「1917年のスパイ活動法」に違反するという主張で、すべてが有罪になると最大懲役175年になる。 アッサンジが創設者のひとりであるウィキリークスは内部告発を支援する活動を続けてきた。内部告発とは政府というより支配層の暗部を明るみに出す行為。 ウィキリークスの場合、イラクやアフガニスタンにおける戦争の実態、2016年の大統領選挙における不正を明るみに出した民主党とヒラリー・クリントンの電子メールなどを公表している。 これまでもアメリカの支配システムは内部告発者を厳しく取り締まってきた。
自分たちの悪事が露見することを極度に恐れている。
悪事が知られても決定的な証拠がでなければ「謀略論だ」と言って逃げることも可能だが、それが出てきたら大変なことになる。証拠の大半は廃棄しているだろうが、完全に行うことは難しい。 内部告発を公にすることは本来、ジャーナリストの仕事である。そのジャーナリストが1970年代の後半から急速に減ってしまった。有力メディアのプロパガンダ機関化が徹底し、ジャーナリストの居場所がなくなってきたのだ。 有力メディアは巨大資本に飲み込まれ、支配層に選ばれた記者や編集者は支配システム
へ組み込まれていく。BAPはその一例だ。
記者や編集者に情報を提供、その条件として守秘義務を負わせるということもあるようだ。必然的に某情報機関の協力者になる。 飴と鞭で記者や編集者は取り込まれ、有力メディアは支配システムの宣伝部門になってしまった。そうした中、登場してきたのがウィキリークスだ。 アメリカの当局者はアッサンジをジャーナリストだと認めていないが、それは自分たちの
影響下にないからだろう。誰でもそう名乗ればジャーナリストだ。
支配層の承認はいらない。アメリカの支配システムは言論の自由を公然と否定するステージに入ったと言える。 ファーウェイ「うそつき」 米長官、中国大使に反論
https://news.yahoo.co.jp/pickup/6324348
ポンペオ米国務長官は23日、米CNBCテレビのインタビューで、中国と主導権を争う高速大容量の第5世代（5G）移動通信システムを巡り、米国が排除を目指している中国通信機器大手の華為技術（ファーウェイ）が「中国政府と連携していないと、うそをついている」と批判した。 米国企業への技術依存の危険性を証明した米政府の中国企業に対する攻撃
アメリカ支配層は1992年2月の段階で自国が唯一の超大国になったと認識、潜在的な
ライバルやアメリカへの完全な従属を拒否する国々を潰し、エネルギー資源を支配するという戦略を立てた。いわゆるウォルフォウィッツ・ドクトリンである。 彼らがもっとも警戒すべき潜在的なライバルと認識したのが東アジア、つまり中国。
それが東アジア重視にほかならないのだが、EUも仲間とは見なされていない。 アメリカを拠点とする巨大資本が世界を支配する仕組みとしてTPP（環太平洋連携協定）、TTIP（環大西洋貿易投資協定）、TiSA（新サービス貿易協定）が打ち出されたのはそのためだ。 この新秩序へ移行できた場合でもアメリカは通貨システムを支配し、情報を独占するつもりだろう。それができなければ新秩序で覇者として振る舞うことができない。 このアメリカを中心とするアングロ・サクソン系の国々を除けば、新秩序では主権を失うということでもある。 アメリカが通信システムを支配、情報を独占し、監視体制を地球規模で築き上げようとして
いることは1970年代から指摘されていた。
程度の差はあるが、アメリカのコンピュータやインターネット関連の企業が情報機関の影響下にあることもその頃から知られている。 つまり、そうした企業から自立必要があると言われてきたのだが、アメリカ系企業への依存から脱することはできずにここまできた。中国も例外ではない。 レス数が950を超えています。1000を超えると書き込みができなくなります。
