「紙媒体の減少」

激変した地球環境の復興のため2028年に制定された世界環境保全条約のため、
自然木の伐採が禁止され、各地域に一定の緑化目標が設定された。
このため、植物を由来とした紙や衣類の生産にも甚大な影響が出て、
2030年代に入ると紙はほとんど再生紙のみとなった。
2040年代に入ると、比較的発育の早い竹が規制対象から外れ、
竹繊維の紙が出回るようになる。同時期にこの条約の対象外であった
ＵＧＣで資源用に植樹された木材が出荷される時期になったが、
2062年現在紙の生産までは回らず、再生紙と竹繊維の紙のみが流通している。
このため、繊維のしっかりしている古書は再生紙としての価値が高い。

「人口問題」

現在の日本人は約１億３０００万人だが、男性のほとんどはインドで技術開発に当たるか、
アフリカの復興に出向いており、日本在住人口はおおまかに男性１に対し女性４の割合。
アフリカの復興に当たった際に活用した、日本の農業技術により世界の食糧問題は解決しようとしている。
また、インドでは海水の浄化システムの研究など環境改善に取り組む者のほとんどは日本人。
アメリカで新エネルギーの安定供給のための技術者も日本人が多く、日本人街が繁栄している。
これは、古来日本人が幼い頃から親しんできた技術が、新エネルギー安定供給に技術の基盤にあるためで
日本人にとっては親しみやすい技術だが、欧米人は理解が難しい事に由縁する。
これら家族をなげうっての世界貢献で日本人は世界から尊敬されいる。

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