私はプロスポーツ興業をすべてやめるべきとは言いません。
　ただ愚民政策を目的とした行政や大企業の支援なしに興業して、それで採算が取れるなら問題はないと思います。
　現在、プロレスのインディー団体がこうした形で興業しています。

③スポーツは何も生産しない
　スポーツは何も生産しない、ということを私たちは思い出すべきです。
　私たちにとって最も大事な仕事は、生活必需物資のものづくりです。
　本来、行政はまず第一に生活必需物資が私たちに十分に行きわたることを考えるべきです。
　そしてそれでも本当に余裕があれば、贅沢品や娯楽、文化に行政が関与し、関連産業に助成してもいいでしょう。
　スポーツを含め、芸能、芸術、教養などは、娯楽や文化に含まれます。
　生活保護世帯が増えている昨今、行政はまず低所得者が安心して最低限の生活が送れるよう尽力すべきです。
　低所得者問題をないがしろにしたまま、行政はスポーツなど非生活必需物資分野に血税を投入すべきではありません。


④健康のための運動
　健康のための運動とスポーツ競技のトレーニングはちがいます。
　健康のための運動はウォーキングやラジオ体操、病院のリハビリなど、あまり激しくないものばかりです。
　学校の体育では健康のための運動を明らかに超える激しいスポーツを強いています。
　私はスポーツをやりたい人にスポーツを禁止すべきとは言いません。
　同様にスポーツをやりたくない子供たちに強制的にスポーツを強いてはいけません。強いても許されるのはあくまで健康のための運動の範囲内です。
　組体操、人間ピラミッドを子供たちに運動会で強制させ、怪我や死亡事故が起きています。
　人間ピラミッドなど、一昔前ならサーカスがやるような曲芸です。
　怪我の可能性がある競技はすぐに禁止すべきです。

　また住宅街にある公共の運動場やスポーツ施設もあまり増やすべきではありません。
　住宅街の敷地は基本的に行政が独占するのではなく、できるだけ住民に返し、自宅の庭を広くすべきです。


⑤オリンピックで平和にならない
　古代ギリシアで行われていた古代オリンピックは文字通り平和の祭典でした。
　都市国家間の戦争を中止して、オリンピックを開催していたからです。
　ところが近代オリンピックは決して平和の祭典ではありません。
　近代オリンピックが戦争の抑止力になったことがないことを過去の事例から検証してみてください。
　近代オリンピックは建前では国際親善による世界平和に寄与することを目的としていますが、実際は国連や覇権国家米国、あるいはユダヤ金融資本を頂点とする現在の国際社会の秩序を強化するためのイベントなのです。
　つまりオリンピックは現代版「参勤交代」なのです。

　江戸時代、参勤交代の大名行列で藩は多額の費用を負担し、幕府に謀反を起こす軍事力、経済力を失いました。
　一方、藩内で生活するお百姓さんは年貢という形で藩に多額の納税を負い、藩に一揆を起こす軍事力、経済力を失いました。
　これにより、幕府と藩の主従関係と、藩とお百姓さんの主従関係がともに強化されたのです。

　同様に、2020年開催予定の東京オリンピックでは国連や米国といった国際社会の宗主国的組織と属国日本の主従関係、日本と国民の主従関係がともに強化されます。
　そして最終的にその多額の費用は私たち国民が税金という形で負担します。
　つまり私たちの血税が私たちをヒエラルキーの最下層に縛り付ける目的で使われるのです。
　私たちは何も革命を企てようとしているわけではないのです。
　オリンピック開催を中止し、そのための費用を国民一人一人に返却すれば、私たちは少しだけ日常生活にゆとりが持てるでしょう。