4 時間
永山誠次
ご存知かどうかしりませんが、日本のYoutube運営にBANされたアカウントでも、米国Youtube本社と直接掛け合って、BANが解けた例が報告されています。
つまりYoutubeの総意でBANされた訳ではなく日本の運営会社の判断でBANされた可能性が多分に高いようです。
こんな事例が在る以上、日本のYoutube運営会社は具体的な判断基準を提示すべきです。
また、BANが不服な方々は米国本社と交渉しましょう、己が正しいと信じなら米国にてそれを証明するべきです。
残念ながら日本では多くの反日分子があちらこちらに入り込み、姑息な手段で言論弾圧封鎖をしている現状です。
心有る方は既に思想・情報の内戦状態にあると考えてほしいと思います。

kamikura
1 時間
エキスパート - トップレベル ユーザー

YouTubeのチャンネル停止は全世界同一の基準で行われており、異議申し立ての窓口も全世界同一です。
このため、日本でチャンネルが停止されて、アメリカで停止が解除されるということはありません。