【土建か】石川の住宅会社 Part.12【せんといかん】
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・ここは石川県の建設業界のスレッドです。sage進行で。
・他県の話題は専用スレへ。
・煽り、叩き、頭の弱い粘着、気持ち悪いレス、百姓公務員はスルー。
・会社名は当て字でも伏字でもご自由に。
・新参は悪いことは言わんから半年ROMれ。
・このスレの大好物はタレコミ、愚痴、裏情報です。
・倒産、撤退情報あったらお願いします。
・最近、営業(特に駄目家)が巡回しています。
気をつけてください。
・必要以上に持ち上げるレスがついたら」
「消えろ○○営業」で。
過去スレ関連事は>>2-3
前スレ
【工作】石川の住宅会社 Part.11【ダメ絶対】
http://engawa.2ch.net/test/read.cgi/build/1319812326/ 玉家、イイ個建てで、ついに都合の悪い話に反論できなくなって、削除しまくり。てめいは、○内工務店スレで、レスが削除されてるのを散々批判しておきながら。
不倫ばっかするわ、社長はボンクラだし、くそ会社だな。 片山津の工務店のことか?
棟梁がいけすかないやつだったな
説教くさいのに常識がないっていう つばきの郷、旗がずらーって並んでる中に関係ないオスカーホームが紛れ込んでてワロタ 霊屋はお茶くみ要員だけじゃなく、マ〇コ要員もたくさんいるんだね。 えっ、でも爆サイの霊屋スレではそんな話題が満載だよ。 創価?死ね
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金霊屋
その意味は、@金の亡者霊屋、Aキ〇タマにばかり力入れる会社 金沢市近郊で一軒家のリフォームするなら、どこがお薦めでしょうか。
あちこち直すなら、それぞれの専門分野のところじゃなくて、ある程度大きなところにまとめて依頼する方がいいのかな?
会社に勤務して1年ぐらいの奴に接客して欲しくないなー ある会社の専属大工が仕事中にタバコ吸ってて何回注意しても吸うのを辞めなかったからクビになったんだが金玉家がその大工を拾ったそうだw 爆サイの金玉家スレ、社員の不倫ネタで一杯で面白かったのに、削除されちゃった。
さすがは胡散臭い会社は違うね〜。 穴水の新築現場で死亡事故あったそうやが、どこの住宅会社だ?
ヤマダタッケンで建てた人いませんか?
あの洋風の感じが、少し気になっています。
>>236
ぷ
個性的な家なんじゃないっすかwwww スウェーデンとか、好きな人は好きだよね。
ボロボロの家具置いたりして。 土井ホームグループの土井不動産(株)(代表:西谷英季)は10月19日、金沢地方裁判所において、破産手続きの開始決定を受けた。 何だかんだ言われながらもスウェーデンとか洋風の家は売れてる。 金玉家は家は建てずに、客を装ったニセレスたてるのと、チ○コおっ立てるのが仕事 金沢駅前の北國銀行本店、武蔵が辻のル・キューブ金沢などの元請施工はどこ?
真柄建設?、治山社? まあまあ落ち着けって。
ぼっくりも、不倫も、施工不良も、全部このチ○コで許して(^Q^)/^
ブルブルブル〜 金玉家の今のライバルは臭口なんだ。
同じ臭いがするから、気になるんだろうな。 >>246
ワロスwwwwww
でも意外と普通の家じゃんwww 根◯土建の息子ノリちゃんへ、お前はみんなにバカにされてるよw あいかわらず金玉家は、ワンパターンの家作っては内見会するんだな。
ぼったくっては、その金で不倫旅行だよ〜 >>255
この業界のやり方はどこも同じだから安心しなさい
だからどんどん鴨をとってきてね ざっくり言うと金玉家の家は、他で同じものを建てるのでは、2割高。
もっとも全部利益になってる訳ではなく、無駄に高い仕入れや人夫賃支払っているんだろうが。 金沢では富山の土民を安くこき使って利益を上げる夢を見るハゲが沢山
夢を見て終わる愚かさよ >264
おだてりゃ富山のアホはなんでも買う
底辺が多いからこき使うにもいい
趣味持たない農民ばかりだから蓄財している
あの地域はいいぞ 不確実な世の中で確実なのは、金玉家がぼったくって、不倫三昧で社内に「ともだちんこ」がいっぱいできることぐらいかな。 >>267
設計事務所にしからできない家がウリらしいよ
分離発注、施工管理もしてくれるし悪くはないと思う >>273
そんなの、県内中堅工務店ならどこでもできるじゃん。
会社が違う分だけマージン乗せられて高いだけ。
それ以前に木造なんて、今時あほでも作れるわw。
家建てるんだったら、自分で間取りや内装デザインくらい考えろよ。
安くない出費なんだから。 >>274
>>>273
>そんなの、県内中堅工務店ならどこでもできるじゃん。
>会社が違う分だけマージン乗せられて高いだけ。
設計事務所を通さずに、分離発注できる工務店あるの? 犯罪者個人に対して告訴状を違法派遣・偽装請負・偽装出向・多重派遣の被害者が作成(刑事告訴は無料) or 司法書士が代筆(料金は5万円ぐらい)※コピペ歓迎
↓
告訴状を【検察の直告班】に郵便局の内容証明付で送付(疎明資料・証拠にはICレコーダー、スマホによる録音が適しています)
↓
審査 → 不受理 → 告訴状再提出または刑法 第193条で訴えを起こす
↓
受理 → 告訴事実を認め示談交渉(↓) →示談成立 → 法廷相場50〜100万円の示談金 ※示談拒否が良い
↓ ↓
事案化← 前科あり ←示談不成立(↓)→ 示談外交渉→ 犯罪者の年収半額×最大懲役年数の和解金支払い※推奨
↓ ↓
↓ 起訴 →公判 → 罰金刑=前科(起訴事実を認めてるため)→追討ち民事訴訟
↓
審査 → 起訴(強制捜査・留置場)→ 公判 → 懲役刑などの厳罰(反省が認められないため)→追討ち民事訴訟
↓
不起訴、起訴猶予
↓
検察審査会法第30条(検察審査会へ申し立て)→ 起訴 → 起訴後は同上
刑法 第193条(公務員職権濫用)で検察事務官を刑事告訴 → 同上
◎告訴→告訴受理→示談交渉→厳罰を求め示談不成立→示談外交渉→和解金支払い・和解契約(公正証書・即決和解で秘密保持契約)
◎偽装請負・出向・違法派遣事件では派遣・出向先両方の代表者、役員、現場責任者に告訴できます。
前科がついた犯罪者が法人の代表であれば公的な入札からの排除、取引先や顧客との契約解除など社会的制裁・批判に晒されることから辞職または解任が妥当、役員・社員であれば懲戒を想定。
◎事業者内部の加害関係者による刑事告発(刑事訴訟法239条1項)も可能です。
加害者本人、管理間接部門の社員が刑事告発に踏み切る場合も和解金による解決が妥当です。
注意:告訴が受理されない理由
●3年間(※)の時効が過ぎたもの ※違法派遣
●同一事実について過去に告訴取消しがあったもの
●関連する民事訴訟を有利に導く目的の場合
●証拠が希薄なもの ※被害者が契約時に違法派遣・偽装請負・多重派遣と知っていても刑事告訴は有効です。 告訴の趣旨
被告訴人は、以下に該当すると考えるので、被告訴人の厳重な処罰を求めるため告訴します。
職務経歴書を提示した事前面接を実施 または 偽装請負 または 偽装出向
労働者派遣法第26条(契約の内容等)、職業安定法第44条(労働者供給)に違反
多重派遣・多重出向
労働基準法第6条(中間搾取の禁止)に違反
疎明資料
事前面接日時、場所、出席者、資料のコピー、音声記録
就業場所・就業期間・就業時間
指揮命令
指示を誰が行っているかの記録、音声記録
仕事で使う道具や、資材の負担(所有)のあり方
業務で使用しているパソコン・備品などの所有者
契約書
請負、雇用契約書、出向指示など書面のコピー
刑事告訴ガイダンス
★和解金の相場は犯罪者の去年の年収の半額です。社長や役員で数千万〜1億円、管理職で500〜1000万円、営業個人については200〜500万円程度。
★痴漢も民事でなく刑事事案ですが、裁判所が和解金を被害者に支払わせて解決するのが絶対的過半数です。和解で解決しない事案、つまり公訴までいって判例となる事例を探すほうが難しいことでしょう。
★録音は一方の当事者が取る限り合法です。※加害者に録音の同意を求める必要はありません。
★告訴状を検察に提出しても受理されなければ加害者側には知られることはありません。不受理の場合は何事も起きてないように粛々と振る舞ってください。
★告訴を取り下げるとき検察に提出した資料は全て返却されます。また検察があなたが提出した証拠をあなたの許可なく裁判の証拠として使用はできません。告訴を取り下げたのちの録音資料には当事者の立場が失われるため証拠能力はありません。
★和解時に告訴した事実は秘匿事項となります。犯罪者が秘密保持契約に違反した場合の損害賠償金は「即決和解」か「公正証書」で最低5000万円〜にしましょう。支払いを拒否すれば強制執行手続きを地方裁判所に上訴(裁判不要)してください。
★派遣会社や事業会社が同業者に情報をリークしたなら競合他社に弱みを握られます。余程信用のおける相手でなければリークはできないでしょう。漏らした方の口が軽ければ事実は分かります。また密告してくれた事業者には損害賠償金の3割を謝礼金として渡してください。 玉家さんは最高です。
リビングからの庭の眺めがたまりません 霊屋さんは最高でしょうね。
これからは2ちゃんや住宅サイトをチェックするのではなく、ずっとご自慢のお庭を眺めて人生をごゆるりと過ごしてください。
霊屋の家は、リビングから庭眺めると至高の時間が流れるそうらしいので。
とてもうらやましいです。 市内で設計してますが、玉さんは流石だなぁと思う部分もあります。
金額的は高めかも知れせんが、住さんとかも高めですよね。
疑問なんですが、この板で執拗に玉さんが攻撃されてるのは何故なんですか?
他の住宅会社の暇な営業さんなのかな?
うちにも、使えない営業さんはいますが(笑) 玉家さんは貧乏人の相手はせずに、お金持ちや店舗に力を入れてるの。
だから三流設計士なんかじゃ見ても参考にすらならないよ。
「神」社屋が早くできるといいなあ。すごいのが出来るよ。これを見ればみんな玉家さんで建てたくなるよ。 ※コピペ歓迎です。
違法派遣(偽装請負・多重派遣・偽装出向・事前面接等)についての刑事罰
【告訴権者=業務委託、準委任、共同受注、業務請負契約および特定派遣(契約・正規)、一般派遣、正規社員】
@職業安定法第44条の労働者供給事業の禁止規定に違反(1年以下の懲役または20万円以下の罰金)
■偽装請負・多重派遣・偽装出向・多重出向
■事前面接(顔合わせ・面談・職場見学等)と履歴書・職務経歴書・スキルシート等提出による労働者の特定(※)
(音声録音で立証可能)
A労働基準法第6条(中間搾取の禁止) (1年以下の懲役又は50万円以下の罰金)
■多重派遣・多重出向
※派遣法で認められた派遣労働者ではない→労働者供給事業→職業安定法44条違反というのが前提となる法解釈となります。
一人親方をされている職人、下請け会社から「出向」している職人の方は、自前の道具・資材がない、作業時間の決定権がないのいずれか、又は
指揮命令を受ける現場ならば偽装請負(=職業安定法44条違反)となりますので刑事告訴をするとよいでしょう。
使用者に有利な民事訴訟や労働関係諸局への通報等の対極にあるのが書面(告訴状)による刑事告訴(※告訴先は検察の直告班)です。
労働関係諸局への通報・斡旋による軽微な「適正化」や監督・指導に対して、法律に定められた刑事罰を問うことになり、
違法派遣業者にとって有罪は考えられる限り最大の処罰となります。同時に刑事罰を受けた
担当者が取引先・消費者に与える悪印象を考慮すれば、通常会社側は告訴が受理された時点で告訴取り下げに
動くのが妥当でしょう。懲役、前科がつく刑罰が下される可能性から、告訴取り下げの和解金は高額となることが多いのです。
告訴の流れとしては、
刑事告訴⇒告訴受理⇒告訴取下げ要請⇒取下げ和解金入金⇒告訴取下げ
となります。告訴の懲役刑適応は犯罪者個人に対してのみですので、告訴する対象は
元請け・下請け会社 社長
元請け・下請け会社 責任者・管理役員・取締役
元請け・下請け会社 人事管理担当者・人事管理役員・取締役
が妥当です。刑事告訴取り下げの和解金額は犯罪者個人と交渉するとよいでしょう。(告訴状は人数分提出する必要あり) ※コピペ歓迎
違法派遣(事前面接、偽装請負、多重派遣)とパワハラの告訴状(刑事告訴)の受理後の示談交渉→示談外交渉について
@示談交渉 話し合いを持ちたいと犯罪者の弁護士から打診
被害者の精神的痛みや社会的・経済的損失を訴え厳罰を求めるようにしてください。
弁護士の提案する示談金は相場が低い法廷相場で提案が来ますが全てはねつけ厳罰の適用を主張してください。
A示談外交渉 話し合いを持ちたいと犯罪者個人から打診
交渉は基本受身で、犯罪者を一切許す気はないが話だけは聞きましょうという姿勢で臨みましょう。
被害者からお金の額を提示するのは絶対しないようにしましょう。犯罪者側は
いくら欲しいですかと聞いてくるでしょうが、応えてはいけません。満足する金額を提示するまで、「話は分かりました、しかしまだあなたを
許す気にはなれません」と伝えましょう。※お金を要求しなければ恐喝の成立はありません。
@と違い法的にねじ伏せるのをあきらめ、起訴された時の経済的・社会的地位の損失を計りにかけた民事上の交渉に移ります。
B満足する和解案の提示
被害者の想定する、犯罪者の払える最大限の金額まで達したら、「そこまで反省するなら、許して告訴を取り下げ
てもよいです。入金が確認された後に取り下げます」といえばいいでしょう。
和解金の想定上限は犯罪者個人の年収の半分程度が良いでしょう。事業会社、請負会社の社長や、
下請でも創業者の場合の年収÷2は、数千万〜1億円、外注・人事担当役員、
外注担当の部長やマネージャーであれば500〜1000万円、営業個人については200〜500万円程度でしょう。
C和解時の同意書(公正証書、即決和解)
和解時には該当事案について犯罪者・被害者双方が秘守契約を結ぶことになるでしょう。
犯罪者側が被害者について誹謗中傷をしたり、被害者の個人情報、告訴事案について第3者
(他社)と通謀するような事態が発覚した場合の、賠償金をあらかじめ公正証書・即決和解で合意してください。
賠償金額は双方が違反を考えられないぐらい大きな金額(最低5000万円〜)に設定すると良いでしょう。
和解金が支払われるということは双方が「和解」することを指しますから、お互い後腐れないよう合意をする必要があります ※コピペ歓迎です。
違法派遣(偽装請負・多重派遣・偽装出向・事前面接等)についての刑事罰
【告訴権者=業務委託、準委任、共同受注、業務請負契約および特定派遣(契約・正規)、一般派遣、正規社員】
@職業安定法第44条の労働者供給事業の禁止規定に違反(1年以下の懲役または20万円以下の罰金)
■偽装請負・多重派遣・偽装出向・多重出向
■事前面接(顔合わせ・面談・職場見学等)と履歴書・職務経歴書・スキルシート等提出による労働者の特定(※)
(音声録音で立証可能)
A労働基準法第6条(中間搾取の禁止) (1年以下の懲役又は50万円以下の罰金)
■多重派遣・多重出向
※派遣法で認められた派遣労働者ではない→労働者供給事業→職業安定法44条違反というのが前提となる法解釈となります。
一人親方をされている職人、下請け会社から「出向」している職人の方は、自前の道具・資材がない、作業時間の決定権がないのいずれか、又は
指揮命令を受ける現場ならば偽装請負(=職業安定法44条違反)となりますので刑事告訴をするとよいでしょう。
使用者に有利な民事訴訟や労働関係諸局への通報等の対極にあるのが書面(告訴状)による刑事告訴(※告訴先は検察の直告班)です。
労働関係諸局への通報・斡旋による軽微な「適正化」や監督・指導に対して、法律に定められた刑事罰を問うことになり、
違法派遣業者にとって有罪は考えられる限り最大の処罰となります。同時に刑事罰を受けた
担当者が取引先・消費者に与える悪印象を考慮すれば、通常会社側は告訴が受理された時点で告訴取り下げに
動くのが妥当でしょう。懲役、前科がつく刑罰が下される可能性から、告訴取り下げの和解金は高額となることが多いのです。
告訴の流れとしては、
刑事告訴⇒告訴受理⇒告訴取下げ要請⇒取下げ和解金入金⇒告訴取下げ
となります。告訴の懲役刑適応は犯罪者個人に対してのみですので、告訴する対象は
元請け・下請け会社 社長
元請け・下請け会社 責任者・管理役員・取締役
元請け・下請け会社 人事管理担当者・人事管理役員・取締役
が妥当です。刑事告訴取り下げの和解金額は犯罪者個人と交渉するとよいでしょう。(告訴状は人数分提出する必要あり) 不倫するのに金がいる。不倫旅行に金がいる。できちゃったから金がいる。
だから、ぼったくって何が悪い。 ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています