【競泳】東京五輪で活躍が期待される選手【競泳】18
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>>877
今井は個メの感じからすると2分切ったらいい方だろ
女子8継はたぶん神奈川大が優勝するかも
日大は2フリメインの選手少ないし 女子も差が開いたか
シード争いは最後までもつれそうだ 小堀2分切り さすがだ
牧野も1泳者で2分切り
白井大会新 今井も2分切り
長谷川はインハイ8継のほうが速かったな 長谷川涼香のフリーがいくらなんでもノロマすぎ
2分4秒台とか2バタで出すタイムでしょ 男子8継は48秒が東洋の中村だけとかなり寂しい結果だなあ >>885
まあ3日目で10レース目の選手が多いしそこは大目に見よう
萩野小堀みたいな大エースもいないし
レースとしては吉田冬優がバテなければ明治8継優勝してただろうな 日本の実質賃金推移
日本の歴史で実質賃金が最も高かったのが1996年。
バブル崩壊後も上がり続けた実質賃金だったが、1997年、橋本内閣がおこなった消費税増税、公共投資削減
の緊縮財政によって1997年から現在まで実質賃金は下がり続けている。
日本人特有の心配性で手堅い国民性に加え、バブル崩壊後の後遺症が残った状態での緊縮財政という最悪の組み合わせによって、
投資も消費も大きく減少し、そのマインドが継続しているのである。
2009年の民主党政権で実質賃金はやや上昇するが、自民党・安倍政権に政権交代すると再び下がり始めた。
グローバリズムに突き進み緊縮財政、規制緩和でデフレを加速させ、格差拡大、貴族と奴隷という二極分化社会をつくるのが安倍政権の正体。
アベノミクスは実質賃金を過去最低にしたが、大企業の役員報酬はアベノミクスで倍増したのである。
労働者には非正規雇用・賃下げ・貧困・過労死など徹底的に苦しめる。
それに加えて移民拡大で賃金を更に下げてコスト勝負である輸出競争力を上げて、自分の懐だけを膨らませる。
大企業が消費増税を推進するのもそのためです。
日本国民が苦しもうが自国が衰退しようが自分さえよければいいというわけです。
それどころか日本国民が苦しむ姿を見て優越感に浸りたいのでしょう。
要するに安倍自民と大企業とそのバックにいる国際金融資本が癒着して労働者を搾取し、日本を衰退させ破壊しているのです。
朝鮮人疑惑がある安倍晋三ですが、李氏朝鮮の両班と、奴隷である白丁の二つの階層の搾取体制（日韓併合で日本が廃止した）が朝鮮半島の伝統であり
日本がいなくなった途端に元に戻り現在も北朝鮮では金一族とそれを支援する国際金融資本とその他、一般大衆の二極分化体制。
南朝鮮でもアジア通貨危機によって南朝鮮がIMF管理になって国際金融資本に占領され、
輸出大企業（それまで南朝鮮に輸出大企業は存在しなかった）と、
その持ち主である国際金融資本と、その他の一般大衆という搾取する側とされる側の二極分化体制は続いているのです。
その朝鮮人特有の習性をもつ安倍晋三が二極分化体制をつくり、日本を東朝鮮化しようとしているのは当然とも言えます。 ★日本の実質賃金指数推移 年度平均
1990年＝105.1
1991年＝106.7 バブル崩壊
1992年＝106.6
1993年＝105.9
1994年＝107.3
1995年＝108.6
1996年＝110.3 日本の実質賃金ピーク。
1997年＝108.9 4月消費税5％に引き上げプラス公共投資削減という緊縮財政によって失われた20年ともいわれる不況の始まり。
1998年＝107.0
1999年＝106.5
2000年＝107.3
2001年＝106.4
2007年＝103.1（自民党政権）
2008年＝100.6（自民党政権）
2009年＝*99.0（上半期・自民党政権 下半期・民主党政権）
2010年＝100.1（民主党政権）
2011年＝*99.9（民主党政権）
2012年＝*99.1（上半期・民主党政権 下半期・自民党政権）
2013年＝*97.8（自民党政権）
2014年＝*94.9（自民党政権）4月消費税8％に引き上げ。実質賃金－2.9の大幅ダウン。
2015年＝*94.8（自民党政権）
2016年＝*95.6（自民党政権）
2017年＝*95.4（自民党政権）
2018年＝*94.7（自民党政権） GHQの工作以来、日本は外国人たちにボロボロにされていっているのである。
ロックフェラー、ジャパンハンドラーズ、在日朝鮮人による芸能界、日本支配の構図
https://quasimoto2.exblog.jp/239520448/
帰化国会議員リスト２０１１年版発見：「この国の政治は終わっている！？」
https://quasimoto2.exblog.jp/239191035/
吉本興行完全終了！：いやはや飯がうまい！
https://quasimoto2.exblog.jp/239385185/ 増税を推進する財務省自身が借金は全て自国通貨建てである日本が財政破綻することは絶対にありえないと分かっています。
ところが増税したいがために国内向けには日本の財政危機論を煽っているのです。
連中にとっては省の利益が第一であり日本を衰退させ日本国民を苦しめても平気なのです。
また大企業を中心とした経済界が増税を推進しており、彼らはグローバル資本主義の本質である格差社会をつくり、
デフレと移民で賃金を下げて一般大衆を苦しめ、コスト勝負である輸出競争力をあげて目先の利益を得ることしか頭にないからです。
GHQが日本を永遠にアメリカの属国、植民地にするためにおこなった戦後政策で愚民化し国益意識、国家観を失った日本人の惨状ともいえます。
国内向け
↓
財務省ホームページ
https://www.mof.go.jp/consumption_tax/
財務省「このままでは日本は財政破綻するニダ！消費増税が必要ニダ！」
社会保障制度の財源は、保険料や税金だけでなく、多くの借金に頼っており、子や孫などの将来世代に負担を先送りしています。
少子高齢化が急速に進み、社会保障費は増え続け、税金や借金に頼る部分も増えています。
安定的な財源を確保し、社会保障制度を次世代に引き継ぎ、全世代型に転換するため、消費税率の引上げが必要です。
海外の格付け会社が日本の国債を引き下げた時
↓
財務省ホームページ
https://www.mof.go.jp/about_mof/other/other/rating/p140430.htm
財務省「日本政府の借金は全て自国通貨建てであり財政破綻することは100％ありえない」
・日・米など先進国の自国通貨建て国債のデフォルトは考えられない。デフォルトとして如何なる事態を想定しているのか
・マクロ的に見れば、日本は世界最大の貯蓄超過国
・その結果、国債はほとんど国内で極めて低金利で安定的に消化されている
・日本は世界最大の経常黒字国、債権国であり、外貨準備も世界最高 国内向け
↓
財務省ホームページ
https://www.mof.go.jp/comprehensive_reform/gaiyou/03.htm
我が国の財政は、毎年の多額の国債発行が積み重なり、国際的にも歴史的にも最悪の水準にあります（太平洋戦争末期と同水準）。
欧州諸国のような財政危機の発生を防ぐために、ＧＤＰ（返済の元手）との対比で債務残高が伸び続けないよう、収束させていくことが重要です。 千葉の停電がいつまでも回復できないのも安倍政権がやった電力自由化、送電分離が原因。
日本は地震や台風など世界有数の災害大国であるにもかかわらず、
水道、電気という命に直結する最も重要なインフラを民営化、自由化したらこうなるのは分かりきっていたこと。
グローバリスト売国奴・安倍自民の害悪さを改めて実感させられているところだが、
これからさらに安倍自民（緊縮財政は民主、共産、維新などの左翼売国野党も同様）による消費増税、公共投資低の緊縮財政は続いていき、
日本は衰退し続けて自国では建物も橋も道路も倒れた電柱の復旧作業もまともにできない国になっていくのです。
10年後に千葉で起きたことが再び起これば、電力復旧まで今以上に膨大な時間がかかり、国民生活は危機的な状況に追い込まれるでしょう。
https://ameblo.jp/takaakimitsuhashi/
千葉大規模停電 依然続く 完全復旧は14日以降
https://www.fnn.jp/posts/00423963CX/201909130628_CX_CX 男女とも成人バタ勢が低調だった
社会人は半分仕事なんだから結果を残さんといかんでしょ
あと女子はベストが一番速いとはいえ2個メ終わってすぐの大橋に捲られるのは情けなさすぎる 萩野復調出来るのかなぁ…
代表に入れるかも不安な出来だな 女子1フリは54秒台がゴロゴロ出るようになってきてとても良い
世界で戦うにはさらにレベルアップが必要だが流れが出来てきた 国体は国体チャンネルで配信します
https://japangamestv.japan-sports.or.jp/
今は高飛び込みと体操（少年男子、女子）
１７時からは競泳
明日は競泳と水球、飛び込み、ビーチバレーを配信します 【競泳】2020東京五輪・派遣標準記録発表
https://www.bbm-japan.com/swimming/17303044
男子
50ｍ自由形 21.77
100ｍ自由形 48.33
200ｍ自由形 1:45.76
400ｍ自由形 3:46.34
800ｍ自由形 7:48.12
1500ｍ自由形 14:55.06
100ｍ背泳ぎ 53.40
200ｍ背泳ぎ 1:57.26
100ｍ平泳ぎ 59.21
200ｍ平泳ぎ 2:08.28
100ｍバタフライ 51.70
200ｍバタフライ 1:56.25
200ｍ個人メドレー 1:57.98
400ｍ個人メドレー 4:15.24
女子
50ｍ自由形 24.46
100ｍ自由形 53.31
200ｍ自由形 1:56.82
400ｍ自由形 4:07.10
800ｍ自由形 8:29.70
1500ｍ自由形 16:02.75
100ｍ背泳ぎ 59.71
200ｍ背泳ぎ 2:09.40
100ｍ平泳ぎ 1:06.97
200ｍ平泳ぎ 2:24.18
100ｍバタフライ 57.10
200ｍバタフライ 2:08.43*
200ｍ個人メドレー 2:10.49
400ｍ個人メドレー 4:38.53*
※女子200ｍバタフライおよび女子400ｍ個人メドレーは、光州世界選手権の決勝進出記録がOlympic Qualifying Timeを下回ったため、Olympic Qualifying Timeを採用 2019年で東京五輪派遣記録突破してる人
50Fr 塩浦
100Fr
200Fr 松元 / 白井
400Fr
800Fr
1500Fr
100Ba 入江 / 酒井 白井
200Ba 入江 砂間 / 白井 古林
100Br 小関 / 青木 寺村 鈴木 今井
200Br 渡辺 / 渡部
100Fly 石川 水沼
200Fly 瀬戸 幌村 坂井 寺田 田中 / 長谷川 牧野 大橋
200Im 瀬戸 / 大本 大橋 寺村
400Im 瀬戸 井狩 藤森丈 宮本 / 大橋
400FR 中村 松元 塩浦 / 大本 白井 佐藤
800FR 松元 / 白井 五十嵐 青木
400MR
Ba 入江 / 酒井 白井
Br 小関 渡辺 日本 瀬戸 山中 / 青木 寺村 鈴木 今井
Fly 石川 水沼 安江 瀬戸 / 大橋
Fr 中村 松元 塩浦 / 大本 白井 男女とも長距離自由形が厳しいね
代表0の恐れもある
地元開催で派遣費用もかからんので1位と2位をそのまま代表にしてもいいのにね 女子800は29秒だから難波小堀は十分狙える
女子400も全く届かないわけではない
五十嵐がタイム的には一番近いがもう400はきついかな
1500はみな経験不足だからなんとも言えないがタイム的には少し遠い
男子400は江原吉田が狙える
800は日本記録以上・1500もほぼ日本記録と同じだからきつい
新星登場に期待 女子８００ｍ自由形の派遣標準記録
2012 8:26.21
2016 8:25.86
2020 8:29.70
今回ははっきり言って大チャンス オープンで追加選考とかめんどくさいことせず選手権2位以内に入った選手が代表でいいのに
強化のための標準なんだから本番はいらないだろ >>908
ジャパンオープンでの追加選考は来年は無いぞ リオより派遣標準記録が遅くなった種目
男子 100Fr 200Ba 100Fly 200Fly 400Im
女子 400Fr 800Fr 200Ba 100Br 200Br 200Fly 400Im 過去４度の五輪選考会では、男子１フリの日本記録より派遣標準記録の方が速いというのがお約束だったけど、
今回は日本記録（47.87）より派遣標準記録（48.33）の方が遅いな。 メドレーリレーの代表選考基準が各2名前提になってるね
アメリカみたいに予選決勝でエントリー全部替え可能な布陣は個人種目代表の負担減らす観点ではいいけどおそらく予選も決勝も泳げない代表選手も出てしまうだろう
しゃーなしか 世界ランキング16位相当⇒今年の世界選手権決勝進出ライン（準決8位のタイム）
に変えたそうだけど
どの種目でも派遣設定タイムは下がったのかな？ >>912
自由形以外の各100ｍ種目に関しては基本2人ずつ選ぶみたいだから
かなり甘くなったんだな
メドレーの派遣記録＝五輪の標準記録みたいだから
これすら突破できない人は選ばれても個人種目にも出れないのか 代わりがいないと絶不調の選手を使うしかないからなあ
リオの酒井や持田は使うべきではなかった
アクシデントにも対応出来ないといけない
世界選手権で瀬戸が8継泳いだけどあれも避けなければならない 100m種目の基準が甘くなっているのは、混合メドレーリレーが採用されたことも関係しているのかな？
だとすると、パリ五輪やロス五輪の選考会でも、100m種目の甘い選考基準は続くのかも。 男女の１フリ２フリも甘いな。
タイムが悪くても４位以内に入っておけば、リレーメンバーで選ばれる可能性あるんだな。 >>912
これでも男子1バック、女子1バタはかなり怪しいという悲しい事実 白井とか今井が本気でフリーを泳ぐのはそういう理由があったんだな
池江と萩野アウトで今までと同じ派遣標準だったら延べ人数で5－6人分のエントリーが消え失せただろうからしゃーなしの判断したのだろうな 大本54.16
白井54.27
佐藤54.41
青木54.45
酒井54.48
五十嵐54.70
今井54.82
松本54.94
池本54.94
選考会ではハイレベルなレースを期待 国際金融資本と対立するトランプが大統領になってアメリカ(国際金融資本)が日本に圧力かけてくれなくなったから、今度は支那(中国)にその役目を期待するバ韓国(笑)
これが反日の親玉であるアメリカ(国際金融資本)と、その傀儡である支那、南北朝鮮による戦後の反日包囲網の実態。
↓ ↓ ↓
韓国統一外交安保特補「米国がしてきた韓日間の仲裁を中国がする時」[中央日報/中央日報日本語版] 2019年09月16日 15時03分 で検索
韓国「韓日関係悪化は米国の仲裁不在のせい。オバマは助けてくれたのにトランプは何もしてくれない」2019/01/05(土) で検索
■【政治】安倍首相の戦後70年談話は日米合作だった！◆騙されてるのは日本国民だけ、海外メディアは二枚舌見抜き大批判★part1 [転載禁止](c)2ch.net
「官邸・外務省は以前はジャパンハンドラーと呼ばれる国務省OBを通じてアメリカ政府の意向を探る形を
とっていましたが、この夏以降は直接、70年談話の細部について協議を重ねていたと言われています。
安倍首相とケネディ大使との会談が行われたタイミングを考えると、そこで安倍談話の内容の最終チェックと、
その後の米政府が予定する声明についての確認が行われたのは明らかでしょう」（外交評論家）
このアメリカとの事前協議はテレビ朝日のニュース番組が短く伝えただけで、国内メディアはまったく
報道しなかったが、70年談話はある意味、アメリカとの合作だったといってもいい。
■【日米】オバマ大統領、日米首脳電話会談で近隣諸国との和解促進促す [8/26] [転載禁止](c)2ch.net
それによると、大統領は戦後70年談話に首相が「痛切な反省」の表現を盛り込んだことを称賛するとともに、
近隣諸国との「和解を促進する努力」を継続するよう促した。
■【国際】「日本はすべての国の模範」、米が戦後70年談話歓迎★2c2ch.net ■地味ながら……トランプ米政権、オバマ時代の政策を次々変更
■【国際】 慰安婦問題で米国務副長官「おぞましい人権侵害だ。両国が直接対話しなければならない問題」 [転載禁止](c)2ch.net
■【慰安婦問題】 「日本は謝罪を」 国連前人権高等弁務官「国連報告書に基づき国際社会が行動に出るべきだ」[10/22] [転載禁止](c)2ch.net
■【慰安婦】青山繁晴氏「アメリカの高官に『事実と反する』と何度も説得したがまったく聞く耳を持たない
■【慰安婦問題】クリントン米国務長官「慰安婦ではなく強制的な性的奴隷と表現すべき」★2
■伊藤貫「米国は中国人朝鮮人が核をもっても日本人だけは絶対ダメ」
■露骨な反トランプ姿勢でソッポを向かれたアカデミー賞
■ハリウッド映画の「媚中」に日本の観客もあきれ気味…
■【中国】「尖閣は中国領」主張の＜ハリウッド映画＞を各地で上映…同監督にはチベットの解放称える作品も
■ハリウッドでユダヤ系がなぜ大きくなったのか？ 米国映画史を考えてみると・・・
■リチャード・ギア、反中国発言でハリウッド追放
■トランプ大統領 「ツイッターは本当は好きではないが、ウソばかり報道するメディアへの唯一の対抗手段だ」
■トランプ政権とメディアは敵対、マスコミとは戦争状態
■米メディア、報道の自由訴えるキャンペーン実施 トランプ氏の攻撃受け
■トランプ氏、BBCに「ここも大したタマだ」「CNNとそっくり」
■トランプ米大統領、ＣＮＮなどに「偽ニュース賞」
■トランプ氏 メキシコとの国境に壁建設開始
■グーグルと中国の関係調査 トランプ大統領、投資家発言受け 産経新聞
■中国が熱望するバイデン氏が米次期大統領になれば日本はどうなる
■トランプとうり二つの反中派が米経済を担う ニューズウィーク日本語版 トランプなど国際金融資本と対立する反グローバリズムの保守派、愛国者は日本の核武装を容認。
対して中国がトランプに変わる大統領として熱望するバイデンやクリントンなど国際金融資本の代理人の親中派は絶対に日本に核は持たせたくない。
核保有できないように我々アメリカ(国際金融資本の代理人GHQ)が日本の憲法を書いたことも理解していないのかとトランプを批判。
■バイデン副大統領。「日本に核は持たせない」ヒラリー・クリントン前国務長官（68）を応援する演説の中で飛び出した。
「私たちが（日本が）核武装できないように日本国憲法を書いたことを彼は知らないのだろうか？」
「トランプは、核保有国にはなれない、とする日本の憲法を我々が書いたということを理解していないのか」と批判したのだ。
バイデン氏のすぐ後ろに座っていたクリントン氏も、笑顔でうなずきながらバイデン氏の演説を聞いた。
トランプ氏が日本や韓国といった同盟国に核武装を容認する姿勢を示していることについて、
日本の憲法を引き合いに出しながら批判した形だが、米政府の要人が
「我々が日本の憲法を書いた」（We wrote Japan's Constitution）と明言するのは異例だ。
この発言に対し、日本政府は夏休みに入っており公式の反応はない。
日本の政界からの反応としては、「日本のこころを大切にする党」所属の和田政宗参院議員が、ツイッターで
「そうなんですよ。アメリカが書いた憲法なんですよ。現行憲法は。日本人ももっとその事実を認識すべきです」
などと現状の問題を認識すべきだと訴えている程度だ。
他には、漫画家の小林よしのり氏が
「しかしバイデンもよくこんな失礼なことを公然と口に出したものだ。いや、失礼だが、公言してもらって良かったのだろう。
『憲法を書いてもらってありがとう』と感謝している愚劣な日本人の姿が明瞭になってくる」
などとブログに書き込んでいる。 女子1フリ今季世界ランキング
大本32位
池本88位
アメリカの4番手53.74
オーストラリアの4番手53.18
http://www.fina.org/fina-rankings/filter/overall-rankings 池江が不在でも54秒台が多数出てるから、まだ世界と差はあるとはいえ層は厚くなってきた。 アメリカ(国際金融資本)は日本の不幸の元凶である。以下、アメリカとは国際金融資本のこと。
トランプ大統領は国際金融資本と対立する愛国者。
〇アメリカはインディアン殲滅と土地略奪、奴隷貿易で成立したキチガイ国家である。
〇その汚らしい歴史を薄めるためと、戦勝国史観で日本を悪者に仕立て上げるために、
ありもしない南京大虐殺と従軍慰安婦強制の罪を日本に被せ、
自らは正義面をし世界にアメリカ流(グローバリズム、新自由主義)をゴリ押ししている。
〇中国共産党と北朝鮮そして韓国はアメリカが作った傀儡である。
〇アメリカはこれらの三か国に反日と憎悪を煽り日本への破壊行為の手助けをしている。
〇北朝鮮にミサイルを打たせてるのはアメリカである。中国の日本領海の侵入を後押ししてるのもアメリカである。
〇日本へのタカリ根性と乞食根性が染みついた韓国北朝鮮中国をとことん甘やかし増長させてるのもアメリカである。
〇アメリカは日本を滅ぼす行為を裏で操りながら、守ってやると偉そうに米軍基地を置き日本を監視し独立を阻害している。
〇GHQ体制以後、アメリカは在日朝鮮人を日本の間接支配の道具とし、様々な重要ポストを与え日本人を牽制かつ毀損し日本人の監視を行わせている。
〇芸能界において人気がないにもかかわらず、在日やハーフもしくは白人が起用されるのはアメリカの圧力があるからである。
〇アメリカは貿易黒字のドルを金へ兌換することを日本に許さず。エンドレスに米国債を買わせアメリカ経済とドルを
支えることを強制している。
〇アメリカは緊縮財政と消費増税を日本政府に行わせ、日本人を貧乏かつ疲弊させ、国力低下と日本人削減を
徹底的に行わせている。
〇アメリカは日本政府に移民を大量に入れることを命令し、日本の文化と秩序を壊し、日本を東南アジアのような貧乏かつ
売春大国にしようとしている。
〇アメリカは自ら作った国際緊張で日本を脅し 日本の法律の上に位置するTPPもしくはFTAを結ばせ、日本の主権を奪い
日本を完全な植民地にしようとしてる。
○アメリカが韓国の輸出大企業のように日本企業を完全に乗っ取るために規制緩和を強要している。
安倍・麻生・小泉・橋下はアメリカの代理人である。 支那チョンのような劣等民族、三流土人国家がヤリタイ放題の反日工作をやり経済的に恩恵を受けてきたのも、
アメリカ(国際金融資本)が裏からそれを後押ししてきたからです。
オバマまでのアメリカ大統領は国際金融資本の傀儡、代理人だったが、
国際金融資本と対立するトランプが大統領になって国際金融資本の力も弱まりつつあるとはいっても、
日本はアメリカ(国際金融資本)と、日本企業の経営者、資本家の代理人である安倍自民政権である。
ところが馬鹿な南朝鮮は徴用工判決で日本の経済界に直接打撃を与え始めたから、
選挙直前になって選挙対策のためにも経済界が代理人の安倍自民に韓国に対する制裁をやらせたのはラッキーだった。
南朝鮮は今まで通りに政治面の範疇で反日ヘイトしてるだけなら被害はなかったのに、
日本の経済界に喧嘩を売って実害を与えだしたから、その代理人の安倍自民が南朝鮮に制裁し始めた(笑)
頼みの綱のアメリカ(国際金融資本)も、国際金融資本と対立するトランプが大統領になっているから
今までのように日本に圧力をかけてくれない。
チョンは馬鹿だからその戦後の日韓関係の本質も理解しておらず、調子に乗って自らの首を締めたわけです。
ただ日本の経済界と国際金融資本の代理人でしかない安倍自民政権(日本の国益など眼中にない売国奴)である限り、
日本から仕掛けて支那チョンを完全に潰すのは不可能。
徴用工判決からの流れのようにチョン自ら墓穴を掘ることを期待するしかないのが現状です。 移民を入れないと日本は衰退するって本当ですか？
①
いいえ、それは嘘、デマです。
移民を入れないと日本が衰退し駄目になるのではなく、
日本の経営者とそのバックにいる株主や国際金融資本やその代理人の自民党が困り、都合が悪いだけなんです。
逆に移民を入れなければ賃金が上昇し労働者は豊かになって、出生率は上がって日本のGDPも上がって
税収は増えて財政は健全化して日本、日本国民にとっていいことばかりなんです。
要は経営者が移民を入れたがるのは、賃金を上げたくないからなんです。
目先のことだけ考えれば賃金を上げると会社の利益が下がるのは確かだし、
株主は短期的成果を求めて少しでも配当を多くすることを求めます。
特に外国人の株主が労働者の日本人の賃金を上げることを徹底的に嫌いますから
現在の日本の経営者が賃金を上げたくない要因の一つになっています。
介護職が人手不足なのも低賃金だからにつきます。賃金を上げれば人は来ます。
企業の倒産が増えるのも経営者とその代理人、バックにいる連中にとっては困るけど、
国、日本にとってはいいことなんです。
つまり安い賃金しか払えない企業っていうのは潰れて、その労働者は雇える、給料が払えるところに行くようになる。
企業が淘汰されることによって企業数が減って、賃金が上がっていくという循環も生まれるし、倒産したからといってお金が消えてなくなるわけではない。
また人手不足であればなおさら賃金を上げて人材を確保するしかありません。
そうして労働者の賃金があがっていくわけです。
また人手不足なら生産性向上のために企業の設備投資を促しますから
投資が増えて賃金も上がりGDPは上がり日本にとっていいことばかりです。 ②
現在の日本は世界第5位の移民大国ですが、逆に人手不足を移民で補おうとすれば賃金を上げる必要もないし、
設備投資で生産性を上げる必要もなくなる。
投資もせず賃金も上げないから現在の日本の企業の内部留保は過去最高を更新し続けている。
移民によって賃金が下がり、消費が下がり、投資もされなくなりますから、現在デフレの日本が経済成長するわけがありません。
それに加えて政府は公共投資を抑え消費税も増税するという緊縮財政を更に加速させていますから、
安倍政権は国民も企業も政府もお金を使わないような経済政策を続けているのです。
これではデフレ脱却、経済成長なんかできるわけがありません。
一般大衆、国民は貧乏になりインフラ整備も進まず苦くなる一方です。
現在、台風15号の影響で千葉で大規模な停電がおきて回復が遅れていますが、
政府が財政投資を増やし電線地中化などを進めていれば起きなかった問題です。
ただでさえ日本は世界有数の災害大国なのです。政府がこのまま緊縮財政で公共投資を増やさず
防災対策、インフラ整備整備を放置し続けたら、その被害を受けるのは一般国民なのです。
日本経済がこのままデフレで縮小を続け国民が貧乏になっていっても
輸出大企業の経営者や、そのバックにいる株主、外国人投資家には都合がいい面があるのです。
輸出大企業の経営者にとったら国民が貧乏になって内需が縮小しても、
賃金が下がることでコスト勝負である輸出競争力を上げて輸出で稼げます。
短期的な成果を上げれば自分の立場も安泰です。
特に外国人投資家にとっては、日本企業が労働者の賃金を下げて輸出に特化して稼ぎ、
配当を増やすことを第一にやってくれるのがベストであり、配当で稼げる時だけ稼ぎ、
日本の国も企業も駄目になる前に投資をやめて逃げればいいだけですから。
現在の安倍政権のやっている政策を見ると、全て経営者と株主、富裕層の利益のためだけにやっていると言ってもよく、
日本が衰退し破壊されようがどうでもいいのです。 ■千葉の停電が遅れさせた犯人は一般国民自身である
千葉の停電で犯人探ししてる連中は、自分たちが家計と国家の財政を同一視して「無駄使いやめるニダ！」
と公共投資を叩いてグローバリスト、反日左翼の売国奴たちの緊縮財政を支持し、
電線地中化を阻害し災害対策予算も減らした結果起こった問題であって、犯人が自分であることに気付いていないのだから呆れるしかない。
それに加えて停電回復が進まないのは安倍政権がやった電力自由化、送電分離も大きな要因。
老朽化した送電線網を整備するにも東電の送配電設備への投資額は
１９９１年は年間９千億円だったのが、１８年はわずか３千億円と僅か３分の１に減少。
日本は地震や台風など世界有数の災害大国であるにもかかわらず、
公共投資を叩き、政府の緊縮財政を支持しインフラ整備を放置し、
水道、電気という命に直結する最も重要なインフラを民営化、自由化したらこうなるのは分かりきっていたこと。
緊縮財政は民主、共産、維新などの左翼反日売国野党も同様であるが
グローバリスト売国奴・安倍自民の害悪さを改めて実感させられているところだが、
その日本にとって害になることしかやらない安倍自民を支持してきたのも戦後体制で平和ボケ、白痴化した馬鹿な国民である。
国民が賢くならない限りは悪政によって国家は衰退する一方である。
これからさらに安倍自民による消費増税、公共投資低の緊縮財政は続いていき、
日本は衰退し続けて自国では建物も橋も道路も倒れた電柱の復旧作業もまともにできない国になっていくのです。 ■世界を支配している者と日本に侵食した日本の敵の正体■
①
企業経営者、輸出大企業、国際金融資本とその代理人である自民党、維新の会などのグローバリストの支配者。
そして民主党、共産党などの反日左翼、在日朝鮮人とマスゴミなどの敗戦利得者。
このグローバリスト支配者、反日左翼、敗戦利得者はいずれも少数派であり、
日本を衰退させ私利私欲のみを追求する反日売国奴という共通点がある。
また彼らの本音を正直に言うと、一般大衆、日本国民には絶対に受け売れられないという点も同じ。
逆に彼らと対立する保守派、愛国者の本音は国益追求であり、日本、日本国民が繁栄し豊かになり幸せになることであるから、
正直に本音を言っても一般大衆、日本国民に受け入れられるし、何も隠すことはなく、言論、正論で堂々と勝負できるわけです。
では、グローバリスト支配者、反日左翼、敗戦利得者などの日本の敵であり、
自分達の本音を正直に言うと一般大衆、日本国民には絶対に受け売れられない連中が世論を誘導し支持集めるにはどうすればいいか？
「我々は上級国民であり優遇されるのは当然で、一般大衆は奴隷でしかない」「日本を弱体化させ無防備にして中国、韓国、北朝鮮に占領させる」
などの本音を言ったら、一般大衆、日本国民には絶対に支持されませんし、怒りをかって社会的な立場も失います。
彼ら日本の敵は本音、言論、正論では勝負できないので、
言論弾圧、レッテル貼り、デマ、嘘、建前、綺麗事などで一般大衆、日本国民を騙して誘導するしかありません。
デマを流し「ネトウヨ」「パヨク」「差別主義者」などのレッテル貼りや「改革」「グローバル」「地球市民」「平和」など、
自分の頭で物を考えられず頭の弱い人間が飛びつく典型的な抽象的な言葉、建前、綺麗事を連呼する。
しかし「平和」を連呼するが、どうやったら平和を得られるかの議論は絶対にしません。
「隣の反日国家が核兵器を持っているんだし、自国の平和を守るためには憲法9条改正、核武装なども含めてしっかり国防について議論すべきではないか」
という声、正論が出れば、その声をメディアを使って叩き言論弾圧する。 ②
議論されたら「平和維持」の方法が明らかになって国民に広まってしまい、
その結果、本音である日本に憲法9条を維持させ軍事力＝政治力を持たせず、自主防衛、自主外交を放棄させ
宗主国のアメリカや隣の反日国家の言いなりにさせることができなくなるからです。
だから日本はマスゴミだけでなく国会ですら国防議論などまったくやりません。
憲法9条を持ち国防は脆弱で隣国に核兵器を持った反日国家があるというのにです。
アメリカも善意で日本に軍隊を置いているわけではなく、日本の利権を確保したいからです。
日本の現在のほとんどの国会議員にとって、いかに国、国民の国益、安全や平和などどうでもいいことなのかが判ります。
いったい彼らは誰のために国会議員をやっているのでしょう？
「移民を入れないと日本は衰退する」と言いながら議論はしない。
明らかな移民推進法案なのに「移民法案ではない」と嘘を言う。
議論をしたら、本音である移民を入れるのは経営者と株主である資本家のためだけであることがバレるし、
移民を入れず人手不足なら、生産性向上せざるをえずに企業は設備投資するし、人材確保のために賃金も上がる。
日本の企業に溜まりに溜まった過去最高を更新し続ける内部留保が使われる。
その結果、国民は豊かになり消費も増えて出生率も上がりGDPも税収も上がり、消費増税の建前、デマである「財政健全化」も実際に達成される。
日本の伝統文化、日本人の優れた民族性も守れる。移民を入れないことは日本、日本国民にとってはメリットしかないことが広まるから議論しない。
要するに「レッテル貼りし、抽象的で耳障りのいい言葉を連呼しろ。議論は絶対にするな」ということです。
このようにして彼ら「日本の敵」は言論、正論ではなく言論弾圧、レッテル貼り、デマ、嘘、建前、綺麗事を駆使して
一般大衆、日本国民を騙して世論を誘導していくわけです。 ③
しかし騙すには、知識も思考力もない馬鹿しか騙せません。
賢い人間を騙すことはできないのです。
ところが日本は日本の敗戦でやってきた占領軍GHQが日本を永遠にアメリカの属国、植民地にするために、
日本人愚民化政策をおこないました。
その結果、戦後育ちの日本人の多くが政治に無関心で平和ボケの白痴化した愚民だらけになってしまったのです。
GHQは法的にもスパイ防止法をなくし日本国憲法、憲法9条をつくって自主防衛、自主独立を阻止。
現在の日本はまさにスパイ天国になり「日本の敵」が反日売国行為をやりたい放題やっています。
この日本存亡の危機にあるにも関わらず、戦後政策で愚民化した国民は政治にすらまったく無関心か、
「日本の敵」の言論弾圧、レッテル貼り、デマ、嘘、建前、綺麗事に騙され続けて「日本の敵」
による日本の衰退、破壊を手助けし自らの首を締めているのです。
移民・消費増税、公共投資を抑える緊縮財政・規制緩和、自由貿易・ヘイトスピーチ禁止法などのグローバル資本主義に突き進んで
経済は衰退し歴史伝統、国体も破壊され、
自主防衛、自主外交は放棄され、反日機関や政界の反日売国スパイは堂々と居座り野放しのまま。
このままでは日本は「日本の敵」である反日売国奴に食い尽くされて衰退し続け、三流の土人国家になるのも時間の問題です。
では、それを阻止するにはそうすればいいか？
日本国民が賢くなり勇気を出して行動するしか方法はないのです。
「日本の敵」は、戦後政策で骨抜きになった現在の日本人には何をしても大人しくそれを受け入れ、何も行動しないだろうと、
日本人を完全に舐めきっています。
日本を守るには賢く勇気ある日本国民が復活するしかないのです。 エース池江不在の女子1フリは面白いな
若い白井や池本があと半年でどれだけ伸びるか 新記録まとめ
世界ジュニア選手権
８月２１日
女子800m自由形 難波実夢 8分27秒24 高校新記録
ttp://www.omegatiming.com/File/00011301100201F104FFFFFFFFFFFF01.pdf
国体
９月１６日
男子400m自由形 高木陸 3分53秒84 中学新記録
ttp://swim.seiko.co.jp/2019/S70703/ranking/16R092.pdf 今シーズンの収穫は
夏の瀬戸の安定感
松元の日本記録
白井の成長
くらいかな 池江の離脱と萩野の不調のダメージが大きすぎて全体的にはマイナスな年だったなあ
来年よければ全て良しなのでここから頑張って欲しい 池江ちゃんを白血病にして人生を破壊したのは史上最悪の売国奴であるアメポチ安倍自民政権だったのか。
安倍自民のお・も・て・な・し、いや、売国のおかげで知らないうちに猛毒グリホサート、遺伝子組み換え作物を食わされまくっている日本人。
移民に加え、世界中が販売禁止にしている猛毒ラウンドアップを残留基準値を大幅に緩和してまで日本に入れる安倍自民政権。
反日の親玉アメ公(国際金融資本)の命令、グローバル化、大和民族絶滅の司令を忠実に実行する安倍ちゃん。
■世界中が禁止するラウンドアップ 余剰分が日本市場で溢れかえる■ 長周新聞 2019年5月23日
①
遺伝子組換え作物輸入とセットで広がる
毎年５月には「反モンサント・デー」（現在は「反バイエル・モンサントデー」）と称して、
世界中の農民や労働者など広範な人人が一斉に抗議行動をおこなっている。
今年も１８日にフランスやスイス、ドイツ、アメリカ、カナダ、オーストラリアなど数百の都市で一斉にデモ行進をおこなった。
行動の主眼はモンサントが開発したラウンドアップを含む除草剤への抗議だ。
ラウンドアップの発がん性や遺伝子への影響が問題になり、２０１３年に始まった「反モンサント・デー」は今年で７回目を迎える。
抗議行動の高まりのなかで世界各国ではラウンドアップの使用禁止や販売中止、輸入禁止が主な流れになっている。
ところがそれに逆行して日本では内閣府食品安全委員会が「ラウンドアップは安全」と承認し、
農協が使用を推奨し、ホームセンターなどでも販売合戦に拍車がかかっている。
世界中で規制が強化され販売先を失ったラウンドアップが日本市場になだれ込んでいるといえる。
ラウンドアップとはどういう除草剤で、なぜ世界各国で使用禁止になっているのかを見てみたい。
フランスでは１８日、「反バイエル・モンサント」デモに世界中から数千人が参加した。
この行動に参加したのち、「黄色いベスト」運動のデモにも合流している。
フランスは世界第３位の農薬消費国で、ラウンドアップに対して関心が高い。
世界中で２００万人以上が参加した第１回目の２０１３年の行動以来、２０１５年のデモには世界４０カ国以上、
約４００都市で行動がおこなわれるなど、年年規模が大きくなっている。
今年１月、フランス当局は安全性に問題があるとして、ラウンドアップ除草剤とその関連商品の販売を禁止した。
ラウンドアップはベトナム戦争で使われた「枯葉剤」をつくったモンサントが１９７４年に発売した除草剤で、グリホサートを主成分としている。
このグリホサートが猛毒を含んでおり、２０１５年に世界保健機関（ＷＨＯ）の下部組織「国際がん研究機関」が
「おそらく発がん性がある」と発表し、１７年には米国政府の研究で急性骨髄性白血病との関連が発表された。
発表したのは米国の国立がん研究所、国立環境健康科学研究所、環境保護庁、国立職業安全健康研究所の共同プロジェクト。
急性骨髄性白血病は急速に発達するがんで、５年の生存確率は２７％とした。
同年にはカリフォルニア州がラウンドアップを発がん性物質のリストに載せた。
今年２月にはワシントン大学の研究チームが「グリホサートにさらされると発がんリスクが４１％増大する」との研究結果を発表した。
グリホサートは発がん性はもちろん、植物を枯れ死させてしまうが、同様に土壌細菌や腸内細菌も損なう。
腸内環境を破壊することでアレルギーなど自己免疫疾患などの原因になったり、神経毒として自閉症や認知症を誘発する可能性が指摘されている。
また、生殖に与える影響も懸念されている。
精子の数の激減、胎児の発育に影響を与える可能性だけでなく、世代をこえて影響する危険を指摘する研究結果も発表されている。
ベトナム戦争で撒かれた枯れ葉剤によってつくられたダイオキシンは三代にわたって影響を与えるといわれるが、
グリホサートにも同様に世代をこえた影響が出る可能性も指摘されている。
ラウンドアップの危険性が問題にされた歴史は古く、１９９６年にはモンサントが「食卓塩より安全」
「飲んでも大丈夫」「動物にも鳥にも魚にも“事実上毒ではない”」と宣伝していたことに対し、ニューヨークの弁護士が訴訟を起こした。
２００１年にはフランスでも消費者の権利を守る運動をおこなっている活動家が訴訟を起こした。
争点になったのはグリホサート使用による土壌の汚染問題で、ＥＵは「環境に危険であり、水生動物にとって毒である」とした。
２００７年にモンサントは「嘘の広告」で有罪判決を受け、２００９年に判決が認められた。 ②■世界中が禁止するラウンドアップ 余剰分が日本市場で溢れかえる
２００３年にはデンマークがラウンドアップの散布を禁止した。
グリホサートが土壌を通り抜けて地下水を汚染していることが明らかになったことによるものだ。
２００８年の科学的研究では、ラウンドアップ製剤とその代謝産物が試験管の中でかなり低い濃度であっても、
人間の胚、胎盤、へその緒の細胞に死をもたらすことが明らかになった。
代謝産物とは、分解されて除草剤の役目をしなくなった状態のもので、
分解されても動物には同じように死をもたらすことが明らかになった。
２００９年のネズミの実験では、思春期の時期にラウンドアップにさらされると
生殖の発達に障害を起こす「内分泌腺撹乱」の可能性が発見された。
「内分泌腺の撹乱」とは、脳内ホルモンのバランスを崩すことで、体が思うように動かなくなったり、
気分を自分でコントロールすることが難しくなることをいう。
カナダでは２０１２年末までに全州で芝生や庭での使用を禁止した。
アメリカでは、長年にわたるラウンドアップの使用によるがん発生が広く問題になり、
昨年８月、今年３月と５月の３回にわたってラウンドアップを使用してがんになったとしてモンサント社を訴えていた原告が勝訴した。
同様の訴訟は１万３０００件以上も起こされている。
直近の５月１３日には、カリフォルニア州の夫婦が「ラウンドアップが原因でがんを発症した」として賠償を求めた訴訟で、
州裁判所の陪審はモンサントに対し約２０億㌦（約２２００億円）の支払いを命じた。
原告１人につき１０億㌦という懲罰的賠償額は、２０１７年にモンサントが農薬部門で得た利益８億９２００万㌦にもとづくとしている。
この評決を歓迎してアメリカの市民団体は、「何十年もの間、
モンサントはグリホサートが無害であると農民、農場従事者、農薬散布者、住宅所有者に思わせていた。世論は明らかに変化している。
発がん性のある農薬を市場から閉め出し、生態系を守る農業に移行しつつある農家を支援するときが来た」との声明を発表した。
なお昨年８月の裁判では２億㌦（後に約８０００万㌦に減額）、今年３月にも８０００万㌦の賠償をバイエル・モンサント側に命ずる判決が下されている。
こうしたなかで、アメリカではすべての州でラウンドアップの全面禁止を求める運動が開始されている。
ニューヨーク州ではラウンドアップを「安全な農薬」と宣伝することが禁止されている。
★次々モンサントを告訴 判決は賠償命じる
フランスでも今年４月、控訴裁判所がモンサントのラウンドアップの一世代前の
農薬ラッソーによって農民に神経損傷の被害を与えたとして、モンサントに有罪判決を下した。
ちなみにラッソーは１９８０年代にアメリカでもっとも多く売られていた農薬だったが、
危険性が問題になり米国環境保護局が発がん性の可能性を認め、フランスを含むＥＵでは２００７年に禁止した。
だがアメリカと日本では使われ続けている。日本では日産化学が「日産ラッソー乳剤」として現在も販売している。
フランスはラウンドアップに対しても、今年１月に個人向けの販売を禁止した。政府は今後３年をめどに農家向けにも禁止すると公表している。
フランスではまた、１７００人の医師がつくる連合体がラウンドアップの市場からの一掃を求めて運動を展開している。
さらに養蜂農家の協同組合がラウンドアップに汚染されたとしてバイエル・モンサントを訴えている。
ラウンドアップを多く使用してきたぶどう園などでは、農薬への依存を減らす動きが活発化しており、
条件のいい所では１００％使用を減らし、条件の厳しい所でも７０％農薬の使用を減らす計画であり、ラウンドアップの命運はほぼつきている状況だ。
２０１４年にはスウェーデンやノルウェーがラウンドアップの使用を禁止した。オランダ議会は２０１５年末でグリホサートの使用禁止を決めた。
ブラジルでも２０１５年連邦検察官が司法省にグリホサートを暫定的に使用禁止にするよう求めた。
ドイツ、イタリア、オーストリアなど３３カ国は２～３年後には禁止すると表明している。
スリランカ政府は２０１４年、ラウンドアップの販売を禁止し、翌２０１５年にグリホサートの輸入を禁止した。
これはカドミウムとヒ素を含む土壌でラウンドアップを使用した場合、
飲料水やコメを通して重い慢性腎不全の原因となるとの研究報告を受けてのことだ。
ロシアも２０１４年４月、ラウンドアップ耐性遺伝子組み換え食品の輸入を禁止した。 ③■世界中が禁止するラウンドアップ 余剰分が日本市場で溢れかえる
アラブ６カ国も使用禁止に踏み切っており、ベトナムなどアジア５カ国やマラウィはグリホサートの輸入禁止を決定している。
エルサルバドルやチリ、南アフリカ共和国などもラウンドアップの販売を禁止するか禁止に向けて動いている。
流通業界では、昨年８月のアメリカでの判決を受けて、イギリスの流通大手がラウンドアップの販売禁止の検討を始めた。
アメリカに本社を置くスーパー・コストコも今年４月、ラウンドアップの仕入れと販売をすべて中止することを発表した。
コストコは世界に約７６８の大型店舗があり、日本にも２６店舗ある。
★別名で店頭に並ぶ日本 政府が「安全」とお墨付き
このようにラウンドアップの危険性への認識は世界的に拡散されており、店頭でラウンドアップが簡単に手に入るのは先進国では日本ぐらいになっている。
世界中からはじき出され行き場を失ったラウンドアップが日本市場に一気になだれ込んできており、除草剤では売上トップの座を占めている。
日本では日産化学工業が２００２年５月にモンサントの日本での農薬除草剤事業を買収し、
ラウンドアップの日本での販売権を引き継ぎ、「優れた効力と環境に優しい除草剤」などと宣伝してきた。
日本政府はすでに世界的に危険性が明確になっていた２０１６年に「グリホサートの安全性を確認した」との評価書を公表した。
この評価書を前提に２０１７年１２月には、グリホサートの残留農薬基準を大幅に緩和した。
小麦で６倍、ソバで１５０倍、ゴマで２００倍、ベニバナの種子で４００倍というけた違いの大幅緩和だ。
しかもこのことをマスコミは一切報道しなかった。
これによってグリホサートの残留基準は中国の基準の１５０倍になった。
中国からの輸入野菜が農薬まみれで危険だと問題にしていたが、その中国産野菜の方がまだましという殺人的な状況になっている。
また、ラウンドアップの主成分であるグリホサート剤はすでに成分特許が切れており、さまざまな名前で同剤が販売されている。
そのなかには住友化学園芸の「草退治」などがある。
ラウンドアップは日本の店頭では「もっとも安全な除草剤」とか「驚異の除草力」とかいった宣伝文句で販売されている。
農協の販売ルートにも乗っており、ホームセンターやドラッグストア、１００均などでも大大的に扱っている。
またテレビＣＭや新聞広告もされ、危険性についての説明は一切なく、警戒心なしに購入し使用しているのが現状だ。
モンサント社が遺伝子組み換え作物を開発したのは、ラウンドアップに耐性のある農作物をつくり、セットで販売するためだった。
ラウンドアップの販売促進は遺伝子組み換え作物導入とセットでもある。
日本は世界で最大級の遺伝子組み換え作物輸入国で、日本の遺伝子組み換え食品表示は世界の制度のなかでも緩いため、
日本の消費者は知らないうちに大量の遺伝子組み換え食品を食べさせられている。
モンサントのホームページでは「日本は海外から大量のトウモロコシ、大豆など穀物を輸入しており、
その数量は合計で年間約３１００万㌧に及ぶ。その半分以上（１６００万～１７００万㌧＝日本のコメの生産量の約２倍）
は遺伝子組み換え作物」で「日本の食生活安定に大きく貢献している」とし、ラウンドアップとともに
「是非、遺伝子組み換え作物の効果やメリットを目で見て、肌で感じて」ほしいと豪語している。
こうしたモンサントの要求に応えて、日本政府はモンサントの遺伝子組み換え作物をアメリカ政府以上に承認していることも明らかになっている。
ＴＰＰ11の発効や今後の日米貿易協定などを通じて、今まで以上に遺伝子組み換え作物輸入の圧力がかかってくることは必至だ。
モンサント社（昨年ドイツのバイエル社が買収）はアメリカのミズーリ州に本社を構える多国籍バイオ化学メーカー。
除草剤ラウンドアップが主力商品で、遺伝子組み換え種子の世界シェアは９０％であり、世界の食料市場をほぼ独占している巨大なグローバル企業だ。
同社は、人間の健康および環境の両方に脅威を与えているという理由から
健康情報サイトでは２０１１年の世界最悪の企業にも選ばれている。
ラウンドアップが世界中で禁止され閉め出されるなかで、唯一日本政府がモンサントの救世主と
なって一手に引き受ける段取りをとり、日本市場になだれをうって持ち込まれている。
国民の健康や生命を危険にさらし、子子孫孫の繁栄にもかかわる国益をモンサントという一私企業に売り飛ばしていることを暴露している。 ■余剰トウモロコシは安倍首相が買ってくれるとさ。アメリカ産トウモロコシは、１００％近くが遺伝子組み換え 三橋貴明
①
ブルームバーグ紙の上級国際政治レポーター、Jennifer Jacobs氏が、
「トランプ大統領は、中国が買わないので、余ったトウモロコシを安倍首相に買ってもらう」と、発言したとツイートしました。
（約：トランプ大統領は、中国が協定を順守しないため、
アメリカは過剰なトウモロコシを保有しており、安倍首相はその全てを買うと発言。
我々はドアの向こう側で合意したばかりだ。
安倍首相が言うには、日本の民間セクターがトウモロコシを買うとのことだ。）
「民間セクター」で膨大なトウモロコシを購入することができるのは、全農くらいしか思いつきませんが、
農協改革（全農株式会社化）を利用した圧力か何かで、トウモロコシ購入を「要求」するのでしょうか。
カーギルという穀物メジャーのために、全農の株式会社化を図り、同時にトランプ大統領の「指示」を受け、
強引に全農にトウモロコシを買い取らせる、くらいのことは、平気でやりそうです、今の安倍政権は。
一応、書いておきますが、アメリカ産トウモロコシは、１００％近くが遺伝子組み換えです。
バイエル（モンサント）のグリホサートの発癌性の問題で、
世界各国（アメリカ含む）がラウンドアップを拒否し始めたならば、
１．日本にグリホサートの残留基準値を大幅に緩和する（2017年12月）
２．「ご家庭で使える安心な除草剤」としてラウンドアップを日本に広める（本当にこのキャッチフレーズでプロモーションしている）
中国との覇権戦争でトウモロコシの在庫が過剰になれば、日本に引き取らせる。
日本国民のためではなく、アメリカ様のビジネスのために動く。
これが、安倍政権というわけです。
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
日経の記事では、あたかも日米FTAが「TPP並」で終わりそうな印象を受けますが、そんなことはありません。
何しろ、TPPで合意されていたはずの自動車の関税撤廃について、アメリカ側は拒否したのです。
TPP交渉では、アメリカは、「２５年間で、自動車関税を撤廃する」と約束しました。
②■余剰トウモロコシは安倍首相が買ってくれるとさ。アメリカ産トウモロコシは、１００％近くが遺伝子組み換え
今回は、その約束は「なかったこと」になっており、日本側はTPPと同じ
条件の譲歩を強いられ、かつ余剰トウモロコシを押し付けられる、
トランプ大統領としては、満足のいくＤｅａｌ（取引）でしょう。
何しろ、日本側に何も譲らず、ＴＰＰ＋αの成果を出したわけですから。
結局のところ、「政治」と「主権」が無いも同然の我が国は、
世界各国の草刈り場、あるいはゴミ捨て場にならざるを得ないという話です。
何故に、世界中がグリホサートの使用禁止に動いているときに、残留基準値の
「引き上げ」をしなければならないのでしょうか（逆ならば分かりますが）。
何故に、アメリカと中国の問題のツケを、押し付けられなければならないのでしょうか。
もっとも、最大の問題は、上記が「現実」であるにも関わらず、「内政はダメかも知れないけど、安倍政権の外交は素晴らしい！」
「トランプが中国を何とかしてくれる！」と、認●知的不●協和や現実逃避に閉じこもった国民が少なくないという点です。
安倍政権は内政もダメですが、外交もダメです。
というか、取り返しがつきにくい外交で次々に失策を続けているというのが、安倍政権の「外交成果」とやらです。
もはや外交文書から「北方領土は日本に帰属」が消え、
韓国が竹島で軍事演習に踏み切ったところで、「遺憾」「抗議する」で終わりでしょ。
今回、日米ＦＴＡが結ばれますが、「枠組み」が作られてしまったため、今後も日本は市場開放を迫られていきます。
最終的には、コメの関税撤廃まで行くでしょう。
さらには、アメリカと中国が対立すると、そのツケは日本に押し付けられることになるのです。
政治を、取り戻さなければなりません。 欧州の中国こと仏で「除草剤ラウンドアップ即日販売禁止に！」→俺「なぜ日本でそうならないんだ！」 Kazumoto Iguchi's blog2
みなさん、こんにちは。
いやはや、やっぱり欧州のチャイナ。仏人だった。
なんとあれほどさかんに他国へ輸出し推薦しまくったラウンドアップをフランス国内では即時販売禁止だと。
（こんなもん、DIYスーパーや量販店に置くなよ！イランーイラク戦争で使われた毒ガスだぞ！）
【1月16日 AFP】フランス当局は15日、安全性が問われている除草剤「ラウンドアップ（Roundup）」とその関連商品の販売を禁止した。
この販売禁止の決定に先駆けて、南仏リヨン（Lyon）の行政裁判所は、規制当局が安全上の懸念を考慮せずに
ラウンドアップの販売許可を出したとする判決を下した。
フランス食品環境労働衛生安全庁（ANSES）は判決を受けた声明で、
「ラウンドアッププロ360（Roundup Pro 360）」の販売は即日禁止されたと発表した。
ラウンドアップには、環境保護運動家や専門家が長年発がん性を指摘しているグリホサートが含まれている。
欧州連合（EU）は2017年11月にグリホサートの認可をさらに5年更新したが、
フランスのエマニュエル・マクロン（Emmanuel Macron）大統領は2021年までにグリホサートの使用を禁止すると約束していた。
ラウンドアップの生産・販売権は現在、開発元の米農薬大手モンサント
（Monsanto）を昨年買収したドイツ製薬大手バイエル（Bayer）が保有する。
米カリフォルニア州では昨年8月、除草剤の健康被害リスクについて十分に知らされていなかったと
訴えた末期がんの男性の主張を裁判所が認め、バイエルに対し7800万ドル（約84億円）の損害賠償の支払いを命じた。(c)AFP
ここでは、
なでしこが危ない！？：ガンの本当の原因は除草剤と殺虫剤だった！？
にメモしたように、いわゆる、芝生の上のスポーツの選手たちが命の危険にさらされているのである。なぜ？
それは、昔のように芝刈り機や、人海戦術で雑草を処理するのではなく、いまではこのラウンドアップを芝に噴霧するからである。
この化学薬品が芝や人工芝に付着し、それが気化したところで、ピッチで寝転がる選手たちが吸うのである。
その結果？発がん、アレルギー、湿疹、。。。などの重篤な病気になるからである。
実際、アメリカの女子サッカー選手のGKが特に発がんが多く大問題になった。
西洋人の認識の仕方は、東洋人や日本人に問題が起きる→気のせいだとか、別の問題だろって言う。
白人に問題が起きる→これは大問題だ。裁判だと大騒ぎし始める。こういうものである。
だから、アメリカの美人白人GKががん死して初めて問題だと騒ぎ出したのである。
最近、我が国ではサラリーマンや一般人や若者にあまり金がなく、ゴルフは贅沢すぎてなかなか行けなくなった。
ゴルフ人口も非常に減ったらしいが、逆にこれが幸いしているかもしれないわけだ。
実際、ゴルフ三昧の人の発がんが非常に多いのである。特に、膵臓がんであるという。
事実、ゴルフ好きでゴルフの趣味をもつ安倍晋三こと李晋三首相は、子ができず、さらに大腸疾患になっただろ！
天罰か？自業自得か？無知は犯罪である。冗談は吉本。
こういった若年性がんの根本原因が、実は少子高齢化で高齢化した会社やゴルフ場の職員が
高齢スタッフの作業を減らすことが原因だったとすれば、それは老人が若者を殺すの図になっているということであろう。
高齢者が、自分の家庭菜園や庭の手入れとして、かっこつけるために手っ取り早く
除草剤を使って雑草を駆除するとすれば、それが周りの自分の子供や孫に直接影響し、
その老人が死ぬ前に孫の方が先に病気になって死ぬのである。
まさに本末転倒のことだが、こういうことが今や非常に頻繁に起こっているのである。
高齢者はむしろ自分の手作業で農作業や庭木の処理をして、そこで熱中症で死ぬとか、
落下して死ぬとか、心筋梗塞で死ぬとか、こういう方が、その家庭にとっては順番通りで良いのである。
下手に楽しようと考えてはならない。因果応報なのである。
いやはや、世も末ですナ。 さすが安倍ちょん予想通り。売国の世界チャンピオンや。
日米が貿易協定に合意 米の食農産品9割で関税撤廃か削減 BBC 2019年9月26日
日本とアメリカは25日、両国間の貿易において、特定の製品に対する関税を撤廃または引き下げるとする貿易協定に合意した。
国連総会のため米ニューヨークを訪れている安倍晋三首相とドナルド・トランプ米大統領は同日、現地のホテルで会談した。
自動車の追加関税は
これまでの協議でアメリカは、日本製の自動車に対して最高25％の追加関税をかけると脅していた。
しかしこの日の合意では、自動車の関税は含まれなかった。
ロイター通信によると、安倍氏は「トランプ大統領と私自身の間で、
さらなる追加関税は発動されないことを明確に確認した」との趣旨の説明をした。
一方、トランプ氏は、「すばらしい」合意に至ったと述べた。
米の食品と農産品の9割
一方、米通商代表部（USTR）は、アメリカ産の食品と農産品の90％以上を対象に、
日本が関税を撤廃するか優遇することで合意したと発表した。
USTRによると、日本は牛肉や豚肉の関税を今後引き下げるとともに、
特定のナッツや果物、野菜については直ちに関税を撤廃するという。
その見返りとして、アメリカは日本の切り花や緑茶、しょうゆなどの4000万ドル
（約43億円）分の農産品に対する関税を撤廃または引き下げる予定だという。
ホワイトハウスが発表した日米首脳会談の記録によると、
安倍首相は「世界経済に非常にすばらしい、前向きな影響」を与えるだろうと述べた。
デジタル製品は対象外に日米両国はまた、ビデオや音楽、電子書籍などのデジタル製品に関税をかけないことでも合意した。
USTRは声明で、日本との「包括的な合意」に向けた協議を待ち望んでいるとした。 安倍晋太郎「私は朝鮮（人）だ」の記事を書いた週刊朝日を安倍は名誉毀損で訴えてない時点でお察しw
安倍日本首相の父親「私は朝鮮人だ」 (出典: 中央日報2006年09月30日)
「私は朝鮮（人）だ」－－。
日本の安倍晋三新首相の父親、安倍晋太郎（１９９１年死亡）元外相が普段から
このように言ったと、世界（セゲ）日報が日本の「週刊朝日」を引用して報道した。
この週刊誌は１０月６日付カバーストーリーで「安倍晋三研究－家政婦が見た安倍、岸３代」
という見出しで安倍首相家門の内側を特集報道した。
岸と安倍の家門で家政婦として４０年を過ごした久保ウメさん（８０）は、週間朝日とのインタビューで安倍首相の父親、
安倍元外相が告白した家庭の内部を比較的詳しく伝えた。
久保さんは「パパ（安倍元外相）は誰にも言えないことを私には言ってくれた」とし
「（安倍元外相死去直後）入棺のとき、この人の骨格を見ながら本当に日本人の物ではないと思った」と説明した。
それとともに「頭からつま先までまっすぐに横になっていたが、完全に韓国人の体形だ。
（安倍元外相）自らも『私は朝鮮（人）だ。朝鮮』と言っていたが、この人は朝鮮人だと思った」と回顧した。
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
この雑誌は安倍元外相は生前に安倍家の起源は１０世紀くらいまで韓半島北で中国大陸にかけて存在した渤海（パルヘ）国
に始まったという考えを持っていたが、日本での安倍家の起源は明らかではないと報道した。
安倍家の起源について久保さんは「安倍家の本流は青森県だ。安倍元外相が朝鮮だと言ったが、
これは今の北朝鮮ではなく、その北と吉林省の下側にあった渤海」と
「１１世紀平安時代の武将だった安倍が今の安倍家の祖先と一致する」と説明した。
安倍晋三首相の母方の父である岸信介元首相も安倍首相を非常に惜しんだと付け加えた。
久保さんは安倍首相が生まれる前から東京の岸元首相の自宅で家政婦として過ごし、今はそこを出て東京に住んでいる。
１９２４年生まれの安倍元外相は毎日新聞記者時代の１９５６年当時、外相だった岸元首相の個人秘書となり、
その娘の洋子さんと結婚、１９９１年５月、首相（自民党総裁）を目前にして病気で死去している。 安倍晋三は日本人か WJF
なぜ彼は、日本を解体し、日本人を奴隷化しようとするのか?
安倍晋三がやろうとしている政策は、もうみなさん既にお気づきの通り、下のようなものです。
●日本の国体を根底から解体すること。
●日本人を奴隷化し、日本人からむしり取るシステムを構築すること。
●日本人を徹底した監視下におくこと。
●日本の国内に残るあらゆる富や技術や文化的な強みを海外に流出させていくこと。
●外国人をどんどん日本列島に送り込み、混血を進ませ、長期的に日本人を「原住民の少数部族」にしていくこと。
安倍晋三は、このような国家破壊を、ありとあらゆる嘘を並べて平然と国民を騙し、
「インチキな仕立て屋」を使って組織的かつ長期的に国民を洗脳し、国民の判断能力を奪った上で、断行しようとしているわけです。
安倍晋三は、6月にロンドンで、まるで日本人を嘲笑するかのように、
「政治家になって以来私の中に流れる一貫した哲学」に基づいて日本のグローバル化を断行するのだと語り、
自分自身を「ドリルの刃」とすら呼んで、日本の国体破壊を完遂する宣言を行いました。
平気で嘘をついて全く悪びれない日本人ばなれした姿勢。
日本や日本人に対する悪意に満ち満ちた、日本人を極限まで虐げる破壊的な政策の数々。
これらから判断すれば、安倍晋三が朝鮮人であるという噂は、あながち嘘ではないのではないでしょうか。
といっても遺伝子の話をしているのではありません。
安倍晋三の遺伝子がどうかは私は分かりません。
そういう医学的なレベルの話ではなく、安倍晋三の思想と行動と文化に限って話をすれば、
これは完全に日本人のものではないと断言してよいと思います。
アメリカへの事大主義、日本人に対する酷薄な姿勢、平気で嘘をつくずぶとい神経、あらゆることが朝鮮的です。
ならば、あらゆる場所、あらゆる機会、あらゆる手段を使って、このなりすまし日本人の国家破壊者を
「救国政治家」として祭り上げ、日本人を欺いてきた人々の正体は一体なんだったのか。
彼らは、「安倍さんに騙された」ただのお人好しの日本人だったのでしょうか。 安倍晋三の祖父である岸信介はCIAのスパイだったと明らかになっている。
安倍首相ＣＩＡエージェント説 ～岸信介もＣＩＡだった 2019/6/13白坂和哉
Introduction：6月11日、2017年2月に暗殺された北朝鮮 金正恩 委員長の兄、
金正男氏はCIAのエージェント（情報提供者）だったというニュースが世界を駆け巡りましたが、彼はまだ可愛い方なのかもしれません。
もし、金正男とCIAの関係がニュースになるのであれば、今回取り上げる事実はニュースどころの話では済まされないでしょう。
そうです。あの安倍首相が敬愛して止まない彼の母方の祖父、岸信介もまたCIAのエージェントだったのです。
そして、安倍首相も、もしかすると･･･といったお話をします。
★岸信介とＣＩＡの関係は公文書に掲載されている
発端は、ティム・ワイナー氏の著書「Legacy of Ashes The History of the CIA」
彼はピューリッツァー賞の受賞経験もある、ニューヨーク・タイムズ紙に在籍するジャーナリストです。
20年以上もの歳月をかけながら、機密解除され一般公開された5万点にも及ぶ公文書や、
CIAに関与した300人以上もの人物に直接インタビューするなどして編集された内容は、
すべてが１次資料であり、紛れもなく１次情報であるとワイナー氏は自身を深めています。
さらに、情報源となった人物はすべて実名で公表されるなど、近年出版されたCIA関連の書籍の中でも、この著作は群を抜いています。
日本では、翻訳本が2008年11月に「CIA秘録（上下巻）」として文藝春秋より出版されました。
また、この問題については当時、週刊文春が2007年10月4日号の中で
「岸信介はアメリカのエージェントだった！」と、国際スクープとして大きく取り上げています。
ティム・ワイナー氏の著作については、第12章に「自民党への秘密献金」として、岸信介とCIAの密約による不当な金の流れについて言及されています。
読めば分かるのですが、岸信介がやってきたことは完全に違法行為です。
ワイナー氏によれば、かつての日本には、CIAのエージェントとして暗躍した大物日本人が少なくとも二人存在するといいます。
一人は児玉誉士夫（こだま よしお）であり、そしてもう一人が岸信介です。
児玉誉士夫は戦前から「建国会」なる右翼団体に籍をおき、「天皇直訴」や「斎藤実首相暗殺」を画策し、
投獄の憂き目にあったりもしましたが、戦時中は海軍や内務省のコネクションを最大限に活用し、中国闇市場のレアメタルの取引で財を成しました。
当時のアメリカは、児玉ルートを通じて大量のタングステン（ミサイルを製造する際の必需品）
を調達し、児玉誉士夫に多額の報酬を与えていました。それでも児玉は、諜報部員としての才はあまりなかったようす。
そこでCIAは、児玉誉士夫に縁の深い岸信介に焦点をあて、マッカーサーを説得しＡ級戦犯から除外することにより
（戦時中は東条英機内閣で商工大臣を務めていたことから、
A級戦犯として巣鴨拘置所に収監されていました）、岸をエージェントとして雇うことに成功しました。
その後の岸信介はCIAの闇金を背景に、政治家として日本の首相の座まで上りつめることになります。 五輪へ、競泳メダル「倍近く」 平井HC、世界選手権の6から
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190926-00000177-kyodonews-spo
日本水連は26日、東京都内のホテルで7月の世界選手権の報告会を開き、
競泳日本代表の平井伯昌ヘッドコーチ（HC）は東京五輪に向け、
金、銀、銅のメダルを二つずつ計6個のメダルを獲得した世界選手権の「倍近く取れるようしっかり頑張っていきたい」と目標を掲げた。
男子個人メドレー2種目を制して五輪代表に決まっている瀬戸大也（ANA）は「東京五輪で少なくとも一つは金メダルを」とあいさつしたが、
平井HCは「また2個取ってもらわないと」とハッパを掛けた。
女子の大橋悠依（イトマン東進）は「まだまだ速くなれる。400メートル個人メドレーで金メダルを取りたい」と誓った。 10個現段階で狙うとして
松元 200Fr
瀬戸 200Fly 200Im 400Im
渡辺 200Br
大橋 200Im 400Im
大本 200Im
白井 200Ba
これに青木小関らを考慮すると狙えなくはないが厳しいな
実力は高い女子2バタ勢や女子ブレ勢が国際大会で結果を残せてないのがな 安倍の野郎、趣味のゴルフもモンサントの除草剤使ってないゴルフ場のみ選別して行ってやがるんだろうな。
一般人は自分が行ってるゴルフ場に猛毒のアメ公モンサントの除草剤使ってるのも知らずに、
猛毒吸い込みまくってガンで死ぬわけだよ。
マジで安倍ちょんだけは絶対に許さねえ。
なでしこが危ない！？：ガンの本当の原因は除草剤と殺虫剤だった！？
https://quasimoto2.exblog.jp/238763310/
■安倍ちゃん、ゴルフ用税を廃止へ １２０億円以上の減税に [709039863]
■【朗報】安倍首相、ゴルフ場利用税を廃止へ 「富裕層減税ではなく将棋が良くてゴルフがダメなのは変」
■経団連などが自民党に法人税引き下げ申し入れ-テレ朝news2014/05/23
■経団連 身勝手「提言」消費税１９％に増 法人税２５％に減 社会保障「毎年２０００億円抑制を」
■「法人税率２５％」早期実行を 経団連の榊原次期会長 2014/01/27 に公開
経団連の次期会長に内定している東レの榊原定征会長が２７日、初の記者会見に臨み、
法人税の実効税率について「２５％近くまでの引き下げを早期に実行してほしい」と訴えた。
会見には米倉弘昌現会長も同席し、次期会長へのエールを送った。
■"法人税引き下げ"求め自民若手80人超が勉強会(14/04/23)
安倍総理大臣が推進する法人税の実効税率引き下げを求めて、自民党内の80人以上の若手議員らが勉強会を立ち上げました。
引き下げに慎重な姿勢の自民党税調の幹部を厳しく批判する声も出ています。
■消費増税は予定通り実行すべき 経団連会長
日本経済団体連合会の中西宏明会長は１０月からの消費税１０％への引き上げについて
「凍結すべきとの意見も散見されるが、今の国家財政について国民の間で
しっかりと危機感を共有するためにも、消費増税は予定通り実行すべき。
経済界として考えを変えるつもりはない」と記者会見で予定通り引き上げるべきだとの考えを強調した。
一方、ＧＤＰ（国内総生産）の６割を占める個人消費が伸び悩む中で、
最低賃金（賃金を時間あたりの金額に換算する時間額での最低賃金最）の引き上げについては
「諸外国と比較して相対的に低いことは理解している。徐々に引き上げていくことに反対はしない」としながらも
「会員企業からは３年連続３％以上という今の引き上げでも限界との声が多い」などと述べた。
そのうえで「最低賃金を引き上げたからといって、景気浮上につながるとは思えない。
何を目的に引き上げるのかしっかり議論すべき」などと語った。
また「経営者の観点からは、そもそも最低賃金が影響するような経営
をすべきでないと思っている」とも述べている。（編集担当：森高龍二） >>952
最大限見積もってそれだな
女子2バタは長谷川以外はメダルとれるほど実力高くないぞ
その長谷川もここ数年全然良くないし
バックで52秒中盤出せるのがいたら男子メドレーリレーも狙えたのになあ
北京以降12年も同じ選手がトップなのはいかんでしょ
2バックだけに限れば06年からだぞ >>951
周りがはやし立てて、本命がコケるのが日本の芸風だし。
フラグ立ててるとしか思えん。 >>956
近年の五輪では本命がきっちり金メダルを取っているが… >>955
最大限見積もるなら、男子１バタの石川や男子メドレーリレーも加えていいだろう。 安倍ちゃんは移民拡大に続いて猛毒農薬、遺伝子組み換え作物大幅規制緩和して日本人削減に必死だね。
■アメリカ・モンサント社の猛毒の農薬である除草剤ラウンドアップ、グリホサートを禁止や規制している主な国一覧
○禁止の国
・ベルギー：私的なグリホサートの使用を禁止
・バミューダ諸島：グリホサートベースの除草剤の商業販売を禁止
・ブラジル：グリホサート系の新製品を登録することを禁止、使用も禁止に向けた動き
・デンマーク：発芽後のすべての作物にグリホサートの使用禁止
・フランス：3年以内に完全禁止 ・ドイツ：3年以内に完全禁止
・イタリア：3年以内に完全禁止 ・オランダ：私的なグリホサートの使用を禁止
・ポルトガル：全ての公共エリアでの使用を禁止 ・スペイン：いくつかの都市で使用を禁止
・アラブ6カ国：グリホサートの使用を禁止 ・オーストリア：グリホサートの全面禁止
・ベトナム：グリホサートの使用を禁止
・アメリカ：カリフォルニア州ニューヨーク州など多くの州でグリホサートの使用を禁止拡大中
・スウェーデン：ラウンドアップの使用を禁止 ・ノルウェー：ラウンドアップの使用を禁止
・スリランカ：ラウンドアップの販売を禁止。グリホサートの輸入を禁止
・マラウィ：グリホサートの輸入禁止 ・エルサルバドル：ラウンドアップの販売を禁止
・チリ：ラウンドアップの販売を禁止 ・南アフリカ：ラウンドアップの販売を禁止
○規制の国
・アルゼンチン：400以上の町や都市でグリホサートの使用を規制
・オーストラリア：全国の都市と学校エリアでグリホサートに代わる技術を試験している
・カナダ：カナダの１０州のうち８つの州で何らかの規制を設ける
・イングランド：ロンドンなどいくつかの都市で規制
○規制緩和し大量輸入
・日本：2016年に「グリホサートの安全性を確認した」との評価書を公表。2017年末にグリホサートの残留農薬基準４００倍の規制緩和。
それについてテレビなどのメディアによる報道は一切なし。
農水省発表によると輸入米麦の残留農薬調査結果（2018年度）では、カナダ産100%、米国産98%、
豪州産45.5%からグリホサートを検出。仏産は検出なし。
現在、米国ではグリホサートに耐性のある雑草への対策として、グリホサートより危険な「2,4-D」をグリホサートに混ぜて使い始めている。
除草剤「2,4-D」は、モンサント社が「2,4,5-T」という別の除草剤と50：50で混ぜて、枯れ葉剤「エージェント・オレンジ」としてベトナム戦争で使用し、
ダイオキシンを発生させたことで知られている。現在、日本政府は、グリホサートに続いてその「2,4-D」までも大幅に規制緩和しようとしている。
農水省によるグリホサート新規登録 2019年
3月 日産化学のグリホサート剤１種類を新規
3月 シンジェンタのグリホサート剤１種類を新規
8月 三井化学アグロと住友化学園芸の２種類のグリホサート剤を新規登録
9月 21年度から始める農薬再評価でグリホサート系4種類を指定
9月 グリホサートとブロマシルの混合剤4種類を新規登録
ベトナムでグリホサートの使用、輸入を禁止、グリホサートを有効成分とした農薬の新規登録を中止され、
それに対し米国のパーデュー農務長官は「（ベトナムの禁輸措置は）世界の農業に壊滅的な打撃を与えるだろう」と怒りをあらわに
アメ公「おい、安倍。世界中がグリホサート使用禁止にした分は、日本が受け入れろ」
安倍晋三「わん！わん！グリホサートの残留農薬基準も大幅に緩和し、
政府もグリホサートが安全であることを表明して大量に受け入れるニダ！
日本人をさらに削減して絶滅させるいい機会ニダ！
我々上級国民は野菜も独自で入手するから健康被害の心配はないニダ！
売国を続けて日本を破壊しアメリカ様、国際金融資本様に貢献できるし心配ないニダ！」 まあ、必ず取りますと公約をしたわけではなく
「倍近く取れるようしっかり頑張っていきたい」と目標を掲げただけだからいいいんじゃね。 安倍自民党の「日本の伝統文化破壊、生粋の日本人絶滅作戦」は、移民拡大法に続いて食などあらゆる面からおこなわれている。
【モンサントが来るぞおお】種子法を廃止したため「枯葉剤」を製造した化学メーカーの
「遺伝子組み換え作物」が日本の食を脅かす可能性 2018年10月15日 11時0分文春オンライン
今年8月、米国カリフォルニア州で画期的な判決が下された。
悪性リンパ腫と診断された末期がん患者が、巨大バイオ化学企業「モンサント」を相手取り、
“がんになったのは学校校庭整備の仕事で使用した同社の除草剤のせいだ”と訴えた裁判で、
陪審が原告の主張を全面的に認め、約320億円もの賠償金の支払いを命じたのだ。
米国に本社を構えるモンサントは、ベトナム戦争で使用された、あの悪名高き「枯葉剤」を製造していた化学メーカー。
末期がん患者が使用していたのも、「ラウンドアップ」というモンサントの代名詞と言える除草剤だ。
モンサントのビジネスの肝は、除草剤だけでなく、除草剤に耐性のある大豆やトウモロコシなどの遺伝子組み換え種子も開発し、
これをセットで売り込んできたことにある。農家からすれば、除草剤を大量に散布しても作物だけは育つ。
それどころか、（少なくとも当初は）従来以上の収穫量を得られるということで、
このビジネスモデルが瞬く間に世界の種子市場を席巻してしまったのだ。
だが、遺伝子組み換え種子は一代限りしか使えず、農家は毎年種子を購入しなければならず、
その種子は「知的財産権」で保護されている。つまり、農家は種子を販売する
企業に全面的に依存することになり、この隷属状態から抜け出せなくなる。
現在、世界中で巨大企業による農業の支配が進んでいるが、その支配は「種子」を通じてなされている。
2011年のデータでは、モンサント、ダウ、デュポン、シンジェンタなど多国籍企業6社が世界種子市場のシェア66％を占め、
なかでもその筆頭が、世界の遺伝子組み換え作物市場の90％のシェアを誇るモンサントだ。
フランス人ジャーナリストが制作した映画『モンサントの不自然な食べ物』が、その怖ろしい実態を暴いている。
トウモロコシの固有種が遺伝子組み換え種子に汚染されているメキシコや、
高額契約による借金苦で綿花農家が25万人も自殺したと言われるインドなど、
モンサントに支配された世界各地の悲惨な状況が克明に描かれているのだ。
だが、日本でこの映画を観ても、多くの人は「所詮は外国での出来事」と思うのではないか。
しかし実は日本でも、同様の事態がいつ起きてもおかしくはない。
もともと日本には「種子法」が存在していた。
「種子は農業の根幹」「種子は公共の物」という考えから、コメなど主要農作物に関して「種子」の公的な維持・管理を定めたものだ。
この法によってそれぞれの地域に適した「良質な種子」が安定的に生産されてきたのである。
ところが、今年4月、この「種子法」が十分な議論もないまま廃止されてしまった。
これによって、モンサントなどの巨大企業が「日本の種子ビジネス」に全面的に参入できる状況が整ったのである。
「文藝春秋」11月号では、かつて農水大臣を務めた弁護士の山田正彦氏が、種子法廃止によって日本の農業が直面する事態について警鐘を鳴らしている。
（「文藝春秋」編集部／文藝春秋 2018年11月号） ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓全ては安倍ちょん売国戦略の予定通り
安倍自民売国速報！アメカスから猛毒グリホサート、遺伝子組み換え作物がさらに押し寄せる！日本人絶滅やあ！
■日米が貿易協定に合意 米の食農産品9割で関税撤廃か削減 BBC 2019年9月26日
日本とアメリカは25日、両国間の貿易において、特定の製品に対する関税を撤廃または引き下げるとする貿易協定に合意した。
国連総会のため米ニューヨークを訪れている安倍晋三首相とドナルド・トランプ米大統領は同日、現地のホテルで会談した。
★自動車の追加関税は
これまでの協議でアメリカは、日本製の自動車に対して最高25％の追加関税をかけると脅していた。
しかしこの日の合意では、自動車の関税は含まれなかった。
ロイター通信によると、安倍氏は「トランプ大統領と私自身の間で、
さらなる追加関税は発動されないことを明確に確認した」との趣旨の説明をした。
一方、トランプ氏は、「すばらしい」合意に至ったと述べた。
★米の食品と農産品の9割
一方、米通商代表部（USTR）は、アメリカ産の食品と農産品の90％以上を対象に、
日本が関税を撤廃するか優遇することで合意したと発表した。
USTRによると、日本は牛肉や豚肉の関税を今後引き下げるとともに、
特定のナッツや果物、野菜については直ちに関税を撤廃するという。
その見返りとして、アメリカは日本の切り花や緑茶、しょうゆなどの4000万ドル
（約43億円）分の農産品に対する関税を撤廃または引き下げる予定だという。
ホワイトハウスが発表した日米首脳会談の記録によると、
安倍首相は「世界経済に非常にすばらしい、前向きな影響」を与えるだろうと述べた。
デジタル製品は対象外に
日米両国はまた、ビデオや音楽、電子書籍などのデジタル製品に関税をかけないことでも合意した。
USTRは声明で、日本との「包括的な合意」に向けた協議を待ち望んでいるとした。 結局、安倍自民がやってる政策の全ては市場至上主義などの国際金融資本など大資本だけが富を膨らませ必ず勝ち、それに服従させるシステムをつくること。
国際金融資本、アメリカ、ユダヤの犬としてその命令を忠実に実行してるにすぎない。 チャンネル桜の安倍『器』論の討論見たが出演していた保守言論人達はみんな反安倍自民、安倍倒閣で一致していたが、
司会の水島が必死になってそれに抵抗するといういつもの展開だった。
安倍晋三という史上最悪の売国奴の手によって日本がどれだけ衰退して
取り返しがつかないことになっているかがこの討論を見れば簡単に理解できます。
【討論】表現者クライテリオン・スペシャル：安倍総理『器』論とは真実か？[桜R1/10/5] で検索 土曜の放送見た？
カツオがセトの肩を突き飛ばしているシーンが一瞬映ってた。
仲が悪いのか？ 戦後日本そのままｗ戦後体制で愚民化してしまった日本の末路。
↓ ↓ ↓
武力を使わないで他国を侵略する段階@スイス政府
▼スイス政府 国民保護庁 著「民間防衛」(civil defense)
第一段階「工作員を送り込み、政府上層部の掌握と洗脳」
第二段階「宣伝。メディアの掌握。大衆の扇動。無意識の誘導」
第三段階「教育の掌握。国家意識の破壊」
第四段階「抵抗意識の破壊。平和や人類愛をプロパガンダとして利用」
第五段階「教育やメディアを利用して、自分で考える力を奪う」
最終段階「国民が無抵抗で腑抜けになった時、大量移住で侵略完了」←今ここ
■【悲報】実質賃金0.6%減 夏のボーナスに至っては11.4%減 [257926174] 2019年10月8日 8:30
■【人口動態統計・速報】日本の出生数が急減 90万人割れへ…100万人を下回ってからわずか3年、推計より2年早く 2019年 ★21 2019/10/7 2:00日本経済新聞
■【共同世論調査】安倍内閣支持率53%不支持率34.2% 消費増税後、買い物を控えていない74.9% 2019/10/7 6:00共同通信 総合面 米競泳選手に1年8か月の出場停止処分
東京五輪絶望で引退表明
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191012-00000019-jij_afp-spo
【AFP＝時事】米国反ドーピング機関（USADA）は11日、競泳男子の同国代表で通算2個の五輪金メダルに輝くコナー・ドワイヤー（Conor Dwyer）が、
体内にテストステロンのペレット（錠剤）を埋め込んでいたと仲裁委員会から判断されたことを受け、
ドーピング違反で1年8か月の出場停止処分を科されたと発表した。
USADAは当初、2018年11月15日、同27日、そして12月20日の抜き打ち検査でドワイヤーが陽性反応を示したとして、
4年間の出場停止処分を求めていた。
しかし、米国仲裁協会（AAA）は、同選手が医師の忠告を信頼して股関節にテストステロンの錠剤を埋め込んだ事実を考慮し、
処分期間は1年8か月が妥当であると判断した。
仲裁委員会によれば、ドワイヤーは「治療は自身のメンタルヘルスのためのもので、その説明のされ方からしても、
競技パフォーマンスの向上とは無関係だと考えていた」とされている。
2012年ロンドン五輪の男子4×200メートルリレーで母国の優勝に貢献し、
2016年リオデジャネイロ五輪でも同種目の金メダルと200メートル自由形の銅メダルを獲得したドワイヤーの処分は、
仲裁委員会の決定が下る前に仮処分が出された昨年12月21日にさかのぼって適用される。
7月に開催された第18回世界水泳選手権（18th FINA World Championships）の出場を見送っていたドワイヤーは、
処分解除が来年8月になるため、2020年東京五輪の選考会には出られない。
仲裁委員会の決定が発表された直後には、自身のインスタグラム（Instagram）で現役引退を表明した。【翻訳編集】 AFPBB News スイマガ読んだけど派遣標準記録の設定方法変えたのは、種目によって派遣記録と実際の決勝ラインのズレが大きかったからだと 日本で大会やるんだから派遣ではないだろ
出場標準記録切ったら出られるようにすればいいのに >>971
リレーは補欠枠も確保した方がいいんじゃないかね。
陸上の男子リレーの様に、調子が良ければ補欠がリレーメンバーになるのも有りかと。
女子200x4では失敗してるからね(M田、O橋)
リレーメンバー固定だとリスクがあるから。
何故学習しないんだろう？ >>972
リオの女子８継は入賞したのだから、失敗ではないな。
持田があの大会で絶好調でも入賞止まりだったわけだし。 安倍自民信者、新自由主義者グローバリストや反日チョンブサヨなどの日本の敵の常套手段はレッテル貼り、言論弾圧とスルー。
日本の敵は保守、愛国者相手に議論は絶対にできないからレッテル貼り、言論弾圧とスルーをするしかない。
韓国や在日朝鮮人、ユダヤや国際金融資本に都合が悪い事実を言えば「差別主義者」「ヘイトスピーチ」「歴史修正主義者」「陰謀論」のレッテル貼り。
世界的にも国際金融資本の強い影響化にあるGoogleのYouTubeやTwitterなどではレッテル貼りが追いつかないから言論弾圧。
最近ではYouTubeは悪意のある動画という理由で削除されはじめ事実すら言えない。
ネットという双方向ネット媒体については言論弾圧によって事実の拡散を妨害。
諸悪の根源は独裁政権で支那の支配者である支那共産党や世界の支配者である国際金融資本などの富と権力を独占する支配者で、
連中は圧倒的な少数派であり本音、言論では圧倒的な多数派である大衆には支持されないからデマ、建前と言論弾圧するしかない。
安倍自民信者も反日チョンブサヨもその支配者に利用されているだけで
自分も連中の奴隷か今後そうなる存在でしかないということを自覚できていないのが痛い。 ■現在も続いているアメリカ(国際金融資本)による日本の植民地支配
安倍の爺さん岸信介はCIAのスパイだったことが明らかになってるぐらいだし、
安倍は最初から確信犯で偽装保守をやって支持を集めて目眩ましをしてあからさまにならないように日本を破壊する戦略だったのだろう。
民主や共産、福島、辻元、小沢、ニ階、石破など誰もが認める反日売国奴が売国政策をやったらあからさますぎて速攻で支持を失う。
そこらへん自分の爺さんから続く工作員だけに計算つくしてやってたのは間違いない。
分割統治は欧米の植民地支配の常套手段。
日本でも分割統治が行われており、GHQは終戦直後から公職追放をおこないまともな日本人、
愛国者を追放して共産主義者や朝鮮人などを国の主要機関にすえていった。
安倍晋三がその代表的な存在で朝鮮人が愛国者のフリをして支持を集めて日本を支配し搾取し徹底的に破壊する。
実際に安倍の祖父である岸信介はCIAのスパイだったことが明らかになっている。
そして愛国偽装ではない側の反日工作員の民主党、共産党などが自民党など政権側にいるアメリカ(国際金融資本)
のスパイとくだらないことでプロレスを続けることで馬鹿を騙し、
自民党など政権側にいるアメリカ(国際金融資本)のスパイを支持させて植民地支配を維持する。
愛国偽装ではない側の反日工作員が攻撃することで「反日に攻撃される安倍自民党は愛国ニダ！」と思考停止の馬鹿が思考停止する仕組み。
GHQによる戦後体制のおかげで、日本はこの思考停止の馬鹿が国民の７～８割を占めるようになった。
もちろん愛国偽装ではない側の反日工作員も愛国偽装のアメリカ(国際金融資本)のスパイも
問題の本質である日本の自主防衛、自主独立やスパイ対策については完全スルーし日本の植民地支配はより強固になっていく。
これがアメリカ(国際金融資本)による日本の植民地支配の現状である。
またアメリカ(国際金融資本)がつくった共産中国、共産北朝鮮、韓国という日本の隣国に反日をやらせ日本と敵対させることで、
支配者であるアメリカ(国際金融資本)に矛先が向かうのを完全に逸らすことができる。
現在の反日包囲網は親玉であるアメリカ(国際金融資本)と日本の隣国である共産中国、共産北朝鮮、韓国に国内では
自民党、維新、民主、共産、マスゴミなどによって完全なる植民地体制が完成しており、搾取と破壊が日一日と進行しているのです。
もちろんそれを阻止するのは日本国民自身しかいないのです。 反日の親玉であるアメリカ（国際金融資本）と支那、南北朝鮮の反日包囲網は日本に外国人を大量に入れてごちゃごちゃに交雑させて
純粋な大和民族を根絶させて三流土人国家にして永遠に立ち上がれなくすることが最終的な狙い。
なぜ日本は20年以上も景気が低迷し苦しんでいるのか？
なぜ日本政府は海外には大金をバラマキ国内では歳出削減、消費税増税など緊縮財政で国民を苦しめることばかりするのか？
その理由は自民党政権(民主、共産、維新も同類)、官僚がアメリカ(国際金融資本)の要求通りのことを実行して日本を衰退、破壊しているからです。
1995年～2015年の期間、日本の名目GDP成長率は世界193カ国の中で唯一のマイナス成長でダントツで最下位で－20％。
ワースト2位のドイツ(ドイツも緊縮財政路線)ですら30％成長している。
アメリカ(国際金融資本)は日米戦争で共産主義の防波堤になり究極のナショナリズム国家であり、
自らの世界支配の最大の邪魔者だった日本を叩き潰した。
さらにGHQによる戦後政策で戦後生まれの日本人を愚民化したが、
戦前生まれの世代の力によってグローバル資本主義と対局にある国家資本主義を貫き、経済的に復興し世界一の経済大国になりかけた。
日本は今度は経済的にアメリカ(国際金融資本)の世界支配の最大の障害になったので、
冷戦の茶番を終わらせ、日本経済を潰す戦略に出た。
冷戦終了とアメリカの一方的な対日要求が始まった次期もほぼ一致している。
アメリカが90年代中期から始めた日本に強制する年次改革要望書の内容通りに日本政府はそれを実行し、
それと共には経済力も国力も衰退していっているのである。
これが戦後アメリカ(国際金融資本)の植民地になってしまった日本の現状である。
アメリカ(国際金融資本)の代理人である自民党の安倍、小泉などが売国をやり、
反日左翼の野党はその自民党政権の売国を非難するのではなく、
人格攻撃などどうでもいいことで攻撃するのみで売国をスルーするプロレスを繰り返す。
思考停止のバカはそれに誘導されて本質である自民党の売国から目を逸らして日本の搾取、衰退が進行していく。
いい加減に戦後体制で愚民化してしまった日本人は目を覚まさないといけない。 いいレースが多かった
大橋はまだ調子戻らないようだ 瀬戸世界記録惜しかった
フリー入ったときは行けると思ったんだがなあ
塩浦は1コメ全力でフリーは集中力持たなかったか レス数が950を超えています。1000を超えると書き込みができなくなります。
