私は彼の発言した事例に対して、
すべてにおいて権力の濫用の可能性があるとして社会学的に説明した。
天理教は企業ではなく就労契約も保証もおこなっていないため、
信教の自由や表現の自由という憲法の基本は、絶対的に守られなければならない。
ここは法治国家の日本であり、
どんなに崇高な教えを天理教が持っていても社会の構成員として例外は認められない。