令和5年度（6年度採用）東京都中高教員採用選考
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東京都 （平成30年5月1日時点）
種別 学校数 児童・生徒数 教員数
小学校 1,273校 580,786人 32,922人
中学校 610校 223,216人 15,049人
義務教育学校 7校 5,977人 373人
高等学校 186校 135,741人 9,792人
高等学校（通信制） 3校 1,516人 43人
中等教育学校 6校 5,613人 446人
特別支援学校 62校 12,732人 5,848人
合計 2,144校 965,581人 64,473人 高校の話なんだけど、退職者が出る時の教員補充について、ヨコテンになるか新採を当てがわれるかっていつ頃確定するの？ >>5
ありがとう。
それが判明する日と、カード解禁日とやらまではまた日が空くのか？
カードは、教委が「このカード」って指定して渡すのか、校長が並べられてるカードから選ぶ感じの方式なのか。この辺はブラックボックスなのかな。 >>6
校長は事前に要望出せるけど、当日は選べないそうだ 電話いつぐらいにかかってくるのか心配
二月って書いてあるけどどうなんだ。。。？ >>7
当日は渡されたものを受け取るだけということ？そんで、辞退なり却下なりになったらまたカードを戻しに来ると。
都庁に取りに行く慣例らしいけど、デジタル化すればいいのにね。 教育学部の教員の業績を調べよう。
以下は，低能クズ教員の判断基準。
①ＨＰに業績を出していない（出すほど無い）。
②博士号無し。（単にバカ，昔は取れなかったとか言い訳する，やる気無し）
③学術論文（査読有り学会誌）が少ない。（審査で落とされる）
④学術論文があっても，共著ばかりで第一著者が極少。（自分では書けない）
⑤業績といえば，大学紀要ばかり。（紀要は査読が無い＝低能でも掲載）
⑥著書がやたらと多い。（学習指導要領の解説とか指導事例ばかり，小学校教師でも書ける）
⑦筑波，広島，上越，学芸などの出身。（群れでしか生きられない仲良しグループ，学会賞も談合）
⑧附属小・中。高の出身者。（荒れた学校を知らないメルヘン，ヤンキーを扱えない，殴られてみろよ）
⑨学習指導要領崇拝。（指導要領作成者が多い，文科省のイヌ）
⑩全国で無名。（県内だけでは，偉そうにする。指導助言専門で指導主事レベルの口八丁手八丁）
追加
⑪国立教育政策研究所出身。（論文書けない，ただの統計調査人。研究できない）
⑫教職大学院の専任または兼任。（小学校レベルの低能研究）
⑬現場上がりの教職大学院教員。（学校での手柄話，自慢話をすることが研究だと思っている，雑談先生） この期間、どっちの校種を想定して授業準備するか迷う
年内に配属決まればいいのになー 早く決まると希望校種にならなかった人たちが辞退しまくるからやらない
ギリギリまで秘密にして、希望が通らなくても引き返せないようにするのが都のやり方 授業準備、どうしよう
パワポ中心の校風のところもあるよね
コロナオンライン授業の波で全範囲のパワポを作り終えた人はそれを流用する型がついてるだろうし 過疎ってんなー
それだけ少ないということなのか何なのか 人がいないのにスレタイに年度を付けて、すぐ6年度になるじゃん
年度付けるのやめたら 令和５年度 競争率（倍率）が低い県市
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/senkou/1416039_00009.html
◆小学校
1. 熊本県 1.25倍
2. 大分県 1.34倍
3. 秋田県 1.35倍
4. 福岡県 1.37倍
5. 鹿児島県 1.38倍
6. 長崎県 1.42倍
7. 富山県 1.44倍
8. 福島県 1.45倍
9. 山形県 1.48倍
10.東京都 1.50倍
11.熊本市 1.53倍
12.青森県 1.55倍
13.佐賀県 1.56倍
14.山梨県 1.63倍
15.宮崎県 1.66倍
16.宮城県 1.67倍
17.山口県 1.70倍
18.相模原市 1.71倍
◆中学校
1. 佐賀県 1.89倍
2. 福岡県 2.19倍
3. 長崎県 2.20倍
4. 熊本県 2.31倍
5. 福岡市 2.74倍
6. 鹿児島県 2.80倍
7. 大分県 2.82倍
8. 山梨県 3.15倍
9. 島根県 3.18倍
10.岐阜県 3.20倍 ぼちぼち連絡き始めてるみたいだな
情報提供者の校種がわからんからなんともだけど 外国籍４３％の公立小も 日本語指導必要な子供、埼玉で急増 １０年で２・６倍 ８割は中国・トルコ籍
2023/10/14 17:00
公立の小中高校などに在籍する外国籍の児童生徒のうち、日常生活や授業に支障があり日本語指導が必要な子供の数が埼玉県で急増していることが１４日、文部科学省の調査を元にした分析で分かった。
全国的にも令和３年度までの約１０年間で１・８倍に増えているが、埼玉県は２・６倍。中でも川口市は外国籍の児童生徒数そのものが４・５倍に増えていた。
日本語指導が必要な子供は義務教育後の学習意欲も低いという全国的なデータもあり、教育現場は対応を模索している。
（略）
人数が多い都府県は愛知、神奈川、静岡、東京、大阪の順だったが、６番目の埼玉は平成２４年度の１１８８人から令和３年度は３１３３人に急増。
上位５都府県の増加率が１・８～１・５倍、全国平均が１・８倍だったのに対し２・６倍だった。
https://www.sankei.com/article/20231014-G65BP7COC5K3VN6RS5C2QMQUXA/ 明日からって噂だよ
もう今日か
今のところ誰も書き込んでいないのは、まだ連絡始まってないってことでいいのかね ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています
