0001名無し不動さん2016/07/15(金) 21:53:27.63ID:t3G5vIWO
俺40なんだけど今の会社では最年少w
30代なのにまだまだ若手ってこの業界ジジイババアばっかりだろ
あんまり幅効かせてないでさっさと引退してもらえませんかね
0002名無し不動さん2016/07/16(土) 12:27:01.06ID:3+OAoKhI
ジジイババアが多くて当たり前
長年それで食ってきて今さら転職するわけにもいかんし、定年がないから身体と頭が続く限り働けるわけだし
この業界は死ぬまで働けるのが一番のメリットだろ
ジジイババアが多くて当たり前
オマイラみたいなひよっこの若造では
まともに勤まらないのがこの業界。
奥が深いのよ、なめてかかってると
金額がでかいだけに大やけどするぞ!
0004名無し不動さん2016/07/20(水) 09:15:43.30ID:vPACFVzK
0005名無し不動さん2016/07/21(木) 10:33:12.49ID:09MiIcDM
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じじぃばばぁより、使い物にならない人間が多い。東の横綱ガードマン対西の横綱管理人
0007名無し不動さん2016/08/04(木) 11:12:40.99ID:wtqiVq5S
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0008名無し不動さん2016/08/09(火) 19:10:33.90ID:Gqxqf5jQ
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0009名無し不動さん2016/08/19(金) 19:16:45.57ID:Fc+GO3NM
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0010名無し不動さん2016/08/20(土) 09:59:32.42ID:3GlUh08G
ただのジジババではない
強欲ジジババ
0011名無し不動さん2017/01/11(水) 03:53:14.84ID:rDygOVpD
0012名無し不動さん2017/01/11(水) 13:51:12.28ID:efvHA1Sg
株式会社リビングライフグループ(本社:東京都世田谷区)
・青天井の残業強要。しかも「固定残業制」のため、残業代つかず。
・管理職が怒鳴れば、それに全て従うしかなくなる。独裁政治そのもの。
・年2回も社員旅行あり。参加強要、有休使用強要。
おまけに費用は毎月1万円強制積み立てさせられた分から取られる。
・40度の熱があっても、休める雰囲気ゼロ。万が一休んだ場合、どうなるか不明。 ・社有車を運転して事故を起こしたら、会社に罰金5万円強制徴収される。保険に入っているのに、取られる理由が全く不明。
http://www.living-life.co.jp/index.php 0014名無し不動さん2017/06/18(日) 12:04:32.22ID:8ziMzsek
厚生省人口問題研究所と特殊法人社会保障研究所との統合によって誕生した国立社会保障・人口問題研究所は
、厚生労働省に所属する国立の研究機関
http://www.ipss.go.jp/index.asp
2040(平成52)年には、東京を含む全ての都道府県で人口が減り、4割以上減る自治体が全体の22.9%に及ぶ。
国立社会保障・人口問題研究所(社人研)
が2010年の国勢調査に基づいて予測した
「地域別将来推計人口」は、日本の厳しい未来図を改めて描き出した。
東京23区にも過疎地
東京を例に挙げると、青梅市(25.3%減)や福生市(24.2%減)
といった都心への交通アクセスが不便な自治体が激減するだけでなく
、区部の足立区(21.3%減)、葛飾区(19.2%減)、杉並区(15.5%減)
も軒並み下落率ランキングの上位に顔を並べた。
http://ironna.jp/file/w480/h480/90f16001ee721bd8aa8e4d4b857949b0.JPG
大都市で高齢者激増
人口問題をめぐる“常識のウソ”は、これにとどまらない。
社人研の推計では2040年の65歳以上の割合は、
人口減少と同じく秋田県の43.8%を筆頭として
青森県、高知県が続く。
これだけを見ると、「過疎地で高齢化が進む」と考えたくなる。
だが、65歳以上人口の実数がどれだけ増えるかに着目すると全く異なる結果となる。
東京、神奈川、埼玉、千葉、愛知など7都県は1.4倍以上に膨れあがるが、
秋田、高知、島根県は減る。市町村では半減や3分の1近くまで減るところもある。
これらは、既に高齢化し尽くして高齢者人口は増えようもないということだ。
若者がそれ以上に減るため、高齢化率は高水準に見えているのである。 0015名無し不動さん2017/06/23(金) 00:21:05.57ID:FpDanw0q
0016名無し不動さん2017/06/23(金) 00:25:10.42ID:FpDanw0q
0017名無し不動さん2017/06/28(水) 08:46:33.92ID:BH02Nyaa
生産緑地では30年間の「農地管理」義務が課せられているが、その大半で2022年に期限を迎える。
地方圏に限らず大都市圏でも空き家問題が年々深刻化するなかで、新たに大量の住宅用地が生まれることが懸念されている。
生産緑地制度が提供されたのは東京23区、首都圏・近畿圏・中部圏内の政令指定都市
2013年時点の生産緑地は全国で13,859ヘクタール(約4,192万坪)、東京都に3,388ヘクタール(1,024万坪)、23区内には451ヘクタール(136万坪)
都市計画で保全することを決定した大都市圏における市街化区域内の農地であり、
現在219の自治体に、6万3,539地区、1万3,859haが存在することになる。
単位が大きすぎるのでイメージとして、東京ドーム(4.6ヘクタール)何個分で計算してみると、
全国に3012個、東京都に736個、23区に約96個、埼玉県に405個分となる。
2022年には不動産価格の大暴落か
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2022年で法律施行後30年となり所有者は市区町村の農業委員会に土地の買取りを申し出る事が可能。
2020年には生産緑地の解除により一斉に大量の土地が市場に出る事になる。
多くの土地に買い手がつかずに、叩き売りになる事も考えられる。
宅地として所有していたら、大幅に増加した固定資産税も支払えなくなってしまう。
売れないなら、賃貸住宅を建築する事で固定資産税を1/6に減額しようと考える地主も多くなる。
今、建設会社が2022年問題というセミナーを各地で行っている。
建設会社は生産緑地指定解除を絶好の商機として賃貸住宅の販売先として生産緑地所有者を虎視眈々と狙っている。
0020名無し不動さん2017/08/27(日) 08:45:29.50ID:r7EwQT7R
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0021名無し不動さん2018/02/18(日) 21:32:55.68ID:eArF5jHk
いろいろと役に立つ嘘みたいに金の生る木を作れる方法
知りたい方だけみるといいかもしれません
グーグル検索⇒『金持ちになりたい 鎌野介メソッド』
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0022名無し不動さん2018/06/01(金) 09:26:29.90ID:DL7aPhWI
0023名無し不動さん2018/10/04(木) 19:32:27.15ID:ksPQ9K1Z
すごくおもしろい簡単確実稼げる秘密の方法
少しでも多くの方の役に立ちたいです
いいことありますよおに『羽山のサユレイザ』とはとは
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韓国人って何であんなに頭がおかしいのかなと思ってたのですが、
インターネット時代なんですね。
色々記載されてます。
【韓国人は頭がおかしい】で検索してみてください。
とても韓流なんて言ってられないですし韓国に旅行なんてありえない。
日本にも観光なんかに来て欲しくないですよ。