1950年1月25日（72歳）
占星術者
【陰謀論】マドモアゼル・愛【YouTuber】11
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1950年1月25日（72歳）
占星術者
2022/03/13
数百年の歴史にもうすぐ幕が降ろされます。プーチンが良いとか悪いとかより、彼がやったことはヨーロッパを、世界のこれまでを終わらせるものとなるからです。
近代国家、国民国家終焉の時代を私たちは迎えることになるわけです。こうした時代にお互いめぐり合うとは、本当に凄いことだと思います。
金融、通貨システム、経済、教育、すべてが行き詰ります。その結果、これまで上にいた運営者は総取り換えになります。三年後にはそうなっていると思います。政府もつぶれていく可能性があります。赤紙一枚で多くの日本人の命を招集したかつての政府は無くなりました。今回も同様です。ワクチン行政ひとつとっても、政府が無くなったとしてもおかしくありません。
人類が夢から覚めることになります。
さて、金本位制についてまっかな偽り情報とかいう人がいますが、おろかなことです。ロシア金本位制は決定事項です。多くの国々がロシアを金融から、貿易から、あらゆる社会活動から追い出しました。その結果、ロシアに債券を持つ人、貿易を営む人、金融と関係する人や企業のロシア資産は突然ゼロとなりました。
自由主義社会にもたらすそうした影響はこれから出てきます。ロシアは見越していたはずです。ルーブルは国際的に使えなくなりますので、ロシアはむしろすっきりします。ロシアの刻印の金も市場に通用させないと、グローバリストの慌てようはものすごいです。
１バーレル１５０ドルにも値上がった石油、、、ロシアはどうせ売れないのだから、安くしてもいいわけです。７０ドルで売るよ、、、ただし金でちょうだいね。ドルなんかいらない、、、穀物も安く売るよ、、ただし金でね。ドルなんかいりませんよ、と。
まあ、みていてください。これから何が起きてくるか。
すべてが変わります。
こうした時代に私たち個々はどういう生き方、どうやって自分を守るのか、、、本動画で語らせていただきました。
やっぱり団塊の仕業か
川金之助 1957年（昭和32年）授与 1884年（明治17年）5月18日[1] - 1962年（昭和37年）3月30日[1]）
持田盛二 1957年（昭和32年）授与 1885年（明治18年）1月26日 - 1974年（昭和49年）2月9日）
中野宗助 1957年（昭和32年）授与 1885年（明治18年）7月20日[1] - 1963年（昭和38年）3月2日[1]）
斎村五郎 1957年（昭和32年）授与 1887年（明治20年）5月4日 - 1969年（昭和44年）3月13日）
大麻勇次 1962年（昭和37年）授与 1887年（明治20年）1月16日[1] - 1974年（昭和49年）2月22日[1]）
2022/06/15
昔、剣の達人にお会いしたことがありました。剣道十段という最高位でしたが、剣道界からは一線を置いていた孤高の達人でした。
すでに御年は８０歳を超えていました。達人が６０代の頃、自分が日本一強いと思っていた剣道部のキャプテンが、お手合わせを申し出たのですが、何もできずに敗退。
静寂どころじゃない
6/15(水) 20:16配信
中国南西部の貴州省（Guizhou）にある世界最大口径の電波望遠鏡FAST
（通称:中国天眼）は、地球外文明の探索を始めて以来、大きな進展を遂げています。
北京師範大学天文学部宇宙学科・地球外文明研究チームの中国地球外文明探索チーフ科学者である
張同傑（Zhang Tongjie）教授はこのほど、同チームが「中国天眼」を通して地球外からとされる
テクノロジーの痕跡と地球外文明の「候補」となる信号をいくつか発見したことを明らかにしました。
6/15(水) 16:42
陰鬱な世界情勢、ニュース離れを加速 46か国調査
中国国営の中央テレビによりますと、会談で習主席は「中ロ関係は発展の勢いを保っている」と評価したうえで、長期的に協力を進めたいとしました。
さらに「中国はロシアと主権や安全保障などの核心的利益に関わる問題で支持し合う」と強調しました。
プーチン大統領も台湾問題などで「中国への内政干渉に反対する」と応じ、結束を誇示しました。
また、ウクライナ問題で習主席は「歴史的経緯と善悪により自主的な判断をしている」と述べ、欧米と一線を画す考えを示しました。
こいつらグルでDS
凄いことになっている
サンクト・ペテルブルグでのプーチンと安倍、麻生との会談においての発言。「日本政府はシリアにおける化学兵器使用をめぐる事実関係についてロシアを含む国際社会と緊密に協力していく準備がある」
何、何、これ。しかもだ、ロシア外相プラス国防相が１１月１−２日に訪日。２＋２の会談が行われる。
この一点だけで、もう歴史が変わったじゃないの。これって大変なことではないの。マスコミのみなさん、もっとあわててください。
6/16(木) 6:01配信
● マスコミが「若者の○○離れ」と言いたがる理由
20代男性のおよそ7割が配偶者や恋人がおらず、およそ4割にいたっては「デートの経験がない」――。内閣府のそんな調査データを受けて、マスコミが「若者の恋愛離れ」だと騒いでいる。
例えば、あるワイドショーでは、「若い男性の“恋愛離れ”が進行しています」と巨大パネルを用いて解説した。スマホゲームやら1人で楽しめる娯楽が増え、恋愛が面倒になっているのではないかとか、人間関係が希薄になって異性との交際を恐れるようになっているのではないか、なんていう専門家らの指摘を紹介していた。
また、別の番組ではコメンテーターの男性が、「私も若い頃は恋愛をたくさんして、すごくいい人生勉強になりましたからこういう結果は残念です」なんておっしゃっていた。「恋愛離れ」によって人として成長できない、と苦言を呈しているようにも聞こえてしまう。
なぜこんなにも「若者の恋愛離れ」に執着するのかというと、マスコミにとって「若者の○○離れ」は大好物だからだ。
自動車が売れないのは、若者が「自動車離れ」をしているから。酒が売れないのは、若者が「アルコール離れ」をしているから。最近ではテレビの視聴率がガタ落ちしているのも、若者が「テレビ離れ」をしていることが原因だと説明されている。
なぜあらゆることを若者のせいにするのか不思議になるだろうが、これはマスコミにとって主たる読者・視聴者である高齢者の共感を得やすいからだ。
新型コロナウイルス感染症の新規感染者が増えるたび、渋谷スクランブル交差点を中継して、「ごらんください！あんなにたくさん若者が出歩いてます！」とレポーターが大はしゃぎして紹介していたことを思い出していただきたい。「まったく、最近の若者は…」「オレが若い頃は…」と高齢者に顔をしかめさせるようなニュースほど数字が稼げるという現実があるのだ。
1987年の厚生省人口問題研究所の「独身調査」によれば、20〜24歳の男性で交際している恋人・婚約者がいると回答したのは26.8％しかない。25〜29歳の男性でも25.6％だ。つまり、20代独身男性の7割が配偶者や恋人がいないという今回の内閣府データとあまり変わらない結果だ。
この恋人・婚約者のいない男性たちの中には当然、デート経験のない人もかなり含まれている。当時の調査では「デート経験」については明らかにされていないが、3〜4割くらいはいたのではないかと推察できる。
それがうかがえるのが、「性体験の有無」だ。当時の調査では、20〜24歳の男性では43％、25〜29歳では30％が「性体験がない」と回答している。もちろん、「性体験がなくてもデートまでは経験がある」という男性もそれなりにいるはずだが、「性体験がない」という男性の中には、そもそも女性と二人っきりになったことがないという人もかなりいるはずなので、「デート経験なし」も近い割合になるのではないかと思う。
3割くらいは恋愛に積極的でガツガツしているが、7割くらいは恋人や配偶者がいない。さらに3〜4割くらいはデートすらしたことがない人も存在している――つまり、2022年も1987年も、若い男性の恋愛の傾向それほど大きな違いはないということだろう。
たかが35年ぽっちで、人々の意識はそれほど劇的に変わらないのだ。
これは見ようによっては「悪質な情報操作」である。少子化という問題を「恋愛に興味を抱かなくなった若者が悪い」ということにして、これまでの政府の失策をウヤムヤにしようとしているからだ。
実は世間的にはあまり知られていないが、少子化というのは、「日本の無策」を象徴する問題だ。50年以上も前からこうなることはわかっていたが、政治が何も有効な手を打つことなく放置してきたからだ。
例えば、1967年4月27日の「ふえる老人 減る子供 人口問題をどうする 厚相、審議会に意見きく」という読売新聞の記事では、以下のような厚生省人口問題研究所の推計が掲載されている。
＜総人口は約500万人ずつ増加しているが、これも昭和80年（1億2169万人）をピークとして減少に転じる。（中略）昭和90年には幼少17％、成人63％となり、老齢人口が20％を占めるという＞
実際のところ、昭和80年にあたる2005年の人口は1億2777万人で試算よりも増えたが、昭和90年にあたる2015年の15歳未満は12.6％、65歳以上は26.6％となり試算よりも深刻なことになった。このようにある程度のバラつきはあるが、実は日本は50年以上前から現在の「危機」をある程度、正確に予見していたのである。
しかし、何もしてこなかった。
アメリカのFDA＝食品医薬品局の諮問委員会は15日、ファイザーとモデルナ製ワクチンの乳幼児への接種について「安全かつ効果的だ」などとして緊急使用を認めるよう勧告しました。
今後、FDAのほか、CDC＝疾病対策センターの正式承認などを経て、ファイザーのワクチンは生後6カ月から4歳まで、モデルナは6カ月から5歳までの子どもへの接種が早ければ来週にも可能になる見通しです。
アメリカでは現在、5歳未満の子どもがワクチン接種の対象になっておらず、CNNは正式に承認されれば「国内の約1700万人の子どもたちが接種の対象となる」と伝えています。
『PEACE FOR ALL』に賛同し、平和の思いを込めてTシャツ「UT」をデザインしたことが16日、発表された。
1990年「同じ値段なら品質は日本製が世界一！」
2000年「小型化技術や安全性能なら日本製が世界一！」
2010年「外国製品に使われている部品は日本製が多い！」
2020年「日本には四季があり水道水が飲める！」
2030年「日本人の人件費は世界一安い！」
SNSが人々に発信する力をもたらしたことで、民主主義は前進すると思われました。
しかし「いいね」やシェア機能が導入されたことで、SNSは過激な意見を拡大させる武器になり、
これが分断（バベルの塔の崩壊）を招いたと、ハイトは指摘します。
「バベルの塔」のストーリーは有名です。
かつて単一の言語で通じ合っていた人類は、威厳を示すために天まで届く塔を建設したが、
神は激怒して人類の言葉を乱し、互いに意思疎通を不可能にした──。
SNSで誰もが意見を唱えられるようになり、情報は国境を越え、世界は一つになるのではないか──
2010年代当初はこのような楽観的な期待がありました。
しかし、SNSに拡充された「いいね」ボタンとシェア（リツイート）、
この2つの新機能が民主主義の屋台骨に亀裂を生じさせたと、ハイトは指摘します。
「いいね」によって、人々の関心が数値化されると、SNSユーザーは他人がどう反応するかを見越して、
バイラル化する投稿（広く拡散される投稿）を作るようになります。
人々を感情的にさせる過激な意見は（真偽はわからずとも）多くの人にシェアされました。
アルゴリズムは「もっとも反応する層」の人々へと、一方的に情報を届けるようになりました。
この仕組みをうまく利用した最初の政治家として、ハイトはドナルド・トランプ前米国大統領を挙げます。
SNSはいわば、一部の人々の過激な意見を伝播させるための武器になっているのです。
同時に、SNSで活動的でないとされるのが穏健派の人々や専門家です。
SNSでは自分の一挙一動が炎上の種になるリスクがあるため、彼らは失職や社会的な批判を避けるために沈黙を守るようになりました。
つまり、民主主義でもっとも大切な「批判を恐れぬ識者」がSNSでは不在なのです。
相対する人の意見を聞く場もSNSでは失われ、自分に同調する意見だけが目の前に流れるようになりました。
ハイトは民主主義で大切な要素として、激情的にならずに物事の進行スピードを緩め、妥協点を見出すことを挙げています。
公的な選挙や法の執行機関への信頼も不可欠です。
米国では、そのどれもがいま危ぶまれているのです。
バイデン米大統領は15日、ホワイトハウスでLGBTQなど性的少数者を擁護するための大統領令に署名した。米政府によると保守的な州でこの1年、性的少数者の権利縮小につながるような法案が300以上提出されており、対抗する狙い。演説で「若者にはありのままの自分でいてほしいと伝えたい。大統領として支える」と語りかけた。
6/16(木) 19:18配信
ローマ教皇はウクライナを攻撃するロシア軍の「獰猛さと残酷さ」を非難しながら、「善VS悪」というおとぎ話のような単純な認識が広まっていることに警鐘を鳴らす。「戦争を遂行している部隊は大半が傭兵であり、ロシア軍はこれを利用している」と指摘した。
「赤ずきんちゃんが善で、狼が悪というお決まりのパターンから脱却する必要がある」「国境を終えて出現した何かによって、要素はとても絡み合っている」
背後で展開される全体像を見よ
またローマ教皇は、侵攻が始まる数カ月前に、ある国のトップに会ったことを明かしている。どこの国か明言は避けたが、その人物を「寡黙で、真の賢者だ」と表現した。
続けて、「NATOはロシアの門前で吠えている。ロシアは帝国であり、外国の力を近づけることはできないということを理解していない」とした。
さらに、「我々は、おそらく、何らかの形で挑発されたか、あるいは防げなかったこの戦争の背後に展開されるドラマの全体像を見ていない」と述べた。
ローマ法王は「プーチン支持者」であることを否定。世間が教皇をプーチンの味方だと受け止めるのは「単純で間違っている」
戦争が長期化している現状については、ロシアが見誤ったとみている。「ロシアは戦いが1週間で終わると思っていたことも事実だ。彼らは勇敢な人々、生き残るために苦労している人々、そして闘争の歴史を持つ人々に遭遇した」と、ウクライナの徹底抗戦する姿勢を認めた。
6月14日の朝、教皇はウクライナへの侵攻は一国の自決権の侵害であるとのメッセージを発表している。
放射能もコロナも存在しないってか
ロシアによるウクライナ侵攻を積極的に支持していることが理由という。2月の侵攻開始以来、ロシアの宗教指導者を制裁対象とするのは、主要国で初めてとみられる。
ロシアのプーチン大統領に近いとされるキリル総主教をめぐっては、欧州連合（EU）も制裁を検討していたが、域内から慎重な声が上がり、見送られてきた経緯がある。
2012年にチャンネルを開設し、登録者は17万人以上いるが「広告がつくので今日でおしまい」としている。
YouTubeは6月からすべてのチャンネルにランダムに広告を掲載することとし、もともと収益を求めていなかった所はこれをよしとしなかった。
これに対して、ふかわは「らしいですね。これ、誰もまねできないですからね」と絶賛。
コメンテーターの安東弘樹は「この域に行ってみたいですね。私なんかユーチューブ始めて半年で、
どうやって収益につながるかしか考えてないですから」と自虐的にコメント。
防衛省は16日、北海道沖で9日に確認していたロシア海軍の艦艇が、
千葉県犬吠埼の南東約180キロまで南下したのを確認したと発表した。
北海道沖にいた5隻に新たに2隻が加わり、計7隻となり、動向を警戒している。
太平洋に向かったと発表した。
ロシア海軍の駆逐艦など７隻も近くの太平洋で展開していることから、
共同訓練を行っている可能性がある。
6/16(木) 23:37配信
米メタ・プラットフォームズ、アルファベット傘下グーグル、短文投稿サイトのツイッター、マイクロソフト は１６日、欧州連合（ＥＵ）の行動規範改定に沿い、偽情報に対して一段と厳しく対応することで合意した。順守しない場合、巨額の罰金が科せられる可能性がある。
ＥＵの行政執行機関である欧州委員会によると、広告業界を含めて３０を超える組織が、偽情報に関する行動規範改定に合意した。
人工知能（ＡＩ）を使って写真からあたかもその本人を撮影したかのように精巧に作った動画の「ディープフェイク」、偽アカウント、政治広告への取り組みを強化することで同意しており、順守しない場合は企業の世界売上高の最大６％の罰金を科される可能性がある。
同意した企業は６カ月以内に規範に従い、２０２３年初めに進捗報告書を提出する必要がある。動画投稿アプリ「ＴｉｋＴｏｋ（ティックトック）」や、アマゾン・ドット・コム傘下のｅスポーツのライブストリーミングサイト「ツイッチ（Ｔｗｉｔｃｈ）」も含まれる。
欧州委のヨウロバー副委員長は記者会見で「新しい規範は欧州が教訓を得て、もはや甘くはないことを証明するものだ」と言及。ロシアのウクライナ侵攻や新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）、英国のＥＵ離脱が、ＥＵの偽情報取り締まりを加速させたと説明した。
さっそく人工地震来たか
6/16(木) 22:30配信
日本語に加え、英語、中国語を交えて話をしているのは、帰国子女の石田さん（大学2年生）。
親の仕事の関係で幼少期から韓国、中国、台湾と日本を行き来し、合計12年にわたる海外生活が落ち着いたのは高校1年のときだった。
得意科目の英語の授業中に積極性を発揮すると、クラスメイトから「イキんなよ」との言葉を掛けられてしまう。
「やっぱり日本は“区別社会”だし、それこそトイレに行くのも一緒、みたいに、集団で生きて行かないとダメ。
海外で教育を受けてきた僕からすると、もっと主体性、個人、individualityが大切だと思う」。
小学1年〜4年までドイツで暮らしていた瀬戸さん（32）もまた、日本社会の生きづらさを感じて来た。
「“ドイツから帰国”と聞くと、お金持ちっぽいイメージを持たれがちで、
説明するだけで嫌味っぽく受け取られてしまうのではないかと気にして、自分からは絶対に言えなかった」。
言葉の壁に苦労しただけでなく、クラス全員から無視されたり、靴の中に画鋲を入れられたり、
男子児童からは暴力を振るわれるなどのいじめを受け、中学入学までは友達ができなかったと明かす。
「ドイツでは個人の主体性や発言を大事にする教育をするので、集団を重んじる教育の中では“村八分”のような感じになってしまう。
それは職場でも同じで、“思ったことを言ってしまう”というのは、場の空気を読み、和を重んずる雰囲気の中では協調性が無いと思われてしまう」。
ハヤカワ五味氏が「日本には“英語コンプレックス”がある人も多いし、“勉強が出来るヤツ、キモい”みたいなカルチャーもある」と指摘。
アメリカ出身のパックンは「日本の学校には良いところもいっぱいあるが、陰湿なところが嫌いだ。
帰国子女というだけではなくて、背が高いとか、綺麗だとか、親が金持ちだとか、
何か特徴があればあるほどいじめられる対象になるのが日本社会だと思う」と応じた。
2022/2/6 17:57
3回答
西洋占星術の大家、マドモアゼル愛さんは、東大に入るような人は復讐心があるから東大に入るような勉強が出来ると言いますが、世の中、復讐心がすべての原動力である程単純なものでしょうか？
だから、社会や政治や、富裕層、エリートたちが崩壊するのを、
まだかまだかと、待ち望んでいるのです
トランプやプーチンが、自分たちを救ってくれる救世主と信じて 笑
同氏はオンラインへの投稿で、ロシアはウクライナを背後から襲おうと計画する一方、話し合の準備ができているという印象を与えたいだけだとした。また、ウクライナは間違いなく交渉に復帰するが、適切な時期のみに限るとした。
米ニューヨーク州最高裁は14日、州司法当局が民事事件として調査を進めるトランプ前大統領一族の企業による不正疑惑に絡み、
トランプ氏と2人の子供に対し、召喚に応じて宣誓証言に臨むよう命じた下級審の判断を支持した。
トランプ氏側は異議を申し立てていたが、棄却された。
米メディアによると、証言は7月15日から非公開で行われる見通し。
トランプ氏一族が運営する企業「トランプ・オーガニゼーション」は、融資や税の優遇措置を受けようと、所有不動産の価値を不正に操作した疑いが持たれている。
州地裁は2月、ジェームズ州司法長官の求めに応じ、トランプ氏のほか長女イバンカ、長男ドナルド・トランプ・ジュニア両氏に対し、証言に臨むよう命じた。
5月に州高裁も同様の判断を下したが、3人は「（自身の）憲法上の権利を侵害する」として上告していた。
未成年の女子学生との“パパ活”疑惑に揺れる吉川赳衆院議員。説明責任を求められているが、現在“逃亡”中だ。吉川氏が所属していた派閥の領袖を務める岸田首相は「説明責任を果たせないなら国会議員としての進退に直結する」と距離を置き始めているが、トンデモ議員の本性を見抜けなかったようだ。
疑惑を報じた週刊ポストが吉川氏を「岸田派のホープ」と表現したことを国会で問われた際、岸田首相は「（派閥の）メンバーに対して何か評価した覚えはない」とスットボケていたが、実際は過去に吉川氏のことを絶賛していた。
■SNSで出回る〈自民党入党のお願い〉の中には…
ここ数日、SNSに出回っている〈自民党入党のお願い〉と題された文書に、吉川氏を持ち上げる岸田首相の言葉が並んでいる。2020年に作成されたものとみられ、当時、政調会長だった岸田首相はこんな文言で吉川氏を褒めちぎっている。
〈（吉川は）自民党の若手議員の中でも、宏池会の中でも、将来を嘱望され、また現在でも即戦力として国政の最前線で活躍しているホープです〉〈吉川赳さんを応援して頂きたく、多くの方々に自民党に入党していただければと存じます〉
さらに、吉川氏の事務所が運営するツイッターには、岸田首相が「これからの日本を切り開く上で、吉川赳さん、なくてはならない存在です」と褒める動画がアップされている。やっぱり岸田首相は本気で「吉川くんはホープだ」と思っていたということだ。
「吉川さんの父親は静岡県議会で議長を務めた重鎮で、岸田派で事務総長を務めた故・望月義夫環境相とは県議会で当選同期でした。また、吉川さんは岸田さんのいとこに当たる宮沢洋一・党税調会長の秘書を務めていた。もともと吉川さんは、岸田派と深い縁がある。岸田さんも、吉川さんに目をかけていたのでしょう」（永田町関係者）
2021/11/24 23:33
1回答
マドモアゼル愛という占い師さんは、岸田新政権をこれまでの政権とは異なる素晴らしいものと直観した、といった内容をyoutube上でコメントしておられました。
超感覚的なセンスがマドモアゼルさんには備わっているそうなので、信頼していたのですが、最近は岸田政権が実は眉唾ではないかという疑念が有識者の間から出始めています。人を見抜く目は占い師には必須の能力であると同時に、マドモアゼルさんは自身が悩みを克服しならが相当数の人の相談にも乗ってきたとも仰っていましたが、岸田政権の真の姿が露わになるにつれて、マドモアゼルさんの眼力は大丈夫かなと心配になってきました。マドモアゼルさんに対して皆様はどういった印象をお持ちでしょうか？
不動産王トランプ大慌て 笑
2022/05/03 10:10
例えばスペインは、4月20日に屋内でのマスク着用義務（6歳以上）を原則解除したが、公共交通機関や医療機関、高齢者施設、薬局では、着用義務が継続となった。ただし、駅構内やホームなどで周囲の人と1.5mの距離が保てる場合は、外してもかまわない。
現地「エル・パイス」紙が4月後半に実施したアンケート調査では、「マスク着用義務の解除は時期尚早」と回答した人が54％と過半数に上ったという。「商業・娯楽施設や職場、飲食店でも、感染防止のために自主的にマスク着用を続ける」との回答も6〜7割に達した。
フランスも3月14日に着用義務をほぼ全面撤廃したが、公共交通機関と医療関係施設、介護老人ホーム内では、引き続き着用しなければならない。解除後の3月15日の市場調査でも、「公共の場ではマスクを着用する」と回答した人は48％に上った（YouGov）。
2月21日にコロナ規制を全廃した英国でさえ、ロンドンの公共交通機関では着用を「強く推奨」している。
アメリカ人の有権者の6割近くが公共交通機関でのマスク規制撤廃を「まだ早すぎる」と考えている、との報道もある。
他方、日本で脱マスク論争が過熱するのは、「他人の目が気になって着けざるをえない」といった同調圧力に疲れているからだろう。疑問や窮屈さを感じていたところに海外の脱マスク報道が入ってきて、飛びついたようにも見える。
被害妄想
自分はどうなんだ
6/17(金) 18:52
侵攻後に誕生の子は「ロシア国民」 ウクライナ南部露軍支配地域
ロシア軍が大半を支配するウクライナ南部ヘルソン州の親露派暫定政府の幹部は16日、
ロシア軍の侵攻が始まった2月24日以降に生まれた子供は「自動的にロシア国籍を受け取る」という考えを示した。
タス通信が伝えた。ロシア軍の支配地域で進む事実上の「ロシア化」の動きがまた浮かび上がった形だ。
数十年後、日本人は、みんなロシア人
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