オリンピック後には大不況が訪れ中学受験で私立に行かせる余裕のある
家庭が激減すると予想します。
都立からの東大が１６０人を超えているのだから地元中で頑張って都立
という家庭が増える。往年の都立全盛にまでは戻らなくても
日比谷６０，西４０，国立３０などで重点校から２００人、中高一貫でも
小石川２０、武蔵１５、その他１０人越えて１００人。
併せて都立から３００人超えてくれば世間の公立嫌悪、公立忌避の傾向も変わるだろう。
トランプ政権による自動車輸出台数制限や防衛費増大要求は間もなくやってくる。
大不況が来れば塾、家庭教師、個別などに多大な出費を強いられる中学受験は
間違いなくフェードアウトしていく。
公立復活は時代の趨勢です。この選択を誤ると親たちが老後に悲惨な人生を
歩むことになります。 公立伸張は全国民にとって歓迎すべき事です。
