チクタクチクタク…


2020年を待たずして、「暴落」の足音は迫りつつある。

そもそも、人口減少社会に突入した日本では、マンションはすでに供給過剰。それなのに、安倍政権はジャブジャブと市場にカネを流すことで、株式市場と同様に、バブルを作って「マンション相場」を演出してきた。

「今年1-6月期、東京23区内の分譲マンション価格は8年ぶりに6000万円を突破した。リーマン・ショック前、'07年のミニバブルと呼ばれた時期よりも実質価格は上がっています」(みずほ証券チーフ不動産アナリストの石澤卓志氏)

だが、見てきたように、多くのマンションの内情は傷つき、壊れ、根元から崩れ落ちようとしている。その実態が表沙汰になった時、「上げ底」になっていただけ余計に、大きな暴落劇が巻き起こることになる。

「特にイメージ先行で価格が上がっているエリアは、市場の熱が冷めた時、大きな価格の見直しが入るでしょう。東京では中目黒、代々木上原、二子玉川などは要注意です。

特に中目黒は谷底の地形だし、二子玉川は川沿いの低地。地形的に決して高級住宅地の条件を備えていないにもかかわらず価格が暴騰した分、谷が深くなる危険性がある。これらのエリアに住んでいる人で、そろそろ売却をと考えていた人は、早めに決断したほうがいいかもしれない」(ディー・サイン不動産研究所所長の吉崎誠二氏)