コンクリート構造物撤去や既存フェンス撤去などの工事量も、発注者はヘドロ改良と同じように根拠のない適当な数字を設計書に書き入れていた。
するとこの設計書を受け取ったD社は、なぜこんな工事が必要なのか、それに撤去工事の数量は現地で調べてみると全く違う数字になる、一体全体どのように施工するつもりで作られた設計書なのか、いくら見ても理解出来ないものなのであった。
D社は施工計画書を作る際に、これはどういう工事をすればいいのかと発注者に聞いても、発注者は自分の言う通りにすればいい、の一点張りで答えなかった。
設計書に記載されている各工種の工事量の数字の根拠となった図面や計算式を見せてくれと言っても発注者は拒否した。
実際に施工した分のお金は払うのだから設計書の数字は気にしないで工事すればいい、すべて設計変更で対応するという理屈であった。
D社が施工計画書を作れずに戸惑っているうちに、発注者はD社の現場代理人はやる気と誠意がないとして、代理人の変更を強制した。
しかもその変更強制が大勢のいる前でD社を糾弾する形で行われたのであった。
この時のD社は、自分たち業者は発注者の言うことを何でも聞かねばならないと思っていたから、この時に何の反論もせずに代理人の変更を心ならずも受け入れたのであった。
現場代理人の変更で恥をかかされ、またヘドロ改良で損害を強制されたD社は、仮設堤防の追加工事の要請を拒否した。
契約にないだけでなく、仮設とはいえ堤防であるからそんな工事をしたことのないD社は安全を担保できないという理由であった。
