「顔面偏差値が一番高いと思うAKB48グループランキング 」NGT48、欅坂46と同率で下から二番目・・・
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AKB48グループの公式ライバルである「乃木坂46」や「欅坂46」も含め、一番美人率が高いと思うグループは?
http://ranking.goo.ne.jp/vote/results/449/
1位乃木坂46
2位NMB48
3位SKE48
4位AKB48
5位HKT48
6位SNH48
同率7位NGT48
同率7位欅坂46
9位JKT48
VIPQ2_EXTDAT: none:default:1000:512:----: EXT was configured 朝日新聞がまた、「人ごと」のような社説を掲載した。
10日朝刊で「慰安婦問題 合意の意義を見失うな」と題し、日韓両政府に注文をつけたのだ。
同紙は昨年12月28日朝刊でも、韓国外相直属の作業部会が公表した2015年の日韓合意の検証報告書をめぐり、自社による慰安婦問題の大誤報を棚上げした社説を載せていた。
《何よりめざすべきは、元慰安婦のための支援事業のていねいな継続であり、そのための日韓両政府の協力の拡大である》
社説は、韓国の康京和(カン・ギョンファ)外相が9日に発表した、
合意に関する文在寅(ムン・ジェイン)政権の新方針について、
《明確な考え方が見えない》《理解に苦しむ》と批判したうえで、こう強調した。
一方で、日本政府にも《硬直姿勢をとるのは建設的ではない》《韓国側から言われるまでもなく、
合意を守るためにその範囲内でできる前向きな選択肢を考えるのは当然だ》と迫っている。
そもそも、慰安婦問題について、日本は1965年の日韓請求権・経済協力協定で「完全かつ最終的に解決された」という立場だった。
そのうえで、2015年の合意に基づき、元慰安婦を支援するために10億円を拠出し、「最終的かつ不可逆的な解決」を確認したのだが、そうした指摘はない。
吉田清治氏のウソ証言に基づく大誤報を30年以上も放置し、日韓関係を傷つけた責任にも触れられていなかった。
「上から目線」と受け取れる社説は、《歴史に由来する人権問題に心を砕きつつ、喫緊の懸案に共に取り組む。そんな日韓関係への努力を滞らせる余裕はない》と締めくくっていた。
改めて言う。
朝日新聞こそ、韓国国民に、自社の大誤報を浸透させる努力をしてはどうか。 泣く子は餅を一つ余計もらえる──。
大きな声を上げた者が優遇されるという意味の韓国の諺だが、国際交渉の場で大統領にその教えを“実践”されてはたまったものではない。
「おばあさんたちの意思に反する合意をしたことに対し大統領として謝罪する」
文在寅大統領は1月4日、韓国人元慰安婦を青瓦台(大統領府)に招いて昼食会を開き、慰安婦に関する日韓合意について「誤りだった」とする立場を表明した。
2015年に結ばれた日韓合意は「最終かつ不可逆的な解決」という強い文言が盛り込まれた“蒸し返さない約束”のはずである。
にもかかわらず、9日には康京和外相が韓国政府の“新方針”を発表。
「合意を巡る再交渉は求めない」とする一方で、日本に「自発的な謝罪を期待する」とさらなる要求を持ち出してきた。
加えて日本政府が元慰安婦支援のための「和解・癒やし財団」に拠出した10億円を“凍結”。
同額を韓国政府の予算で充当し、財団の扱いは日本政府と協議するとした。文大統領は、「間違った結び目は解かなければならない」と宣言、「不可逆的な解決」をひっくり返そうとしているのだ。
またしても、である。
慰安婦問題を巡る日韓交渉は、韓国政府によって幾度となく繰り返される「手のひら返し」の歴史といっても過言ではない。元朝日新聞ソウル特派員でジャーナリストの前川惠司氏はこういう。
「そもそも日韓の過去の補償問題は、1965年の日韓基本条約および日韓請求権協定で解決済みだった。
両国が『完全かつ最終的に解決された』と宣言し、5億ドルが日本政府から韓国に提供された。
請求権協定は交通事故の示談と同じで、一度合意されれば二度とその話は持ち出さないはずのものです」
この交渉過程で、日本政府が個人補償について触れた際、韓国側が「個人補償は韓国政府が行なう」と主張したので、それも含めて5億ドルを供出した。
ところが、韓国政府はその資金をインフラ整備などに使ってしまい、個人補償にほとんど回さなかった経緯がある。
◆宮澤首相が連発した謝罪から河野談話へ
後になって個人補償の問題が浮上してきたわけだが、本来は韓国国内の問題であって日本には関係ないことである。
ところが、1990年代に入り、朝日新聞による慰安婦問題キャンペーンが過熱すると、韓国では元慰安婦に対する補償を日本に求める動きが目立つようになった。
東京基督教大学教授の西岡力氏が解説する。
「当時、対日貿易赤字問題を抱えていた盧泰愚政権が、慰安婦問題は対日カードに使えると考え、この問題を煽り立てた。
日本政府はすでに解決済みだと突っぱねればよかったのに、1992年1月の日韓首脳会談で、時の宮澤喜一首相が謝罪の言葉を連発してしまった」
宮澤首相は会談で、「肝に銘じている」「衷心よりおわびし、反省したい」などの謝罪の言葉を繰り返し、翌1993年には、宮澤政権下で河野洋平官房長官が、慰安所設置や慰安婦募集への軍の関与を認め、おわびと反省を表明した「河野談話」を発表する。
談話の作成に関わった元官房副長官の石原信雄氏は、後に「韓国から金銭的な賠償の話は全くでなかった。
元慰安婦が意に反して集められたか否かの『名誉の問題』との認識だった」と振り返っている。
つまり当時、韓国政府は謝罪を要求するだけで、個人賠償には触れていなかったというのだ。
実際、1993年に大統領に就任した金泳三大統領は、徹底的な真相解明を求めながら、「日本に物質的な補償は求めない」と明言していたのである。
「日本は日韓基本条約・日韓請求権協定があるから、どんなに謝っても賠償請求に及ぶことはないと考えていたので、簡単に謝ってしまった。
だが、これが韓国側にとっては『怒りをあらわにすれば日本は妥協する』と認識する、すべての間違いの始まりとなった」(前出・前川氏)
“カネの話はしないから、謝るだけ謝れ”と要求されて頭を下げた結果、“カネの話”を持ち出されることになるのである。 とても簡単なパソコン一台でお金持ちになれるやり方
暇な人は見てみるといいかもしれません
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http://twitter.com/Galaxy_239/status/745558247281569792/photo/1 顔面偏差値
チーム8=ひらがなけやき>>>>他グループ>>欅坂46。
やすすグループアイドル全部好きな俺から言わせてもらえればこれ(選抜だけに限れば当然乃木坂はAKBGより上だが全員見たら変わらん)。
ちな握手会行くほどの推しは(ゆったん・まほほん・かとし) >>16
恐ろしいスピーチ内容を聞いた。
ある左翼集会。
「日本を移民で埋める。
そうすれば日本人の天皇が全ての外国人の象徴になれなくなる。
その時、天皇制を廃止に追い込む。
その為にまず安倍を倒す」
左翼はここまで考えて行動している。
保守も一致団結しなければ本当に日本を取られる。 >>18
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http://twitter.com/Galaxy_239/status/745558247281569792/photo/1 人気投票みたいなもんだけど、それにしても人気があるはずの欅は深刻だな。 事の是非はともかくとして、トランプ大統領の「国旗や国家への侮辱は絶対に許さない」とする対応には好感が持てます。
我が国の現状をみるにつけ、特にそう感じずにはいられないのです。
子供たちに物の道理を教えるはずの教師が、自分たちの思想信条はともかく、日の丸・君が代に敬意を払わず、国旗国歌法が出来ているにも関わらず平然とこれらを無視をする有様です。
まず社会に出れば、自分の思想信条に合わない場合でも、行動を求められることもあります。
思想信条に合わないから「やらない」「出来ない」というのであれば、会社をクビになるのがオチでしょう。
だからこそ、教師としてまず日の丸を掲揚し、国歌(君が代)を教えるべきなのです。
社会のルールを教えるのが教師の役割のはずですが、我が国では率先して教師がルールを無視して、教育委員会から処分を喰らうことをまるで誇りとでもいうような態度で臨み、挙句裁判まで起こすのですから、我が国の教育が腐っていくのも当然と言えるでしょう。
社会のルールを守れないのであれば、教師を辞めて愚連隊にでも入ればいいのです。
もっとも、その愚連隊の方が日の丸を掲げていたりするのですが…。 中学生でもできる在宅ワーク儲かる方法
時間がある方はみてもいいかもしれません
検索してみよう『立木のボボトイテテレ』
55K 〈朝日新聞の信頼度は日本の有力紙の中で最下位〉という衝撃的な調査が発表された。
英国オックスフォード大学ロイター・ジャーナリズム研究所が毎年行なっている国際的なメディア調査レポートの最新版『Digital NEWS REPORT 2018』によると、
日本の新聞で読者の信頼度が高いのは1位が日経新聞、2位地方紙、3位読売新聞で、朝日新聞は産経新聞(4位)や毎日新聞(5位)より下の6位となった。
“日本で一番信頼できない新聞”という評価だ。
この調査は今年1〜2月にネットによるアンケート方式(日本のサンプル数は2023人)で行なわれ、新聞、テレビ、週刊誌などの媒体ごとに信頼度を「0(全く信頼しない)」から「10(完全に信頼がおける)」までの11段階で評価したものだ(朝日は5.35ポイント)。
「朝日の凋落」は数字からもはっきりわかる。
信頼を失うきっかけは誤報問題。
同紙の朝刊部数は2012年には約762万部だったが、安倍政権になって福島第一原発事故をめぐる吉田調書報道や慰安婦報道での誤報が批判されると、2015年度には約670万部と3年間で92万部も落ち込んだ。 文在寅(ムン・ジェイン)大統領率いる韓国の「反日・左傾化」が止まらない。
いわゆる「徴用工」訴訟で日本企業の代理人を務めた韓国最大の法律事務所が、韓国検察の家宅捜索を受けたのだ。
法曹関係者は「日本では考えられない」と明言する。
民主国家では「司法権の独立」が絶対だが、「保守派の裁判官狩り」まで始まったという。
もはや、隣国はまともな国ではない。
《日本企業代理人に憲法裁の機密漏えい 請求権協定訴訟で=韓国司法機関》
聯合ニュース(日本語版)は5日、このような記事を報じた。
韓国では現在、朴槿恵(パク・クネ)前政権時代に、最高裁の所属機関「法院行政所」が、徴用工訴訟の進行を遅らせた疑惑が浮上している。
冒頭の記事は、同疑惑に絡み、新日鉄住金や三菱重工業などの代理人弁護士が所属する法律事務所に、法院行政所が機密情報を渡していた疑惑を報じるものだ。
中央日報(同)は3日、韓国検察が11月中旬、韓国最大のローファーム「金・張法律事務所」を家宅捜索したと伝えた。
所属弁護士が最高裁側と打ち合わせをしたことが「裁判遅延に関与」と疑われたようだが、尋常ではない。
元衆院議員で、弁護士の早川忠孝氏は「どの国でも、弁護士と裁判所の接触は基本的に違法ではない。
もし、『裁判所と手続きの打ち合わせ自体が違法』と認定されたら、危なくてしようがない。
ローファームの弁護士は、その国の中で『優良な弁護士』としての定評がある。
その事務所が家宅捜索を受けるのは、日本では考えられない話だ」と語る。
これは、事実上の「知日派」潰しではないのか。
さらに、司法界で異常事態が起きている。
韓国に詳しい麗澤大学客員教授の西岡力氏が次のように説明する。
「最近開かれた裁判官代表者会議で、国会に対して『現役裁判官の弾劾訴追を求める決議』が行われ、与党が訴追準備に入ったと報じられた。
追訴対象に最高裁判事も含まれていたが、いわゆる徴用工訴訟で『補償は韓国政府がすべきだ』と書いた人物だった。
裁判所内の保守派をターゲットにした粛清の動きが強まっている」
文政権誕生後、韓国の左傾化は強まっているが、法と証拠に基づいて判断を下す裁判所にまで「赤化・従北・反日」の波が及んでいるようだ。
西岡氏は「韓国軍も、9月の南北首脳会談で署名された『軍事分野合意書』に基づき、次々と武装解除しているが、裁判所でも異常事態が起きている。
主導しているのは左派の裁判官たちだ。
韓国は急速に左傾化し、法治を踏みにじる革命が進んでいる」と指摘した。 ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています